国際競技大会に関する調査

スポーツ庁では、国際競技大会の招致をはじめ諸外国とのスポーツ交流を推進していく上での基礎資料とするため、さまざまな調査を実施しております。本ページでは最近、スポーツ庁が実施してきた調査について掲載いたします。

国際競技大会の在り方に関する調査研究（2022年3月31日）

【報告の概要】
・持続可能性についてはますます重要度が高まっており、国際競技大会でも持続可能性の取組は必要で、怠った場合は批判されるリスクが高まっています　
・国際的な潮流やIOCや国際競技団体等の持続可能性の戦略・方針等から、国際競技大会で重要な領域となる持続可能性の取組を理解することが可能です
・持続可能性の取組はIOC方針や国際競技団体等の国際動向から重要な領域を理解することが可能であり、国内でもステークホルダーと連携した取組の好事例が生まれています。
・持続可能性の取組を通じた大会自体の価値向上に加え、国内競技団体・自治体・スポンサー企業等のステークホルダーにとってポジティブな効果が期待できます

調査結果

国際競技大会の招致・開催による効果の最大化（2021年3月30日）

【報告の概要】
・地方自治体と国際/国内両競技団体が連携して招致活動に動き出すケースがあります。　
・住民のスポーツへの関心の高まり、競技力向上等を通じた地域スポーツ振興や、スポーツ施設有効活用、大会運営ノウハウ獲得等が確認されました。
・大会を通じたまちのPRや、選手と地元高校生等の交流を通じた国際交流実践の場の創出、地域へのボランティア文化の定着等が確認されました。
・交通・通信インフラ整備やインバウンド受け入れ態勢の整備等都市インフラ面でのレガシーや、地域経済活性化等の経済面での効果も確認されています。
・先行事例調査から、特に運営体制整備、予算確保、環境整備、大会広報・PR、効果検証・効果の継続が効果最大化に向けたポイントとして確認されています。

調査結果

国際交流状況等調査

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