国際交流状況等調査(令和元年度実施)

スポーツ庁では,諸外国とのスポーツ交流を推進していく上での基礎資料とするため,国際交流状況等調査を実施しました。別添のとおり、とりまとめましたので、お知らせします。

1)調査対象

公益財団法人日本体育協会、公益財団法人日本オリンピック委員会、中央競技団体
日本パラリンピック委員会加盟競技団体のうちパラリンピック競技の国内統括団体

 

2)調査項目

1 今後,海外で開催予定のIFまたはAFが主催する国際競技大会
2 今後,日本国内で開催予定・招致中・招致検討中の国際競技大会
3 今後,日本国内で開催予定・招致中・招致検討中の国際会議

 

3)調査方法

スポーツ庁よりメールにて照会

 

4)調査期間

令和2年1月31日~令和2年3月末日

お問合せ先

スポーツ庁国際課

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(スポーツ庁国際課)