スポーツ関係の新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドラインについて

※令和5年5月7日以前の情報です 【一部5月7日以降も更新あり】

令和2年5月4日の政府対策本部において改正された基本的対処方針等により、各関係団体等は、業種や施設の種別ごとにガイドラインを作成するなど、自主的な感染防止のための取組を進めることとされたところです。
スポーツ庁、各スポーツ関係団体により、各種スポーツ活動の再開に向けた、感染拡大予防のためのガイドラインが作成されましたので、御紹介します。

 

社会体育施設の再開関係

※令和5年5月8日廃止

○作成主体
 スポーツ庁

○ガイドラインの対象
 公立の社会体育施設(屋外施設、体育館、プール等)

○主な内容
 ・社会体育施設の再開に当たっての基本的な考え方
 ・社会体育施設の再開時の感染防止策の留意点(施設管理者及び利用者)

部活動関係

※令和5年5月8日廃止


○作成主体
 文部科学省、スポーツ庁、文化庁

○主な内容
 ・部活動を行うに当たっての基本的な考え方・留意事項
 ・大会等の運営や会場設営に当たっての留意事項
 ・大会等の参加者への要求事項

スポーツイベントの開催関係

※令和5年5月8日廃止


○作成主体
 公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本パラスポーツ協会(連名作成)

○主な内容
 ・スポーツイベント開催に当たっての基本的な考え方
 ・スポーツイベント開催時の感染防止策の留意点(主催者及び参加者)

競技団体別ガイドライン一覧

「スポーツイベントの再開に向けた感染拡大予防ガイドライン」中で、各競技団体においても当ガイドラインを参考に、競技特性に応じた各競技別のガイドラインの作成が依頼されています。それに伴い、各競技団体において競技別のガイドライン作成が行われておりますので、ご活用ください。


(日本陸上競技連盟、日本サッカー協会、日本テニス協会、日本ホッケー協会、日本ボクシング連盟、日本バレーボール協会、日本体操協会、日本バスケットボール協会、日本スケート連盟、日本レスリング協会、日本セーリング連盟、日本ウエイトリフティング協会、日本ハンドボール協会、日本自転車競技連盟、日本ソフトテニス連盟、日本卓球協会、全日本軟式野球連盟、日本相撲連盟、日本馬術連盟、日本フェンシング協会、全日本柔道連盟、日本ソフトボール協会、日本バドミントン協会、全日本弓道連盟、日本ライフル射撃協会、日本ラグビーフットボール協会、全日本剣道連盟、日本山岳・スポーツクライミング協会、日本カヌー連盟、全日本アーチェリー連盟、全日本空手道連盟、日本アイスホッケー連盟、日本クレー射撃協会、日本ボブスレー・リュージュ・スケルトン連盟、日本綱引連盟、全日本なぎなた連盟、日本ゴルフ協会、日本武術太極拳連盟、日本カーリング協会、日本パワーリフティング協会、日本オリエンテーリング協会、日本グラウンド・ゴルフ協会、日本トライアスロン連合、日本バウンドテニス協会、日本バイアスロン連盟、日本エアロビック連盟、日本スポーツチャンバラ協会、日本チアリーディング協会、日本ダンススポーツ連盟、日本拳法競技連盟、日本アメリカンフットボール協会、日本フライングディスク協会)

大学スポーツ

※令和5年5月15日 運用停止


○作成主体

 一般社団法人 大学スポーツ協会(UNIVAS)

○主な内容
 ・大学スポーツ活動の再開について
 ・運動部として実施すべきこと
 ・大学(スポーツ統括部局)として実施すべきこと

プロスポーツ関係

※令和5年5月8日以降の情報は各団体のホームページをご確認ください。

サッカー

○作成主体 
 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

○作成主体 
 一般社団法人日本女子プロサッカーリーグ

○作成主体
 一般社団法人日本女子サッカーリーグ

 

ゴルフ

○作成主体
 公益財団法人日本ゴルフ協会
 公益社団法人日本プロゴルフ協会
 一般社団法人日本女子プロゴルフ協会
 一般社団法人日本ゴルフツアー機構
 一般社団法人日本ゴルフトーナメント振興協会

野球

○作成主体
 一般社団法人日本野球機構

ボウリング

○作成主体
 公益社団法人日本プロボウリング協会

ボクシング

○作成主体
一般財団法人日本ボクシングコミッション

大相撲

○作成主体
公益財団法人日本相撲協会

バスケットボール

○作成主体
公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ

 

○作成主体
一般社団法人ジャパン・バスケットボールリーグ

バレーボール

○作成主体
一般社団法人日本バレーボールリーグ機構

アメリカンフットボール

○作成主体
一般社団法人日本社会人アメリカンフットボール協会

ラグビー

○作成主体
一般社団法人ジャパンラグビーリーグワン

卓球

○作成主体
一般社団法人Tリーグ

運動施設ほか

日本ゴルフ場経営者協会、日本パブリックゴルフ協会、全日本ゴルフ練習場連盟、日本テニス事業協会、全日本指定射撃場協会、日本ボウリング場協会、日本レジャーダイビング協会、スクーバダイビング事業協同組合、日本フィットネス産業協会など

内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室
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