スポーツ関係の新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドラインについて

本年5月4日の政府対策本部において改正された基本的対処方針等により、各関係団体等は、業種や施設の種別ごとにガイドラインを作成するなど、自主的な感染防止のための取組を進めることとされたところです。
スポーツ庁、各スポーツ関係団体により、各種スポーツ活動の再開に向けた、感染拡大予防のためのガイドラインが作成されましたので、御紹介します。

※今後、随時ガイドラインについては追加予定です。

令和2年5月29日更新

社会体育施設の再開関係

○作成主体
 スポーツ庁

○ガイドラインの対象
 公立の社会体育施設(屋外施設、体育館、プール等)

○主な内容
 ・社会体育施設の再開に当たっての基本的な考え方
 ・社会体育施設の再開時の感染防止策の留意点(施設管理者及び利用者)

スポーツイベントの再開関係

○作成主体
 公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会(※連名作成)

○主な内容
 ・スポーツイベント再開に当たっての基本的な考え方
 ・スポーツイベント再開時の感染防止策の留意点(主催者及び参加者)
 

プロスポーツ関係

サッカー

○作成主体 
 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

ゴルフ

○作成主体
 公益財団法人日本ゴルフ協会
 公益社団法人日本プロゴルフ協会
 一般社団法人日本女子プロゴルフ協会
 一般社団法人日本ゴルフツアー機構
 一般社団法人日本ゴルフトーナメント振興協会

運動施設ほか【NEW】


日本ゴルフ場経営者協会、日本パブリックゴルフ協会、全日本ゴルフ練習場連盟、日本テニス事業協会、全日本指定射撃場協会、日本ボウリング場協会、日本レジャーダイビング協会、スクーバダイビング事業協同組合、日本フィットネス産業協会など

内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室
業種ごとの観戦拡大予防ガイドライン一覧(5月27日)別ウィンドウで開きます