令和3年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」について(速報値)

令和4年2月25日

~成人の週1回以上のスポーツ実施率は 56.4%~

このたび、令和3年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」を実施し、調査結果の概要(速報値)を別紙のとおり取りまとめましたのでお知らせします。
第2期スポーツ基本計画において、「成人のスポーツ実施率を週1回以上が65%程度、週3回以上が30%程度となることを目指す」との目標を掲げておりましたところ、最終年度である本年度は、週1回以上は56.4%、週3回以上が30.4%となりました。

 1.運動・スポーツ実施率について
   ○ 成人の週1日以上の運動・スポーツ(以下「スポーツ等」という)実施率は56.4%(前年度から3.5ポイント減)。
   ○ 成人の週3日以上のスポーツ実施率は30.4%(前年度から0.5ポイント減)。
   ○ 男女別では、週1日以上の実施率は男性が58.5%(前年度から3.3ポイント減)、女性が54.1%(前年度から4.2ポイント減)。引き続き男性より女性の実施率が低い。  
   ○ 年代別では、全ての年代層で前年度を下回っており、特に20代~50代の働く世代で引き続き低い傾向がある。
   ○ 過去一度でもパラスポーツを体験したことがある割合は5.7%となっている。
    
 2.実施状況の変化の要因
   ○ 運動・スポーツを行った理由としては「健康のため」が76.2%(前年度から3.4ポイント減)と最も多く、「体力増進・維持のため」が52.0%(前年度から5.7ポイント減)、
  「運動不足を感じるから」が48.1%(前年度から3.4ポイント減)などが続いている(複数回答)。
   ○ 実施頻度が減ったあるいは増やせない理由としては、「仕事や家事が忙しいから」が39.9%(前年度同)と最も多く、「面倒くさいから」が26.6%(前年度から0.2ポイント増)
  などが続いている(複数回答)
   ○ 「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりはない」と答えた「無関心層」が13.9%(前年度から0.7ポイント増)。
   ○ コロナの影響により、スポーツの実施による健康増進や体力増進などへの意識が、令和2年度は大きく高まったが、今年度はそれより若干低下した。
  <参考>「運動・スポーツを行った理由」として「健康のため」を選択した人の割合
      R1 : 73.9% → R2 : 79.6% → R3 : 76.2%

 3.「みる」「ささえる」スポーツについて
   ○ 「東京オリンピック・パラリンピック」を観戦(テレビ・インターネットを含む)した割合は65.7%
   ○ スポーツのテレビ・インターネット観戦(東京オリンピック・パラリンピック除く)割合は72.2%(前年度から5.4ポイント増)。
   ○ スポーツに関するボランティアに参加した割合は8.2%(前年度から1.5ポイント減)。

 4.スポーツの実施状況に関する環境変化について
   ○ スポーツ等を実施する環境変化について、「特に変化は感じられなかった」が64.2%(前年度から3.6ポイント増)と最も多く、「自宅等の屋内でスポーツ等を実施することが多
  くなった」が9.7%(前年度から0.3ポイント減)などが続いている。

 ※本調査結果の詳細については下記のWEBサイトに後日追加掲載する予定
    スポーツ庁 政策 > 国民のスポーツライフ > スポーツ実施率

5.今後の対応について
 スポーツ庁では、現在策定作業中の第3期スポーツ基本計画を踏まえ、以下の取組を実施します。
   ① 「Sport in Life プロジェクト」コンソーシアムを情報や資源のプラットフォームとすることを通じ、関係機関・団体等の連携と、一体感を持った国民のスポーツ実施促進に係る取
  組の推進。
   ② 「楽しさ」や「喜び」といったスポーツの価値の認識を目指した、関係省庁と連携した健康・体力の保持増進に資するスポーツの普及啓発。
 ③ 性別、年齢、障害の有無等に関係なく、多様な主体がスポーツを楽しむために、アーバンスポーツなどの新しいスポーツへの参画や誰もが等しく参加できるスポーツの導入、日常
  生活の中で気軽にできる運動やスポーツ・レクリエーションの実施の推進。
 ④ スポーツに関わる人がそれぞれの状況・事情等にあわせ適切な手法・態様を取り入れてスポーツを「つくる/はぐくむ」ことができるよう開発活動や支援を行う。

※ 調査方法について
  本調査は昭和54年度から概ね3年ごとに実施してきた「体力・スポーツに関する世論調査」(平成27年度のみ「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」)を踏襲するも
  のであるが、調査方法に関しては平成28年度より調査員による個別面接聴取(標本数3,000人)から登録モニターを対象としたWEBアンケート調査(標本数20,000人)に変更している。
  



(参考)成人のスポーツ実施率の推移 ※別紙にも掲載しています。
成人のスポーツ実施率の推移

※ 「スポーツの実施状況等に関する世論調査」は、過去に実施した世論調査と直接比較評価できるものではないが、同様の質問項目については過去の数値を参考として併記できるものとして
   扱っている(このため、平成27年度と平成28年度の間は調査方法に変化があったことから点線としている。平成28年度と平成29年度の間では調査方法に変化はないため実線としている。)
※ 各年度の調査における「この1年間に行った運動・スポーツの種目」については、スポーツの捉え方に関するその時々の状況を踏まえ、例示を行っている。平成29年度においては、日常生活
   において気軽に取り組める身体活動を広く含むことを認識してもらうため、平成28年度の種目に対し、「階段昇降」、「ウォーキング」の例示として「一駅歩き」、「自転車」の例示とし
   「BMX」、「エアロビクス・ヨガ」に「バレエ・ピラティス」を追記する等の見直しを行った。

別紙 「令和3年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」結果の概要

お問合せ先

スポーツ庁健康スポーツ課 連携推進係

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(スポーツ庁健康スポーツ課 連携推進係)