我が国でのオリンピックをはじめとする国際競技大会の開催は，スポーツの振興や国際親善などに大きく寄与することはもとより，世界のトッププレーヤーの競技を目の当たりにすることにより多くの国民に大きな感動を与えるなど，大きな意義を有するものです。
文部科学省では，国際競技大会の招致・開催が円滑に行われるよう，準備運営団体や関係省庁との連絡調整を行い，必要な協力・支援を行っています。
特に，2016年（平成28年）開催の第31回オリンピック競技大会国内立候補都市が東京都に決定したことを受け，今後，関係省庁，東京都及び財団法人日本オリンピック委員会をはじめとする関係団体と緊密に連携し，この大会の日本招致が実現するよう，できる限りの協力をすることとしています。
国民体育大会（国体）は，広くスポーツを普及し国民の体力向上を図るとともに，地域のスポーツと文化の振興を図ることを目的として，文部科学省，財団法人日本体育協会，開催地都道府県が主催し，都道府県対抗方式により毎年開催されている我が国最大の総合スポーツ大会です。
平成18年の第61回大会では，冬季大会・本大会合わせて40競技が実施され，約2万7,700名の都道府県代表選手が天皇杯・皇后杯を目指し競い合いました。
財団法人日本体育協会は，大会の充実・活性化と大会運営の簡素・効率化を図るため，平成15年3月に「新しい国民体育大会を求めて―国体改革2003―」を策定し，既存施設や近接県の施設の活用，トップレベル競技者の参加促進，卒業した中学校又は高等学校の所在地からの出場が可能となる「ふるさと選手制度」の導入，第61回兵庫国体から夏・秋大会の一本化を実施しました。加えて，20年の第63回大分国体から大会規模の適正化（参加者の15パーセント削減）を実施するなど，国体改革を推進しています。
