競技者の競技能力を向上させるために，禁止されている物質や方法を使用することを「ドーピング」といいます。スポーツにおけるドーピングは，
競技者自身の健康を損ねる，
スポーツのフェアプレー精神に反する，
薬物の習慣性から社会的な害を及ぼすものであり，ドーピングの撲滅のための取組が重要になっています。
1999年（平成11年），世界各国におけるドーピングの撲滅に向けた活動の推進を目的として，世界のスポーツ関係者と各国政府関係者の協力により「世界ドーピング防止機構（WADA：World Anti-Doping Agency）」が設立されました。我が国はアジア地域の常任理事国としてWADAに協力し，国際的な教育・普及活動などに取り組んでいます。
我が国においても，2001年（平成13年），ドーピング検査を公正・中立的に行う独立した国内調整機関として財団法人日本アンチ・ドーピング機構（JADA：Japan Anti-Doping Agency）が設立されました。
こうした中，スポーツにおけるドーピングの撲滅に向けた各国の取組及び国際協力を推進するため，2005年（平成17年）10月のユネスコ総会において「スポーツにおけるドーピングの防止に関する国際規約」が採択されました。これを受けて，我が国においても，2006年（平成18年）12月にその重要性から本規約を締結したところであり，2007年（平成19年）2月に開催された第1回締約国会議にも参加し，国際的なドーピングの撲滅に向けた取組を積極的に推進しています。文部科学省では，今後とも，本規約の趣旨を踏まえ，WADAやJADAなどと連携・協力を図りながら，ドーピングの撲滅に向けた活動を推進していきます。