これまで青少年の健全育成に成果を上げてきた，国立オリンピック記念青少年総合センター，国立青年の家（13施設），国立少年自然の家（14施設）が統合され，平成18年4月，国立青少年教育振興機構が発足しました。これは，より機能的・効率的な組織の下で青少年教育のナショナルセンターにふさわしい事業に重点化した活動や調査研究を行うとともに，業務の効率化を進めることを目的としたものです。
このため機構本部では，企画立案業務を集中的・統一的に実施し，具体的には，以下のような活動を行います。
- 各施設の機能や立地条件を最大限に生かし，先導的・モデル的な交流体験，自然体験などの体験活動や，青少年教育関係者のスキルアップのための研修，国際交流事業などを企画・実施します。
- また，全国28の施設では，乳幼児期から青年期までの全年齢期の青少年を受け入れています。具体的には，学校や青少年団体，青少年教育関係者などが行う学習活動を支援するために，広く学習の場や機会を提供し，より効果的なプログラムの提案や教育的指導・助言などを行います。
- 我が国の青少年教育全体の向上を図るため，青少年の体験活動の実態や青少年に対する事業プログラムの教育的効果についての調査研究を行い，その成果を公立・民間の施設や団体に広く提供します。
- 「子どもゆめ基金」により，青少年教育に関する民間団体が実施する子どもの体験活動や読書活動に対する助成を行います（参照：http://www.niye.go.jp/index.html（※独立行政法人 国立青少年教育振興機構ホームページへリンク））。
