JOC橋本会長、太田専務理事、井上選手強化本部長等から松本大臣に国際大会の招致・開催及び競技力強化にかかる支援の要望

  6月9日、松本大臣は、日本オリンピック委員会（JOC）の橋本聖子会長、太田雄貴専務理事、井上康生選手強化本部長、戸邉直人アスリート委員（陸上競技）、堀島行真アスリート委員（スキー／フリースタイル）、武藤弘樹アスリート委員（アーチェリー）から国際大会の招致・開催及び競技力強化にかかる支援に関する要望を受けました。

  橋本会長からは、昨今の円安や物価高騰などにより、海外遠征費が増大し、従来通りの費用・体制による強化活動の継続が困難な状況にあるため、持続的な強化活動に必要な予算の確保と、競技特性に応じた柔軟な執行への配慮等の要望がありました。

  また、太田理事からは、IOCが主催するロサンゼルスオリンピックへの出場権をかけたアーバンスポーツの世界最高峰の国際大会であるオリンピックQシリーズを2028年5月に東京で開催するにあたる支援・協力等のほか、スポーツ産業の拡大への貢献についても言及がありました。

  井上強化本部長やアスリート委員の皆様からは、ナショナルトレーニングセンター（NTC）の設置等、これまでの国の支援への感謝とともに、トップ選手のサポートに加え、次世代の選手への投資が必要であり、トップ選手と次世代選手、この２つは両輪としてサポートを手厚くしていただきたいとの話がありました。そして、JOCとしても、TEAM JAPANのリソースを広く社会に還元していきたい等、スポーツを通した社会への貢献についても述べられました。

  松本大臣は、アスリート委員の現役選手含めた現場の声を直接聞かせていただいたことに感謝を述べるとともに、強化費について、遠征費の高騰で多くの選手が苦労されていると承知し、その他要望に関しても、予算の獲得に向け、国民の理解を得ながら、皆様とともに取り組んでいきたいと述べました。