学習指導要領においては、以下のとおり教育課程の編成について示しています。 [脚注1]
| 教育課程の編成に当たっては、学校教育全体や各教科（・科目）等における指導を通して育成を目指す資質・能力を踏まえつつ、各学校の教育目標を明確にするとともに、教育課程の編成についての基本的な方針が家庭や地域とも共有されるよう努めるものとする。（略） |
教育課程の編成・実施に当たっては、児童生徒が学校を卒業し社会に出た後も見通し、育成を目指す資質・能力を明らかにした上で、未来の姿から逆算して、現在の学年・教科・単元等でどのような指導を行うべきかという長期的な視点で行うことが重要です。平成28年答申においても、各教科等で学ぶことを単に積み上げるのではなく、義務教育や高等学校教育を終える段階で身に付けておくべき力を踏まえて、各学校・学年段階で学ぶ内容を見直すなど、発達の段階に応じた縦のつながりと、各教科等の横のつながりを行き来しながら、教育課程の全体像を構築していくことが可能となる、とされています。学習指導要領では先の学校段階の学習指導要領等も踏まえ、円滑に学校段階間の接続が図られるよう工夫することについて示しています。 [脚注2]
また、児童生徒に求められる資質・能力とは何かを学校と社会とが共有し、連携する「社会に開かれた教育課程」の観点から、学校と家庭や地域、企業等とが育成を図る資質・能力やその重要性、発達の段階に応じた指導や長期的な視点に立った資質・能力の育成などについて認識の共有を図ることが重要です。[脚注3] その際、コミュニティ・スクール（学校運営協議会制度）において、児童生徒の資質・能力の育成についても地域と学校が目標を共有し、連携して取り組むこと等が重要です。また、学校が教育活動を進める上では、地域住民等の参画も重要な役割を果たします。幼児期からの様々な体験や児童生徒が新聞・書籍等に触れる機会等の充実も児童生徒の社会性の涵養や資質・能力の育成において有効と考えられますが、これらを進めるに当たっても、地域や家庭の協力が期待されます。