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「知の時代」とも言われるこの２１世紀において、我が国が国際社会の中でリーダーシップを発揮し発展していく上で、知的創造と継承を担う拠点である大学等(大学、短期大学、高等専門学校）の役割は極めて重要であり、人材育成及び学術研究の両面において、大学等が本来の使命と役割を一層果たしていけるようにすることが必要である。
大学等に置かれる基本的な職の種類や講座制・学科目制等の教員組織の在り方についても、大学等がこのような本来の使命や役割をより一層果たしていく上で最も適切なものとなるよう見直しを図っていくことが求められている。
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その際、大学等における教員組織が、
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大学等の特色に応じた教育研究の活性化 |
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若手教員の人材養成 |
の二つの重要な役割を果たしていることを踏まえるべきである。
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また、現在の大学等の教員組織に関する制度については、若手教員が柔軟な発想を生かした教育研究を展開する上で、必ずしも適切なものではない等の指摘があることから、特に、この点を中心に、今後の大学等の教員組織の在り方について検討することが必要である。
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具体的には、
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助手のうち、独自の柔軟な発想に基づき、独立して教育研究を行う若手教員については、その職務に相応する位置付けを行うという観点 |
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助教授についても、その実態に相応する位置付けを行うという観点 |
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教育研究活動の効果的な実施や責任の所在の明確化の確保という観点 |
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国際的な通用性や人事の流動性の確保という観点 |
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各大学が、それぞれの状況や考えに基づいて、多様な教員組織の在り方を可能にするという大学等の自主性・自律性の観点 |
等の観点から、検討することが必要である。
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高等専門学校についても検討が必要である。 |
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