ここからサイトの主なメニューです

青山学院大学/青山学院女子短期大学

実地視察大学の概要

課程認定を受けている学科等の概要

大学名 青山学院大学/青山学院女子短期大学 設置者名 学校法人 青山学院
学部・学科等の名称等 認定を受けている免許状の
種類・認定年度
免許状取得状況・就職状況
(平成19年度)
学部 学科等 入学
定員
免許状の種類 認定年度 卒業者数 免許状
取得者数
教員
就職者数
実数 個別
文学部 教育学科 150人 幼一種免 昭和29年度 167人 112人 45人 43人
小一種免 昭和29年度 63人
中一種免(国語) 昭和29年度 3人
高一種免(国語) 昭和29年度 3人
中一種免(社会) 昭和29年度 7人
高一種免(地理歴史) 平成3年度 4人
高一種免(公民) 平成3年度 1人
中一種免(英語) 昭和29年度 26人
高一種免(英語) 昭和29年度 27人
英米文学科 300人 中一種免(英語) 昭和29年度 421人 61人 52人 14人
高一種免(英語) 昭和29年度 60人
フランス文学科 128人 中一種免(フランス語) 昭和37年度 133人 4人 3人 0人
高一種免(フランス語) 昭和37年度 4人
日本文学科 128人 中一種免(国語) 昭和42年度 131人 25人 21人 6人
高一種免(国語) 昭和42年度 25人
史学科 129人 中一種免(社会) 昭和44年度 146人 23人 14人 4人
高一種免(地理歴史) 平成3年度 22人
文学部第二部 教育学科 80人 幼一種免 昭和44年度 76人 35人 4人 12人
小一種免 昭和29年度 19人
中一種免(国語) 昭和29年度 8人
高一種免(国語) 昭和29年度 6人
中一種免(社会) 昭和29年度 5人
高一種免(地理歴史) 平成3年度 4人
高一種免(公民) 平成3年度 3人
英米文学科 100人 中一種免(英語) 昭和29年度 113人 6人 5人 1人
高一種免(英語) 昭和29年度 5人
経済学部 経済学科 370人 中一種免(社会) 昭和29年度 561人 8人 5人 1人
高一種免(地理歴史) 平成3年度 5人
高一種免(公民) 平成3年度 8人
法学部 法学科 455人 中一種免(社会) 昭和34年度 459人 12人 5人 0人
高一種免(公民) 昭和34年度 11人
経営学部 経営学科 490人 高一種免(商業) 昭和42年度 569人 2人 2人 0人
理工学部 物理・数理学科 90人 中一種免(理科) 平成16年度 78人 11人 2人 3人
高一種免(理科) 平成16年度 2人
中一種免(数学) 平成16年度 7人
高一種免(数学) 平成16年度 9人
化学・生命科学科 90人 中一種免(理科) 平成16年度 76人 1人 0人 1人
高一種免(理科) 平成16年度 1人
電気電子工学科 105人 高一種免(工業) 昭和40年度 114人 1人 1人 0人
機械創造工学科 70人 高一種免(工業) 平成12年度 64人 0人 0人 0人
経営システム工学科 70人 高一種免(情報) 平成14年度 74人 0人 0人 0人
情報テクノロジー学科 70人 高一種免(情報) 平成14年度 78人 1人 1人 0人
入学定員合計 2825人 合計 3260人 302人 498人 85人
文学研究科 教育学専攻 6人 幼専免 平成2年度 6人 2人 0人 0人
小専免 平成2年度 0人
中専免(国語) 平成2年度 0人
高専免(国語) 平成6年度 0人
中専免(社会) 平成2年度 1人
高専免(地理歴史) 平成6年度 0人
高専免(公民) 平成6年度 1人
中専免(英語) 平成2年度 1人
高専免(英語) 平成6年度 1人
英米文学専攻 20人 中専免(英語) 平成2年度 10人 0人 0人 0人
高専免(英語) 平成2年度 0人
フランス文学・語学専攻 6人 中専免(社会) 平成2年度 4人 1人 1人 1人
高専免(公民) 平成2年度 1人
日本文学・日本語専攻 6人 中専免(国語) 平成2年度 8人 1人 0人 0人
高専免(国語) 平成2年度 1人
史学専攻 8人 中専免(社会) 平成2年度 10人 4人 1人 0人
高専免(地理歴史) 平成6年度 4人
経済学研究科 経済学専攻 10人 中専免(社会) 平成2年度 5人 0人 0人 0人
高専免(公民) 平成6年度 0人
法学研究科 私法専攻 10人 中専免(社会) 平成2年度 1人 0人 0人 0人
高専免(公民) 平成6年度 0人
公法専攻 10人 中専免(社会) 平成2年度 5人 0人 0人 0人
高専免(公民) 平成6年度 0人
経営学研究科 経営学専攻 15人 高専免(商業) 平成2年度 4人 0人 0人 0人
理工学研究科 理工学専攻 80人 中専免(理科) 平成16年度 140人 3人 3人 1人
高専免(理科) 平成16年度 3人
中専免(数学) 平成16年度 0人
高専免(数学) 平成16年度 0人
高専免(工業) 平成16年度 0人
高専免(情報) 平成16年度 0人
入学定員合計 171人 合計 193人 11人 18人 2人
短期大学 国文学科 190人 中二種免(国語) 昭和29年度 227人 9人 9人 0人
英文学科
英文学専攻
160人 中二種免(英語) 昭和59年度 177人 11人 11人 0人
英文学科
英語学専攻
120人 中二種免(英語) 昭和59年度 117人 5人 5人 0人
家政学科 150人 中二種免(家庭) 昭和29年度 182人 11人 11人 0人
子ども学科 100人 幼二種免 平成18年度 - - - -
入学定員合計 720人 合計 703人 36人 36人 0人
備考 ・「学部・学科等の名称等」欄は、平成20年4月1日現在の名称・定員である。
・「免許状取得者数」欄の「実数」欄は各学科等の実人数、「個別」欄は各学科等内の教職課程ごとの人数である。

実地視察大学に対する講評

実地視察日:平成20年12月19日(金曜日)
実地視察大学:青山学院大学・青山学院女子短期大学
実地視察委員:梶田叡一委員、平出彦仁委員、天笠茂委員

大学の教員養成に対する全般的な状況

状況

  • 大学においては6学部16学科及び5研究科10専攻、短期大学においては4学科で教員養成を行っている。
  • 大学・短期大学の教員養成に関する教育課程、教員組織等については、全般的に基準を満たしており、良好に実施されている。

講評

  • 歴史を地道に積み重ね、それが実績として表れるという私学における教員養成の在り方が示されており、他大学のモデルとして発信したい。その上での課題として、教員が連携しながら目標を共有して、更に教職課程を充実させて頂きたい。
  • 免許状更新講習については、平成22年度からの開設を検討中とのことであるが、教職課程を履修し免許状を取得した者へのアフターケアの一環として、できるだけ開設すべくご尽力頂きたい。

教員養成に対する理念、設置の趣旨等の状況

状況

(大学)
  • メソジスト派のキリスト教信仰に機軸をおく学風の中で、「地の塩、世の光」として真に社会に貢献できる人物の育成を探求しており、この教育理念を基盤に、将来教育職に従事した際、一人一人に与えられる現実の状況・環境に即して、教育専門職としての役割を果たすことのできる教員を養成しようとしている。
  • 教員養成については、1891年(明治24年)に始まる中等学校英語教員養成での高い実績に加え、戦後、少なくとも6,500人以上が教育現場で活躍している。
(短期大学)
  • 創立以来、キリスト教信仰に基づく女子高等教育を追求しており、「地の塩、世の光」として社会に貢献しうる覚醒した自立的な心を養うとともに、高度な教養と実際に役立つ専門の学芸とを授け、愛と奉仕に生きる人物を育てることを目的としている。このような教育方針・教育理念のもと、毎年140〜160人程度の免許取得者と40〜50人程度の教職従事者を輩出しており、この実績の上に、今日の複雑化する教育課題と学校現場の状況に即しうる教育専門職としての力量をさらに高めることを目指している。

教育課程(教職に関する科目等)、履修方法及びシラバスの状況

状況

  • 建学の精神に基づくカリキュラムとして、平成15年度より所属学部・学科に関係なく幅広い教養を学ぶ「青山スタンダード科目」を開設している。
  • 教職課程に在籍する学生が多く、教職に関する科目として同一名称で複数の授業科目が開設されているが、担当教員によって内容がかなり異なっていたり、内容の重複が見受けられる。
  • 教育課程について、以下の基準上問題となる事例があった。
  • 科目によって法令上含めるべきとされている事項について、当該科目のシラバ スには記載されていなかったり、別の科目のシラバスに記載されている。
  • 授業科目の中で、基準上複数の教職課程に共通に開設ができないものが共通に 開設されている。
  • 教育学科の中学校・高等学校(国語・英語)の教科に関する科目において、他 学科の科目が基準を超えて含まれている。
  • 中学校・高等学校の「英語科教育法特論」の内容が、小学校の英語教育に関する内容となっている。
  • 文学部第二部の中学校・高等学校の「国語科教育法」の内容に、小学校の内容も含まれている。
  • シラバスにおいて、授業回数が13回となっている授業科目が複数ある。
  • シラバスの様式、記載方法が学部や担当教員により異なっている。
  • シラバスの「成績評価方法」として、「出席状況60%」等という記載が見受けられる。

講評

  • 「青山スタンダード科目」の「キリスト教概論」は設置趣旨の精神を踏まえた内容として評判を聞いている。教職課程においても、伝統を活かしながら、時代の要請に応じた近年の諸問題についての科目や、他の大学に対して誇りとなるような科目を開設して欲しい。例えば、教職課程においては発達障害に関する科目がまだ開講されていないようなので、それも含めて特色ある科目の開設を検討して頂きたい。
  • 同一名称の複数の授業科目については、各担当教員の専門分野に偏らないように、教員間での意思統一を図り、学生が体系的に授業科目を履修できるよう配慮してほしい。
  • 平成10年の免許法改正を踏まえ、教員を養成するために法令上必要とされている事項については、授業内容に含まれていることを総点検して確認し、客観的事実としてシラバスにも明記すること。
  • 授業科目の共通開設については、基準に従って是正すること。
  • 教育学科の中学校・高等学校(国語・英語)の教科に関する科目については、基準に従って是正すること。
  • 中学校・高等学校の「英語科教育法特論」の内容については、基準に従って是正すること。
  • 「総合演習」については、視察した授業は科目の趣旨に沿ったものであったが、シラバスの記載内容は科目の趣旨に沿っていないものが複数あるため、記載を見直して欲しい。平成22年度の入学生から教職実践演習が導入されるが、総合演習についても教員を目指す学生には是非必要だと考えている。教員の社会常識の欠如の問題があって教職課程に取り入れられた科目であり、幅広い教養やコミュニケーション能力を養うためにも科目の趣旨を踏まえた運用をして欲しい。
  • 保育内容や各教科の指導法の授業科目のシラバスにおいて、テキスト・参考書等として幼稚園教育要領または学習指導要領が記載されていないものが複数見受けられるが、必ず活用し、シラバスにも明記すること。その際、新学習指導要領に改訂された趣旨が活きるような指導をお願いしたい。
  • 授業時間については、15回をしっかりと確保して欲しい。
  • シラバスは学生のために授業内容を示すものであり、全学的に様式、記載方法を統一し、授業における到達目標や具体的な授業計画を明記して欲しい。授業計画については、サブタイトルまで記載するようにして欲しい。
  • 学生が授業に出席するのは当たり前のことであるため、出席のみをもって評価するような記載は見直して欲しい。

教育実習の取組状況

状況

(大学)
  • 教育実習については、4年次の5月〜12月に行っている。
  • 実習校については、大学で一括して東京都教育委員会に承諾を得る指定校実習と、学生各自が直接実習校に交渉し承諾を得ている個人校実習がある。
  • 4年次の年度初頭に、現職の小・中・高等学校教員を招いて指導を実施し、引率指導教員が必要な指導と打ち合わせを行っている。
  • 成績評価については、実習校からの評価表等の資料と事後指導により、引率指導教員が総括的に評価を行う。
  • 学内の各学部・学科等及び学外の関係機関とは、青山学院大学教職課程委員会及び教職課程小委員会が連絡調整を行う。
(短期大学)
  • 幼稚園の教育実習については、1年次の6月(1週間)及び2年次の11月(3週間)に行い、中学校の教育実習については、2年次の5月〜11月に行っている。
  • 幼稚園の実習については、私立の協力園に依頼している。協力園には、専任教員が事前に挨拶に行き、2年に一回懇談会を行っている。母園での実習は認めていない。
  • 中学校の実習については、学生の出身校に各自が依頼するか、東京都公立校に依頼している。
  • 幼稚園については、必ず実習園を訪問し、学生の実習態度を見るとともに、園側の意見や評価を聞いている。また、実習後に、大学側と実習園との協議会を持ち、実習の改善を目指している。
  • 中学校については、可能な限り実習校を訪問し、学生の実習態度を見て、学校側の意見や評価を聞くほか、必要に応じて直接指導を行っている。実習校訪問ができない場合は、定期的に学生から教員が報告を受け、アドバイスや指導を行っている。
  • 幼稚園の実習の成績評価については、子ども学科の実習協議会が、中学校の実習の成績評価については、青山学院女子短期大学教職課程運営委員会が、実習校園からの評価、実習録、実習校園訪問時の記録やコメント、事前・事後の授業態度や提出物などの資料に基づき総合的に評価している。
  • 学内の学科等との連絡調整については、幼稚園については子ども学科の実習協議会が、中学校については青山学院女子短期大学教職課程運営委員会が行っている。

講評

  • 母校実習については、平成18年7月11日の中教審答申において、なるべく避ける方向との方針が示されている。実習校についてはどの大学でも課題があるが、大学として責任を持って学生を送り出す努力をして欲しい。また、母校に任せきりにならないよう、実習校の教員と情報交換し、連携して指導にあたって欲しい。
  • 短期大学においては、幼稚園の実習園を必ず訪問するなど、充実した指導を行っている。

学校現場体験・学校ボランティア活動などの取組状況

状況

(大学)
  • 学校現場体験として、「小学校一日体験実習」を企画し、次年度の教育実習を予定している学生に、事前研修の場として、公立小学校の一日の学習活動・学級運営を体験することで、小学校の実態を把握させ、教育実習の導入段階を位置付けている。授業科目ではないが、小学校一種免許状を希望する者全員に対し、夏期休暇中に必修としている。また、実習校については、渋谷区・港区教育委員会を通じて協力校の紹介を受けており、実習にあたっては、本学教員が引率し、指導を行っている。体験後には、学生に「体験レポート」を課し、実習校へも送付している。
  • このほか、近隣の教育委員会からの学校ボランティア活動に学生が直接応募し、参加している。特に渋谷区教育委員会のSAMプランで外国の児童への支援について依頼があり、本学の留学生が学習支援を行っている。
  • 相模原キャンパスにおいては、近隣の小学校等での学校支援ボランティアを学生が各自で応募し行っている。
  • ボランティアへの啓蒙活動として、「学校支援ボランティア説明会」を年に数回開催している。
(短期大学)
  • 授業科目ではないが、「子ども学基礎論」(1年次前期)の中で、幼稚園における幼児の姿や保育の展開を見学し、学生から園の教員への質疑応答の時間も用意している。

講評

  • 学校現場体験、ボランティア活動については今後一層充実して頂きたい。また、その体験や活動を教職課程にもフィードバックできるようにし、大学と地域の関係強化にもつなげていって頂きたい。

教職指導及びその指導体制の状況

状況

(大学)
  • 本学の理念を具現化し、教職課程を有効に運営するための組織として青山学院大学教職課程委員会を設置し、教職課程及び司書、学芸員等の資格取得課程の管理及び運営に関し、全学的な見地から協議調整を図っている。下部組織として教職課程主任を座長とし、教育学科所属教員を中心とする教職課程小委員会が置かれている。また、教職課程の科目を担当する教員の科目別・領域別等の担当者会や教育実習反省会等も開催している。
  • 履修指導として、学年ごとに「年度初頭オリエンテーション」を実施するほか、年間を通して、教職課程指導室および大学事務局教職課程担当において、教職課程履修相談に応じている。教職課程指導室は、青山及び相模原の両キャンパスにそれぞれ設けており、曜日・時間を決め担当教員が常駐し、学生の教職課程全般についての相談に応じている。また、学務部教職課程課(青山キャンパス)・学務グループ教職課程(相模原キャンパス)担当職員が、窓口で学生の履修相談や指導にあたっている。
(短期大学)
  • 教職課程全体の指導方針については、教職課程運営委員会において決めている。
  • 1年次4月にオリエンテーションを行い、各学科においても履修相談を実施している。また、「教職課程事務手続ハンドブック」及び「教育実習の記録」を配布している。学生からの個別相談については、教職課程専任教員及び教務課職員が随時応じている。
  • 子ども学科においては、複数の免許資格が取得可能であるため、履修要覧に一覧表を作るなど工夫しており、さらに学科独自の履修ガイドも作成している。
  • 進路センターに、教員採用選考関係資料が置かれており、職員が常駐し、学生の相談に応じている。
  • 私立学校教員への就職については、加盟しているキリスト教学校同盟と連携している。 

講評

  • 平成18年7月11日の中教審答申において、教科に関する科目と教職に関する科目の担当教員が共同して学生の指導や授業案の作成、研究指導を行うべきとの提言がなされている。これまで、教科に関する科目と教職に関する科目の担当教員が乖離していると考えられてきたことが問題提起されている。教職課程が一部の教員のみに任され、教科に関する科目の教員は自分が教職課程の担当であることも知らないというケースもある。答申を踏まえ、全学を挙げて人材育成をという視点を是非持って、教科に関する科目の教員も連携して教職指導を行って欲しい。
  • 履修指導については、丁寧な指導がなされている。また、教職課程指導室についても、資料が整備され、よく練られた工夫されたものとなっており、今後は利用率を上げるよう学生に周知し、一層の充実を図って頂きたい。
  • 全国的に教員の採用数が変わってきている中で、一定数の教員就職率を保っているのは、長年の実績があってのことであろう。今後も取り組みを更に進めていって欲しい。
  • 教育学科の小学校の教科に関する科目の専任教員と、中学校・高等学校(国語)の専任教員が基準に反して重複しているため、是正すること。
  • 教育学科の中学校・高等学校(国語・英語)の教科に関する科目において、みなし専任教員(他学科の専任教員を当該学科の専任教員とみなしたもの)が基準を超えて配置されているため、是正すること。

教員養成カリキュラム委員会などの全学的組織の状況

状況

(大学)
  • 全学的な組織として、青山学院大学教職課程委員会を設置している。
(短期大学)
  • 全学的な組織として、青山学院女子短期大学教職課程運営委員会を設置している。

施設・設備(図書等を含む。)の状況

状況

  • 小学校教員養成課程においては、理科教材室、音楽室、器楽実習室、図工室等が備えられ、図工室には陶芸窯も設けられている。
(短期大学)
  • 図書館には絵本・児童書専用の図書室が設けられており、4000冊の蔵書数となっている。
  • 幼稚園の教育実習準備室が設けられており、各種教材及び教材に使用する材料、人形劇用の舞台等が置かれている。また、壁面鏡貼りで、学生は鏡を見ながら人形劇等の練習をすることができる。 

講評

  • 学内施設・設備、図書蔵書数、教育機器等については、学生数の規模に応じ、全般的に充実した整備状況である。
  • 大学の図書館については、教職関係書籍や、新しい書籍をより充実させて欲しい。
  • 短期大学子ども学科における絵本・児童書の蔵書については、他大学に比べかなり充実したものとなっている。

お問合せ先

初等中等教育局教職員課企画係

(初等中等教育局教職員課企画係)

-- 登録:平成21年以前 --