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指定規則で規定される教育内容の最低基準を満たしつつ、大学らしい独自性のあるカリキュラムを作るためには、各大学が相当工夫していかなければならない。
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各大学が独自性を打ち出すためには、指定規則に規定される単位の総数をある程度抑えておく必要がある。
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各大学の自由裁量によって対応すべき内容と指定規則によって規定すべき内容との区別が必要である。
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卒前教育で教授すべき内容と卒後研修によって獲得すべき内容との区別が必要である。
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4年制大学の場合、卒業要件をできるだけ124単位に近づけるには、統合可能な教育内容および単位数についての検討が必要である。
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資格取得前の実習を増やしても、学生が体験できることは限られている。改正案では実習単位数が大幅に増えているが、これで教育効果を上げることができるのかどうか疑問である。むしろ、現行の実習単位数内で可能な教育の充実の方法について検討すべきである。
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改正案では実習単位数が大幅に増えているが、単位増に見合うだけの実習施設の確保ができるのか、実習受け入れ現場の意見を含めて、検討が必要である。
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病院の機能分化が進んでおり、高機能病院では学生実習を受け入れることが非常に困難な状況になっている。たとえ受け入れてもらえたとしても、学生が体験できる看護技術は少なく、見学中心の実習になってしまう。
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特に、夜間実習の実施が想定されているが、夜間の指導体制をどのように確保できるのかについては、現実的な検討が必要である。
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現状でも看護学生のカリキュラムは過密であり、実習単位を増やしても、それを実施する時間的余裕があまりない。
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指定規則の改正案では教育内容の順序性と単位数が定められているが、学習順序を規定されると、配当年次が限定され、特定の学年が過密なカリキュラムになってしまうおそれがある。
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教育課程の改訂は大学運営上の重要事項であり、学内での十分な合意形成の時間と学外実習施設との調整の時間が必要である。
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新規科目を開設すれば、それに必要な教員の採用、予算措置が必要となる。大学運営の立場からも、慎重な検討が必要である。 |
