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共同申請

大学名（学部等名） 筑波大学（第二学群・教育研究科）
宮城教育大学（教育学部・教育学研究科）
茨城大学（教育学部・教育学研究科）
千葉大学（教育学部・教育学研究科）
東京学芸大学（教育学部・教育学研究科）
大阪教育大学（教育学部第一部・教育学部第二部・教育学研究科）
玉川大学（教育学部・文学研究科）
プロジェクト名称 広域大学間連携による高度な教員研修の構築
‐「教育の今日的課題」解決に向けた新研修システムの実現‐
（プロジェクトの概要） 　東北、関東、関西地区の7国・私立大学が広域コンソーシアムを形成し、連携協力することにより、小中学校が直面している新たな課題（教育の 今日的課題）の解決に資する高度な内容の現職教師向けの研修（連携講座）を実施する。連携講座は、コンソーシアムを活用して、各大学の教員や連携講座を修 了した指導主事等が協力して実施することとし、現職教師が受講しやすいよう工夫するなど、現場のニーズに合わせた運営を行う。
大学名（学部等名） 昭和女子大学（人間文化学部・人間社会学部・生活科学部）
昭和女子大学短期大学部（人間文化学科第一部・人間文化学科第二部・生活文化学科第一部・生活文化学科第二部・食物科学科・初等教育学科・専攻科人間教育学専攻）
プロジェクト名称 短大・大学共同の全人教育に基づく教員養成
‐児童・生徒と向き合うすばらしさを実感する‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、本学が伝統とする全人教育のプログラムを基礎として、豊かな人間性と幅広い教養、国際感覚と生活感覚を陶冶する場を学生 に与えることにより、附属小学校・中学校、米国ボストン校および本学周辺地域の学校、児童福祉施設、教育委員会等の行政、企業と連携して児童・生徒と向き 合う体験型プログラムを形成し、子どもや社会の変化に的確に対応できる高い使命感と教育愛、実践的指導力を備えた教員の養成を目指す。

単独申請

大学名（学部等名） 北海道教育大学（教育学部）
プロジェクト名称 自己成長力を高めるチェックリストの開発
‐教育実践改善フィールド科目群を軸とした教師の基礎的資質と臨床的実践力の育成‐
（プロジェクトの概要） 　北海道教育大学は、平成18年度に創立以来の大規模な再編を実施する。特に教員養成課程では、学校現場での実践を重視したカリキュラムに抜 本的に改革した。本プロジェクトは、この新カリキュラムを効果的に実行するために、新たに開発する「教育実践改善チェックリスト」に基づいて、学生自らが 教師の基礎的資質と臨床的実践力を確実に獲得し、「自己成長」しうる指導方式を導入し、教師教育の質の抜本的改善を期すものである。
大学名（学部等名） 宮城教育大学（教育学部）
プロジェクト名称 教員養成シャトルプロジェクト
（プロジェクトの概要） 　入学時から卒業時までに、附属学校、教育委員会と本学教員養成課程との協働を通して、学生が実践と学問体系との間の往還（シャトル）を、教 員の密な指導のもとに学ぶ授業を体系的に設定し、学び続ける教員を養成する。併せて、新採教員の学校への適応や、現職教員の資質向上を図る、養成、採用、 研修の一体化を目的としたプログラムとする。
大学名（学部等名） 秋田大学（教育文化学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 教育研究リーダーの学校臨床型養成
‐大学・学校・教育委員会によるコラボレートシステムの構築‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、「教育活動の省察」「臨床的授業研究」「研究システムの構築」についての幅広い知識と実践力を備えた『教育研究リー ダー』の養成を目的とする。そのために、大学‐附属・公立小中学校‐教育委員会の密接な協力・連携に基づき、学部・大学院を通して特に臨床性を重視した 「大学・附属・公立連携型教育実習」「地域教育創造型学習チューター」「共同参画型学習指導カウンセラー」の3つの取組を実施する。
大学名（学部等名） 宇都宮大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 授業改革と地域連携の相乗的な質的向上施策
‐授業内容・方法の改善と地域教育界との連携協力とが相互作用することによって、教育学部・教育学研究科の体質改善と地域教育の活性化を図る‐
（プロジェクトの概要） 　大学教員と学校教員の共同研究を基礎にして、教育学部・教育学研究科の授業内容・方法の改善及び大学と地域教育界との連携協力を同時並行的 に推進することによって、両者が相互作用して教育学部・教育学研究科の教育・研究を教員養成・現職研修にふさわしいものに体質改善するとともに、このこと がさらに、地域の学校・教師の活性化をもたらし、ひるがえって大学の学生・教員の資質を高めることをめざす。
大学名（学部等名） 千葉大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 プレ10・ポスト10教員研修プログラム
‐教員スタンダードの策定と教員養成の改善‐
（プロジェクトの概要） 　教職生涯を初期10年（プレ10）と中・後期（ポスト10）に分け、それぞれの段階で必要とされる資質・能力を新たに「千葉県教員スタンダード」として策定する。それに即応した職能成長を支援するため、1．「プレ10研修」、2．「ポスト10研修」、3．「ケアプログラムによる支援」を重点3研修として、千葉県・千葉市教育委員会との連携研究によって開発・検証を行い、その成果を本学の教員養成の改善に反映させる。
大学名（学部等名） お茶の水女子大学（文教育学部・理学部・生活科学部・人間文化研究科）
プロジェクト名称 科学コミュニケーション能力を持つ教員養成
（プロジェクトの概要） 　現職の小・中学校教員と大学院生を対象として、地域社会から尊敬される科学教育指導者の養成を目標とする。すなわち、理数と生活環境分野の 実践的指導力と、児童だけでなく保護者・社会人をも納得させられる高度の専門性を持った修士レベルの人材を養成する。そのために、1）大学等の研究者、 2）教育委員会、3）科学理解増進活動を行っている博物館やNPO等の実務者が緊密に連携することで、カリキュラムを作成し、実施する。
大学名（学部等名） 横浜国立大学（教育人間科学部）
プロジェクト名称 横浜スタンダード開発による小学校教員養成
‐養成段階で培う資質・能力の観点別評価基準「横浜スタンダード」の開発と大学授業評価・改善及び拠点小学校における日常的・継続的な教育実習プログラムの開発・先導的事業‐
（プロジェクトの概要） 　高い質と水準を保証する実践的小学校教員養成プログラムを構築するために、横浜市教育委員会・拠点小学校と連携して、1．小学校教員養成段階で培う質と水準に関する枠組「横浜スタンダード」の共同開発と大学授業の評価・改善、2．アシスタント・ティーチャーを活用した日常的教育実習プログラムの開発・実施、3．拠点小学校における実習生指導力及び授業力向上支援、4．現場ニーズに応じた大学授業科目の開講等の先導的事業を展開する。
大学名（学部等名） 上越教育大学（学校教育学部・学校教育研究科）
プロジェクト名称 マルチコラボレーションによる実践力の形成
‐学校現場の教育課題に対応した学校教育プログラムと大学の教師教育プログラムの開発を通して‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、現職教員の大学院生と教職経験のない大学院生のチーム、大学教員のチーム、協力校の教員チームが、多元的な協働（マルチコラボレーション）の中で各々の実践的力量や専門性を高めるため、1．長期的アクションリサーチによって協力校の教育課題の解決に資する学校教育プログラムを開発・実施し、2．開発したプログラムを題材に、学生や現職教員を対象とする大学の教師教育プログラムを開発・実施するものである。
大学名（学部等名） 福井大学（教育地域科学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 学校を拠点に教員の協働実践力を培う大学院
‐21世紀型学力を実現する教員の実践力・組織力形成のために‐
（プロジェクトの概要） 　21世紀の学校教育を担う教員の実践力をどう形成するか。本プロジェクトは学校拠点の協働実践を核とするモデルを提起する。特質は3つある。1．学校拠点の教員と研究者との協働の授業開発2．実践‐分析‐再構成のサイクルによる実践と研究の融合と持続的発展3．学校を超えた実践交流ネットワークの組織化。学校拠点の授業開発の積み重ねを通して教員の実践力形成を目指す大学院と学校の協働による実践的教員養成プロジェクトである。
大学名（学部等名） 信州大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 「臨床の知」の実現
‐蓄積する体験と深化する省察による実践的指導力の育成‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、信州大学教育学部・大学院教育学研究科の教育目標である「臨床の知」の実現を目的として、現場での経験に種々の省察を組 み合わせることによって、高度な専門性に裏づけられた実践的指導力のある教員を養成する。そのために、「臨床教育推進室」の統括の下に、地域の教育機関と 緊密に連携し、体験の蓄積と省察の深化を統合した臨床経験科目を開設し、学部1～4年次及び大学院にわたる体系的な教育を実施する。
大学名（学部等名） 京都教育大学（教育学部・教育学研究科・特殊教育特別専攻科）
プロジェクト名称 魅力ある教職生涯支援プロジェクトin京都
（プロジェクトの概要） 　「魅力ある教職生涯支援プロジェクトin京都」は、高度な専門性と豊かな人間性・社会性を 備えた教員の養成及び質の高い学校管理職の量的確保という強い社会的要請に応えるため、京都府・京都市両教育委員会との包括協定に基づき、教員の養成段階 から採用後のライフステージに応じて資質向上を図る教育内容と柔軟な履修制度を提供する教員養成大学院の改革をめざすプロジェクトである。
大学名（学部等名） 大阪教育大学（教育学研究科）
プロジェクト名称 大学院における採用前教育プログラムの開発
（プロジェクトの概要） 　教員が採用後ただちに教育現場の課題に対処し実践的指導力を発揮するには、養成段階において、教育現場の実際的な課題や経験に基づく教育研 究指導を質量ともに確保することが重要である。本教育プロジェクトは、大阪府教育委員会が新たに導入する大学院進学者特別選考制度を利用し、大学と教育委 員会との連携と協働によって、新任教員に求められる実践的指導力向上のための新たな教育プログラムを開発するものである。
大学名（学部等名） 兵庫教育大学（学校教育研究科）
プロジェクト名称 大学と教育現場の協働的教師教育プログラム
（プロジェクトの概要） 　本教育プロジェクトは、本学と教育現場を結ぶ「リエゾンオフィス」を設置し、当該組織を中心に、本学の大学院学校教育研究科を構成するすべ ての専攻・コースのカリキュラムと授業に、学校教育現場のニーズ・課題及び人材を恒常的に取り入れることにより、大学教員と実務家教員が協働して、現代的 教育課題に対応した高度で実践的な教師教育プログラム（カリキュラムと授業）を組織的に開発・改善し、実施するものである。
大学名（学部等名） 奈良教育大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 鍵的場面での「対応力」を備えた教員の養成
‐提携校を拠点としたテトラ型チームで取り組むプログラムの開発と実践‐
（プロジェクトの概要） 　現在の教育現場が、新人教員に強く求める資質能力は、児童生徒、保護者、同僚に対する「対応力」である。本プロジェクトは、教育実践で想定 される様々な場面の中から、特に重要な「鍵的場面」を定め、それに対する「対応力」を学部学生と大学院生に育成するプログラムを開発し、実践する。方法 は、学部4年生・大学院生・提携校教員・大学教員の四者による「テトラ型チーム」を組織し、提携校におけるインターン形式をとる。
大学名（学部等名） 和歌山大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 県教委と大学によるジョイント・カレッジ
（プロジェクトの概要） 　このジョイント・カレッジは、和歌山大学教育学部と和歌山県教育委員会とが、これまで積み上げてきた事業連携をさらに発展させ、組織的にも 共同参画して、地域・教育現場のニーズをふまえながら、「教員の資質向上」「地域・学校の教育力向上」にむけて取り組む機構である。目的達成のため、相互 にひと（教員）を受入れるための仕組み（「受入・派遣講座」）を置いたことが特徴である。
大学名（学部等名） 島根大学（教育学部）
プロジェクト名称 戦略的FDによる資質向上スパイラルの実現
‐地域教員養成基幹学部のミッションを達成する「協同」の構築‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、「協同」を基軸とする教育学部独自のFD戦略の展開により、学生の教職能力開発を促す資質向上スパイラルを実現するもの である。これは、県境を越えた教員養成学部の再編・統合を果たした本学部が、全体的な戦略に沿って、教員・学生・地域社会との協同を構築し、「1,000 時間体験学修」を中核とする独自カリキュラムの実効性を高めることで、学生の教師としての専門性・実践力を習熟させるものである。
大学名（学部等名） 広島大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 メンター制構築による実践的指導力の高度化
‐大学院学生の教科授業力・生徒指導力の育成を中心として‐
（プロジェクトの概要） 　大学院生が教師として専門的成長を遂げるのを支援し高度な教育実践・研究の実績と高い意識を持つ熟達教員をメンターと呼び、院生の学校現場 における長期に渡るフィールドワークを効果的・機能的にする大学院教員・院生・メンター3者の協働システムをメンター制と呼ぶ。本プロジェクトは、このメ ンター制の構築と運用を通して、高度な教科授業力・生徒指導力を有した教員を育成し、学校現場の現代的ニーズに応えることを目指す。
大学名（学部等名） 山口大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 「ちゃぶ台」方式による協働型教職研修計画
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、これまでの地域協働体験事業を拡充し、子供と継続的に関わる多様な場を提供すると共に、学生・現職教員・大学教員が協働 して課題や失敗を分析・評価する省察の場「ちゃぶ台ルーム」を設け、ここでの交流を通じて学生の教職に対する情熱、指導力、人間力の向上を目指す企画であ る。
大学名（学部等名） 熊本大学（教育学研究科）
プロジェクト名称 不登校の改善・解決に資する教育力の養成
‐大学院教育における系統的カリキュラムの創出と試行実践‐
（プロジェクトの概要） 　本教育プロジェクトは、大学院における教員養成カリキュラムとして、教育現場における重要課題である不登校の改善・解決に資する実践的能力 を育成する系統的カリキュラムを提案し、その試行実践を行う。教育学部の不登校支援活動の実績と医学部の不登校予防治験を基盤とし、不登校支援理論を創出 すると共に、不登校児童生徒の情動・行動・認知にアプローチする教科教育の特性を活かした実地研修を行い、その有用性を検証する。
大学名（学部等名） 宮崎大学（教育文化学部）
プロジェクト名称 教師教育支援モデルの構築と展開
‐地域との連携による「教員養成と研修支援」の協働・共育プロジェクト‐
（プロジェクトの概要） 　本学の学生を恒常的に教育現場に参加・体験させることにより理論的深化と実践的指導力の育成を図る教員養成プログラムと、現職教員の資質向 上を図る研修プログラムを融合し、学生と教員が共に成長するプログラムを開発する。教育委員会等と連携することにより、本プロジェクトによって得られた教 師教育支援プログラムを、県下の教員研修に生かす工夫を行うと同時に、専門職大学院の設立に生かす。
大学名（学部等名） 盛岡大学（文学部）
プロジェクト名称 教育コミュニティによる実践力の養成と評価
‐異学年クラスと教育拠点校との連携‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、『教育コミュニティによる実践力養成と評価』である。教育コミュニティとは、1～4年の異学年で構成されたクラス、クラ ス担当の大学教員、そして継続的に協力を仰ぐ地域の学校（教育拠点校）との連携により構築するものである。学生がこのコミュニティにおいて「課題解決型教 育実習」などのプログラムに参加し人的交流を行なうことで、実践的指導力としての授業実践力と対人関係能力を向上させる試みである。
大学名（学部等名） 創価大学（経済学部・法学部・文学部・経営学部・教育学部・工学部・経済学研究科・法学研究科・文学研究科・工学研究科　（通信教育部）：経済学部・法学部・教育学部）
プロジェクト名称 学校現場との連携による教職キャリア形成
‐地域教育委員会・学校、附属校との協働による教員養成プロジェクト‐
（プロジェクトの概要） 　本教育プロジェクトは、次の1．～3．を柱とする。1．は、地域公立学校・教育委員会との連携である。これにより実践的指導力を備えた教員の養成を目指す。2．は、附属校における授業実践研究及び長期教育実習の実施である。これは教員養成専門職大学院構想の先導的試行の意味を有する。3．は、学部専門カリキュラムによる学校現場の新たな教育課題への対応である。そのために学問性を担保しつつ理論と実践の架橋を図る。
大学名（学部等名） 玉川大学（教育学部）
プロジェクト名称 実践的指導力を育てる体験学習プロジェクト
‐地域連携プログラムの検証と研究‐
（プロジェクトの概要） 　今日、教員には教科等の専門知識や実践的指導力といった資質能力が強く問われている。そして、養成段階としての大学は、そのことを確実に保 証することが求められている。本プロジェクトは専門知識の習得はもちろんのこと、実践的指導力に繋がる体系的・総合的なプログラムを学生に課し、その成果 を多角的に検証し、さらにその結果をプログラムに反映することによって資質能力の向上を図るものである。
大学名（学部等名） 早稲田大学（政治経済学部・法学部・第一文学部・第二文学部・教育学部・商学部・理工学部・社会科学部・人間科学部・人間科学部（通信教育課 程）・スポーツ科学部・政治学研究科・経済学研究科・法学研究科・文学研究科・商学研究科・理工学研究科・教育学研究科・人間科学研究科・社会科学研究 科・アジア太平洋研究科・国際情報通信研究科）
プロジェクト名称 教育臨床を重視した教員養成強化プログラム
‐開放制を基盤とした早稲田モデルの提案‐
（プロジェクトの概要）
 　臨床的教育能力を中心とした高度な専門性を有する教員の養成を図る。私立総合大学における開放制教員養成の特性を活かし、1．教育委員会・学校と連携協力して、意欲的な教員志望学生を対象とした「インテンシブコース」を開設する。併せて、2．教育委員会と相互に連携した現職研修、3．「教育総合クリニック」における教育相談を行う。そこにインテンシブコース学生を参加させ、三位一体の有機的な教員養成を実現する。
大学名（学部等名） 岐阜聖徳学園大学（教育学部）
プロジェクト名称 地域と密着した体験型教員養成プロジェクト
‐実践的指導力を育成するクリスタル・プラン‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、地域の教育委員会や学校との強固な連携に基づき、1．教職体験の拡大、2．実践的指導力の育成、3．質 の高い教員養成を実現するものである。実体験から生み出された実践を、より高度にクリスタル（結晶）化させることを狙いとした「教職体験科目群」や「子ど も理解科目群」に属する新しい科目群を履修することにより、教員就職率を更に高め、採用当初から即戦力となる質の高いスペシャリストの養成を目指す。
大学名（学部等名） 常葉学園大学（教育学部）
プロジェクト名称 継続的・相関的・集中的児童理解プログラム
‐教育現場体験を重視した教員力養成へのアプローチ‐
（プロジェクトの概要） 　全大学教員の参加と地域の学校・教育施設との連携をもとに、継続・相関・集中の3つの多面的重層的プログラムにより、学生の教育現場体験を 拡充し、個々のケースに応じた児童理解の力をつけさせるとともに、大学・小学校・教育施設の共同取組みの現場においてIT化時代に対応した教材の開発と活 用の能力を育て、以って時代の要請する教育力-実践的指導力-を有する教員を養成するものである。
大学名（学部等名） 南山大学（人文学部・外国語学部・経済学部・経営学部・法学部・総合政策学部・数理情報学部・文学研究科・経済学研究科・経営学研究科・外国語学研究科・人間文化研究科・国際地域文化研究科・総合政策研究科・法務研究科）
プロジェクト名称 豊かで潤いのある学びを育むために
‐ラボラトリー方式の体験学習を通した豊かな人間関係構築を目指して‐
（プロジェクトの概要） 　現代社会においては、いじめ、子どもの自殺、生命の尊さが無視された犯罪など、子どもの尊厳が脅威に晒されている。これらの解決のために、 本プロジェクトでは、個性を尊重する価値観とともに、子ども一人ひとりの生きる力を涵養することができる「ラボラトリー・メソッドによる体験学習」理論を 利用した現職教員への再教育および教育現場での実践を活動の柱としている。2年間の活動を通して、既に教育現場に変化が現れている。
大学名（学部等名） 佛教大学（教育学部・教育学研究科）
プロジェクト名称 公立学校を起点とする小大連携プロジェクト
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトの目的は、さまざまな地域の多様な子どもを抱える「公立学校」での教育実践を通して、大学での「理論知」と学校現場での「実 践知」とを融合し、即戦力となる教員を養成することである。そのために「ゼミ」を単位として、大学教員、学生、学校教員が三位一体となって取り組んでい る。平成16年6月には、佛教大学と京都市教育委員会との間で「包括協定」を締結し、本格的な「小大連携プロジェクト」を開始した。
大学名（学部等名） 立命館大学（文学部）
プロジェクト名称 学校教育臨床研修プログラムによる教員養成
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトは、本学が築きあげてきた教員養成における高い到達点を基礎に、専門科目（教科専門の力量形成）や教職科目（教職の基礎的力 量形成）に加え、文学部に「学校教育臨床研修プログラム」科目（発展的力量形成）を設置し、現在の学校現場で必要とされている実践的力量の育成を目的とす る。プログラム科目と現場教員との交流や公開研究会の開催等の正課外の活動と連携を図り、総合的に教員を養成するしくみを構築する。
大学名（学部等名） 関西大学（外国語教育学研究科）
プロジェクト名称 学びのネットワーキングと英語教員養成
‐現職教員・大学院生・地域の学校を巻き込んだ「連環型」教員養成プログラムの展開‐
（プロジェクトの概要） 　本プロジェクトの目的は、本学外国語教育学研究科を結節点（ハブ）として、現職教員・大学院生・地域の学校が相互に学び、補完しあうネット ワークを構築し、これを通して資質が高く、現代のニーズにあった英語教員を養成することにある。即ち、現職教員・大学院生の協働を促進し、地域の学校の英 語教育力を高め、同時に現職及び将来の教員の資質を向上させる英語教員養成に特化した「連環型」プログラム構築への取り組みである。
大学名（学部等名） 神戸親和女子大学（発達教育学部）
プロジェクト名称 島嶼部等宿泊体験型教育実習プロジェクト
（プロジェクトの概要） 　本学における教員養成段階で「専門的職業である『教職』に対する愛着、誇り、一体感に支えられた知識、技能等の総体」を身につけさせるため には、通常の教育実習に加味した方法を開発する必要がある。それが標記の計画である。教職への献身などは、教育実習内容の密度を濃くしなくては養成できな い。教育実習生が生活者として実習地に存在することで、教養審の三つの教員としての具体的資質能力の実をあげたい。
大学名（学部等名） 別府大学短期大学部（専攻科初等教育専攻）
プロジェクト名称 教育マイスタープロジェクト
‐優れたベテラン教員の教育力をひきだし・継承する、定員10名・経費0からの出発‐
（プロジェクトの概要） 　『教育マイスタープロジェクト』は、小学校教諭二種免状を取得済みの本学学生が、教育の一環として、市内小学校の優れたベテラン教員（教育 マイスター）の下でAT等として勤務する取組である。学生にとって教育現場での経験は、実践を通して教員としての指導力・資質の向上につながる。一方、小 学校現場では、TTやATの確保に対する財政負担を軽減できる利点がある。実現可能で、成果の継続・発展も期待できる取組である。

お問合せ先

高等教育局専門教育課教員養成企画室

（高等教育局専門教育課教員養成企画室）

-- 登録：平成21年以前 --