1．趣旨

　スポーツ庁と経済産業省は、東京オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「東京大会」という。）の開催に向けた消費・投資マインドの向上や海外から日本への関心の高まり等を背景として、平成27年度に『スポーツ未来開拓会議』を開催し、我が国スポーツビジネスにおける今後の戦略的な取組を進めるための政策方針を検討しました。
　この検討をもとに、その後、スタジアム・アリーナ改革、スポーツオープンイノベーションの推進等の施策を進めてきましたが、東京大会が終了し、さらにこの間、新型コロナウイルス感染症の感染拡大、ＤＸの急速な普及など、会議開催当時には想定していなかった大きな環境変化も生じています。
　このため『スポーツ未来開拓会議』を再開し、改めて2025年あるいはその先の2030年以降も展望した我が国スポーツ産業の更なる成長産業化に向けた具体的な方策等を検討します。

2．本研究会の検討事項（案）

　１．トップスポーツの更なる拡大
　２．地域スポーツの発展
　３．Well-Beingの向上
　等

3．委員等名簿

敬称略、50音順

池田　めぐみ　　　山形県スポーツ協会スポーツアドバイザー
　　　　　　　　　一般社団法人日本スポーツフェアネス推進機構 理事
　　　　　　　　　一般社団法人YAMAGATA ATHLETE LAB.代表理事

伊藤　　央二　　　中京大学スポーツ科学部 准教授
 
稲垣　　弘則　　　西村あさひ法律事務所 パートナー弁護士
　　　　　　　　　スポーツエコシステム推進協議会 事務局長
 
井上　　康生　　　東海大学体育学部　教授
 
大河　　正明　　　びわこ成蹊スポーツ大学 学長
 
太田　　雄貴　　　IOC　アスリート委員、国際フェンシング協会 理事
 
荻原　　健司　　　長野市長

勝田　　　隆　　　東海大学体育学部　教授
 
久保田　　剛　　　パナソニック スポーツ株式会社 代表取締役 社長執行役員 CEO
 
甲田　　知子　　　株式会社アシックス 常務執行役員
 
榊原　　孝彦　　　NPO法人ソシオ成岩スポーツクラブ マネージングダイレクター
 
島田　　慎二　　　公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ　チェアマン（代表理事CEO）
 
高橋　　義雄　　　国立大学法人筑波大学 人間総合科学学術院 准教授
 
為末　　　大　　　一般社団法人アスリートソサエティ 代表理事
 
土田　和歌子　　　株式会社ウィルレイズ
 
堤　　　浩幸　　　富士通株式会社 執行役員SEVP JAPANリージョンCEO
 
野々村　芳和　　　公益社団法人 日本プロサッカーリーグ 理事長
 
古屋　　武範　　　株式会社クラブビジネスジャパン 代表取締役社長
 
間野　　義之　　　早稲田大学スポーツビジネス研究所 所長
　　　　　　　　　早稲田大学スポーツ科学学術院 教授
 
森田　　清司　　　株式会社読売巨人軍 顧問
 
諸橋　　寛子　　　一般財団法人UNITED SPORTS FOUNDATION 代表理事
 
※本会議は、スポーツ庁参事官（民間スポーツ担当）付と経済産業省商務サービスグループサービス政策課スポーツ産業室が共同して開催します。
 

4．スケジュール

第1回： 2月10日（金曜日）15時15分～17時15分
第2回： 2月27日（月曜日）15時00分～17時00分
（６月まで毎月２回程度開催して「中間報告」を整理。その後も引き続き検討をすすめて年度中の「スポーツ産業ビジョン（仮称）」のとりまとめを目指します。）

（会議は非公開、後日議事要旨をHP掲載予定）

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