1．スポーツ実施率について
　〇　20歳以上の週１日以上の運動・スポーツ実施率（以下「スポーツ実施率」という。）は、52.0％（前年度から0.3ポイント減）。
　〇　また、男女別では、男性が54.7％（前年度から0.3ポイント増）、女性が49.4％（前年度から0.8ポイント減）となっており、引き続き男性より女性の実施率が低い。年代別では、20代～50代の働く世代で引き続き低い傾向となっている。
　〇　さらに、週１日以上のスポーツ実施率は、20代～50代の働く世代で男女差が拡がっており、男性では前年度を上回ったのに対し（50代は前年度と同じ）、女性は前年度を下回った。
　〇　20歳以上の年１日以上のスポーツ実施率は、76.2％（前年度から1.3ポイント減）。
　〇　１日30分以上の軽く汗をかく運動を週２日以上実施し、１年以上継続している運動習慣者の割合は、20歳以上で27.3％（前年度から0.1ポイント増）。
　〇　過去に一度でも障害者スポーツを体験したことがある割合は、7.1%（前年度から1.2ポイント増）。

 2．実施状況の変化の要因
   ○　運動・スポーツを週1日以上行った理由としては、「健康のため」が78.7％と最も多く、「体力増進・維持のため」が55.1％、「運動不足を感じるから」が43.4％と続いている。
　○　運動・スポーツの実施頻度が増えた理由としては、「仕事が忙しくなくなったから」が19.7％（前年度から0.3ポイント増）と最も多い。また、「新型コロナウイルス感染防止対策によるスポーツの価値（必要性）への気づきがあったから」（14.3%）、「テレワーク等により時間に余裕ができた」（5.9%）は、前年度に比べてそれぞれ2.6ポイント減、1.3ポイント減となった。
　〇　運動・スポーツの実施頻度が減ったあるいは増やせない理由としては、「仕事や家事が忙しいから」が37.2％（前年度から3.8ポイント減）と最も多く、「面倒くさいから」が27.4％（前年度から2.0ポイント減）と続いている。
　〇　「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりはない」と答えた無関心層の割合は17.6％（前年度から1.0ポイント増）。

3．「する」「みる」「ささえる」スポーツについて
　〇　この１年間でスポーツを「する」「みる」「ささえる」のいずれかに参画した者の割合（スポーツに参画した割合）は、87.8％（男性89.9％、女性85.7％）。
　〇　「する・みる・ささえる」すべてに参画した者（8.6％）は、日常生活の充実感を感じている割合が高く（86.3％）、幸福感も比較的高い（7.7点／10点満点）。
　〇　スポーツを直接現地で観戦した割合は、25.9％（前年度から2.6ポイント増）となっており、高い方から「プロ野球」、「Jリーグ」、「高校野球」となっている。
　○　スポーツをテレビやインターネットで観戦した割合は、68.1％（前年度から4.7ポイント減）となっており、高い方から「プロ野球」、「高校野球」、「サッカー日本代表」となっている。
　○　運動・スポーツをささえる活動に参加した割合は、9.9％（前年度と同じ）となっており、高い方から「運動・スポーツの指導」、「大会・イベントの運営や世話」、「自身やお子様が所属するスポーツ団体やクラブでの補助的な活動」となっている。

 4．今後の対応について
 スポーツ庁では、第3期スポーツ基本計画を踏まえ、以下の取組を実施します。
・Sport in Life コンソーシアム加盟団体の表彰・認定、連携促進を通じ、特に働く世代のスポーツ実施促進に係る取組を推進、スポーツ人口の拡大に向けた取組モデルの創出等
・地域の実情に応じて地方公共団体が行う、多くの住民が安心して、安全かつ効果的な健康づくりのための楽しい運動・スポーツを習慣的に実施するためのスポーツを通じた健康増進に資する取組への支援
・運動・スポーツ実施の効果をより高めるため、先端技術を活用した多様なコンディショニングを行える環境の整備を図るなど、多くの人々が自発的に目的を持った運動・スポーツを実施できるよう環境整備・普及啓発等に取り組む

【調査方法について】
本調査は昭和54年度から概ね3年ごとに実施してきた「体力・スポーツに関する世論調査」(平成27年度のみ「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」)を踏襲するものであるが、調査方法に関しては平成28年度より調査員による個別面接聴取(標本数3,000人)からwebアンケート調査^※に変更している。
（※webアンケート調査は令和3年度までは20,000人を対象とし、令和4年度からは40,000人としている。）

（参考）20歳以上のスポーツ実施率の推移 ※別紙にも掲載しています。


※ 「スポーツの実施状況等に関する世論調査」は、過去に実施した世論調査と直接比較評価できるものではないが、同様の質問項目については過去の数値を参考として併記できるものとして扱っている（このため、平成27年度と平成28年度の間は調査方法に変化があったことから点線としている。平成28年度と平成29年度の間では調査方法に変化はないため実線としている。）
※ 各年度の調査における「この1年間に行った運動・スポーツの種目」については、スポーツの捉え方に関するその時々の状況を踏まえ、例示を行っている。平成29年度においては、日常生活において気軽に取り組める身体活動を広く含むことを認識してもらうため、「階段昇降」、「ウォーキング」の例示として「一駅歩き」等を追記する見直しを行い、令和4年度においては、オリンピック競技種目やアーバンスポーツの状況等を踏まえ、「スケートボード」、「ブレイキン」等を追記する（既存の選択肢に併記する）見直しを行った。


【（参考）する・みる・ささえるスポーツについて】

※「する」の割合は、「この1年間に運動やスポーツを実施した日数」で１日以上と回答した者の割合
※「みる」の割合は、“直接現地”または“テレビやインターネット”のいずれかで観戦と回答した者の割合
※「ささえる」の割合は、「運動・スポーツをささえる活動」で「行っていない」と「わからない」を除いた割合
 

「令和5年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」報道資料

・　令和５年度スポーツの実施状況等に関する世論調査（報道資料）（PDF:626KB）

「令和5年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」結果の概要

・　令和５年度スポーツの実施状況等に関する世論調査（別紙）（PDF:2077KB）