1.スポーツ実施率について
   ○　成人の週1日以上のスポーツ実施率は59.9％（前年度 53.6％）〔6.3ポイント増〕
   ○　全ての年代層で前年度を上回っている。特に女性は20代～40代、男性は20代～30代の各層で10ポイント程度向上。
   ○　スポーツ実施の頻度が増えた回答者にその理由を尋ねたところ、「コロナウイルス感染症対策による日常生活の 変化」「仕事が忙しくなくなったから」の順。
   ○　運動不足を感じると回答した割合は79.6％（前年度78.7％）〔0.9ポイント増〕
   ○　成人の週3日以上のスポーツ実施率は30.9％（前年度27.0％）〔3.9ポイント増〕
   ○　「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりはない」と答えた「無関心層」が13.2％（前年度15.2％）〔2.0ポ イント減〕
 
 2.スポーツ実施状況における環境変化について
   ○　スポーツを実施する環境変化について、「特に変化は感じられなかった」が全体の約6割を占めているが、特に、女性20代において「自宅等の屋内でスポーツや運動を実施
　　　することが多くなった」が 約２割と、他の層を大きく上回っている。
 
 3.「みる」「ささえる」スポーツについて
   ○　スポーツの現地観戦（直接現地で見た）割合は、全体で21.1％（前年度27.4％）〔6.3ポイント減〕
   ○　スポーツに関するボランティアに参加した割合は9.7％（前年度11.0％）〔1.3ポイント減〕
 
 4.スポーツの価値について
   ○　運動・スポーツについて「大切」「まあ大切」としている者の割合は74.9％（前年年度：71.8％）〔3.1ポイント増〕
   ○  スポーツがもたらす効果としては、「健康・体力の保持増進」を感じている者が77.0％と最も高く、「人と人との交流」「精神的な充足感」と続いており、いずれも、スポーツ実施
　　　頻度が 高い層ほど強く感じている。
 
 ※本調査結果の詳細については下記のWEBサイトに後日追加掲載する予定
　   スポーツ庁 政策 > 国民のスポーツライフ > スポーツ実施率

5．今後の対応について
 今回の調査結果を踏まえて、
  1　ビジネスパーソン、女性、高齢者といったターゲットに応じたスポーツ活動推進のための「Sport in Life プロジェクト」の着実な実施
  2  インターネットの活用等、「新しい生活様式」に対応した、自宅等の屋内でも気軽にできるスポーツや運動の推進
  3  コロナ禍で高まった健康志向を活かし、関係省庁、団体と連携したスポーツ活動の充実等
 　 に取り組んでいく。

※ 調査方法について
　　本調査は昭和54年度から概ね3年ごとに実施してきた「体力・スポーツに関する世論調査」(平成27年度のみ「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」)を踏襲する
　　ものであるが，調査方法に関しては平成28年度より調査員による個別面接聴取(標本数3,000人)から登録モニターを対象としたWEBアンケート調査(標本数20,000人)に変更
　　している。



（参考）成人のスポーツ実施率の推移 ※別紙にも掲載しています。

※ 「スポーツの実施状況等に関する世論調査」は、過去に実施した世論調査と直接比較評価できるものではないが、同様の質問項目については過去の数値を参考として併記できるものとして
　  扱っている（このため、平成27年度と平成28年度の間は調査方法に変化があったことから点線としている。平成28年度と平成29年度の間では調査方法に変化はないため実線としている。）
※ 各年度の調査における「この1年間に行った運動・スポーツの種目」については、スポーツの捉え方に関するその時々の状況を踏まえ、例示を行っている。平成29年度においては、日常生活
 　 において気軽に取り組める身体活動を広く含むことを認識してもらうため、平成28年度の種目に対し、「階段昇降」、「ウォーキング」の例示として「一駅歩き」、「自転車」の例示とし
   「BMX」、「エアロビクス・ヨガ」に「バレエ・ピラティス」を追記する等の見直しを行った。