令和元年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」について

令和2年2月27日

~成人の週 1 日以上のスポーツ実施率は 53.6%(平成30年度 55.1%)~

このたび、令和元年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」を実施し、調査結果の概要を別紙のとおり取りまとめましたのでお知らせします。
スポーツ庁においては、この調査結果も踏まえて、ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を行い、成人のスポーツ実施率を週1日以上が65%程度、週3日以上が30%程度となることを目指してまいります。

1.スポーツ実施率について
○ 成人の週1日以上のスポーツ実施率は53.6%(前年度55.1%)。
○ 男性40代・50代、女性60代では、前年度を上回っている一方、20代を中心に各年代で低下している。
○ 性別では、60代を除き女性より男性の方が高くなっている。
○ 週3日以上のスポーツ実施率は27.0%(前年度27.8%)。
○ 「この1年間に運動・スポーツはしなかった」かつ「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりがない」と答えた「無関心層」が15.2%(前年度14.8%)存在している。

2.実施状況の変化の要因
○ 運動・スポーツを行った理由としては「健康のため」が73.9%と最も多く、「体力増進・維持のため」(53.9%)、「運動不足を感じるから」(51.5%)などが続いている(複数回答)。
○ 実施頻度が減ったあるいは増やせない理由としては「仕事や家事が忙しいから」が43.7%と最も多く、「面倒くさいから」などが続いている(複数回答)。

3.「みる」「ささえる」スポーツについて
○ この1年にテレビやインターネットで観戦したスポーツは全体で「プロ野球」・「高校野球」・「ラグビー」の順で高く、特に「ラグビー」は、前年度を大幅に(前年度15.2%→本年度42,7%)上回っている。
○ この1年にスポーツに関するボランティアに参加した割合は11.0%。スポーツ実施が高い層ほど参加率は高い。内容としては「大会・イベントの運営や世話」が28.0%と最も高く、「自身やお子様が所属するスポーツ団体やクラブでの補助的な活動」(24.8%)、「運動・スポーツの指導」(23.2%)、「スポーツクラブ・団体の運営や世話」(21.7%)などが続いている(複数回答)。

4.スポーツの価値について
○ 運動・スポーツについて「大切」「まあ大切」としている者の割合は71.8%。運動・スポーツに対する価値は,運動実施頻度が高い層ほど強く感じている。
本調査結果の詳細については下記のWEBサイトに後日追加掲載する予定
 スポーツ庁 政策 > 国民のスポーツライフ > スポーツ実施率

5.今後の対応について
今回の調査結果を踏まえて、ライフステージに応じたスポーツ活動の推進とその環境整備を図っていく。具体的には、
 ・.昨年7月にスタートした「Sport in Life プロジェクト」の着実な実施
 ・20代の多く属するビジネスパーソン向けに、歩くなどの気軽に行えるスポーツの促進
 ・女性スポーツ促進の観点で作成したMy スポーツプログラムを活用した、「すきま時間」や「ながら」でできるスポーツの提案
  等に、継続して取り組んでいく。

※ 調査方法について
  本調査は昭和54年度から概ね3年ごとに実施してきた「体力・スポーツに関する世論調査」(平成27年度のみ「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」)を踏襲するものであるが,調査方法に関しては平成28年度より調査員による個別面接聴取(標本数3,000人)から登録モニターを対象としたWEBアンケート調査(標本数20,000人)に変更している。

(参考)成人のスポーツ実施率の推移 ※別紙にも掲載しています。
成人のスポーツ実施率の推移


※「スポーツの実施状況等に関する世論調査」は、過去に実施した世論調査と直接比較評価できるものではないが、同様の質問項目については過去の数値を参考として併記できるものとして扱っている(このため、平成27年度と平成28年度の間は調査方法に変化があったことから点線としている。平成28年度と平成29年度の間では調査方法に変化はないため実線としている。)。
※各年度の調査における「この1年間に行った運動・スポーツの種目」については、スポーツの捉え方に関するその時々の状況を踏まえ、例示を行っている。平成29年度においては、日常生活において気軽に取り組める身体活動を広く含むことを認識してもらうため、平成28年度の種目に対し、「階段昇降」、「ウォーキング」の例示として「一駅歩き」、「自転車」の例示として「BMX」、「エアロビクス・ヨガ」に「バレエ・ピラティス」を追記する等の見直しを行った。

別紙 「令和元年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」結果の概要

お問合せ先

スポーツ庁健康スポーツ課 連携推進係

(スポーツ庁健康スポーツ課 連携推進係)