このたび、文部科学省／スポーツ庁は、国際検査機関（ITA: International Testing Agency）^※1、独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC：JAPAN SPORT COUNCIL）、公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構（JADA）、及び公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（東京2020組織委員会）と、東京2020オリンピック競技大会に向けた、アンチ・ドーピング活動における協力覚書を締結しました。
 
　東京2020オリンピック競技大会の円滑な準備及び運営において、アンチ・ドーピング活動の体制整備は重要であり、覚書の締結は東京2020オリンピック競技大会が、クリーンな大会となるよう、国内外の関係機関が連携・協力し、アンチ・ドーピング分野における情報及び専門的知識の交換を円滑に実施するための取り組みです。
 
　全署名者は、東京2020オリンピック競技大会の開催が円滑になされるよう、アンチ・ドーピング活動を着実に実施するための体制強化の検討を行うとともに、情報の共有に関する協力を行うべく調整を進め、このたびの署名に至りました。
　文部科学省／スポーツ庁としては、関係団体と連携し、アンチ・ドーピング活動のより一層の充実に努めるとともに、クリーンでフェアなスポーツの実現に取り組んでまいります。

※１：　ITAは、国際競技連盟（IF）や大規模大会の主催者（MEO）、政府から独立した立場で、IF、MEOや各国のアンチ・ドーピング機関へ、ドーピング検査の企画・立案・実施等のサービスを提供する組織（2018年設立、本部：スイス・ローザンヌ）です。