日本

(注)
- A)大学・短大等在学者は,大学院,大学学部・専攻科・別科,短期大学本科・専攻科・別科及び高等専門学校第4,5学年の在学者である。
- B)聴講生・研究生等は,大学・短期大学の聴講生,研究生等である。
- C)通信制・放送大学在学者は,正規の課程の在学者である。
- 外国人学生を含み,2007年の大学(通信制・放送大学在学者を除く)で101,158人,3.6パーセント(うち留学生90,357人,3.2パーセント),短期大学(通信制在学者を除く)で2,503人,1.3パーセント(うち留学生2,067人,1.1パーセント)を占めている。
(資料 1,3)
(参考)在学者の構成(2007年)

(資料 1)
アメリカ合衆国

(注)
- 在学者数は,非学位取得課程及び大学院を含むすべての高等教育機関の在学者数の合計である。
- フルタイム・パ-トタイム在学者については,4.のアメリカ(注)2.を参照。
(資料 4,5)
(参考1)在学者の課程別構成(2004年)

(注)
- 学部在学者は,学士号取得課程の在学者及び非学位取得課程の在学者の合計(いずれも2年制大学を含む)である。
- 第一職業専門学位は,医師や弁護士など特定の職業分野において必要な資格の取得要件となるもので,通常,2年以上の高等教育を経てから第一職業学位取得課程に入学し,学位取得までに通算で6年以上の高等教育を受けることが必要とされる。連邦政府の教育統計においては,歯学(D.D.S.,D.M.D.),医学(M.D.),視力測定・矯正学(O.D.),整骨治療学(D.O.),薬学(D.Phar.),足病学(D.P.M.),獣医学(D.V.M.),カイロプラティック(D.C.,D.C.M.),法学(J.D.)及び神学(M.Div.,M.H.L.)が第一職業学位に分類される。
- 大学院課程の在学者には,学位取得を目指さない大学院レベルの在学者(unclassified-postbaccalaureate students)を含む。
(資料 4)
(参考2)高等教育機関在学者の年齢別構成(2004年)

(注)在学者数は,合衆国教育省の公表数値。
(資料 4)
イギリス

(注)
- 在学者数は,大学,高等教育カレッジの第1学位及び非学位課程,及び継続教育機関の高等教育課程の全学生数。大学院在学者を含む。また,外国人学生を含み,2005年のフルタイム在学者は252,000人,パートタイムを含む在学者は335,400人である。
- フルタイム・パートタイムについては,4.のイギリス(注)2.を参照。
- 外国人学生については,4.のイギリス(注)3.を参照。
(資料 6,7)
(参考1)在学者の課程別構成(2005年)

(注)「合計」の欄には分類不可の者を若干名含む。
(資料 6)
(参考2)在学者の年齢別構成(2005年)

(注)「25歳以上」には年齢不詳を含む。
(資料 6)
フランス

(注)在学者については,5.フランスの(注)1.を参照。
(資料 10)
ドイツ

(注)在学者数は,大学及び高等専門学校の在学者の合計である。なお,留学生を含めた外国人学生(2005年,248,357人)を含む。
(資料 13,17,19)
(参考1)在学者の学校種類別構成(2005年)

(注)総合大学には工科大学,医科大学,教育大学,神学大学,総合制大学を含む。
(資料 19)
(参考2)大学,高等専門学校在学者の年齢別構成(2005年)

(資料 19)
ロシア連邦

(注)
- 在学者数は総合大学・専門大学の学生であり,大学院(大学及び研究所付設)の学生を含む。ただし,
内は大学院の学生を除いた数値である。フルタイム在学者は,全日の学習を前提とするコースの在学者で,パートタイム在学者は夜間・通信制課程など1日の一部あるいは週の数日を学習にあてるコースの在学者である。
- 私立大学の学生を含む。
(資料 21)
中国

(注)全日制高等教育機関在学者は,大学院レベル課程,大学本科(学部)・専科(2~3年),専科学校,職業技術学院(従来の短期職業大学を含む)の在学者である。成人高等教育機関在学者は,主として就業者を対象とする高等教育機関(ラジオ・テレビ大学,大学通信部・夜間部,職員労働者大学,農民大学等)の本科及び専科在学者であり,これらの在学者はパートタイムが多い。1999年から高等教育拡大政策がとられ,高等教育機関の定員拡大などにより学生数が増えている。
(資料 22)
韓国

(注)A)大学・専門大学等在学者は,大学院,大学,教育大学,専門大学,産業大学,技術大学の在学者である。
(資料 23)