[1] 日本学術会議、声明『日本学術会議憲章』、2005年4月8日
[2] 日本学術会議、声明『科学者の行動規範について』、2005年10月3日
[3] G8+5 Academies, G8+5 Academies’ joint statement: Climate change and the transformation of energy technologies for a low carbon future, 2009年5月
[4] 石塚正英、柴田隆行（監修）『哲学・思想翻訳語辞典』論創社、2003年「科学・学問・学」の項目、伊東俊太郎ほか編『科学史技術史事典』弘文堂、1983年
[5] 西周『百学連環』（明治文学全集第3巻『明治啓蒙思想集』筑摩書房1967年に所収、同書46‐48頁）.
[6] 石井紫郎、「『学術基本法』の制定を目指して」、『学術月報』、2008年3月号（163頁）
[7] 文部省学術国際局、『我が国の学術』（1‐2頁）、1975年
[8] 日本学術会議、『日本の計画 Japan Perspective』2002年9月（「行き詰まり問題」については第2章、「知の再構築」については2．28‐29頁参照）
[9] 気候変動に関する政府間パネル（International Panel on Climate Change: IPCC）、第4次評価報告書、2007年11月
[10] 日本学術会議、声明『日本の科学技術政策の要諦』（6‐8頁）、2005年4月
[11] アマルティア・セン、『自由と経済開発』、石塚雅彦訳、日本経済新聞社、1992年
[12] ドネラ・H・メドウズ、デニス・L・メドウズ、ヨルゲン・ランダース、『限界を超えて』、茅陽一監訳、松橋隆治、松井昌子訳、ダイヤモンド社、2000年
[13] 第2章（2）1．～3．：日本学術会議、日本の展望委員会 持続可能な世界分科会、提言『持続可能な世界分科会からの［日本の展望］への提言（案）』、2009年7月
[14] 第2章（2）4．～6．：日本学術会議、日本の展望委員会 地球環境問題分科会、提言『日本の展望――地球環境問題（案）』、2009年7月
[15] 第2章（3）1．：日本学術会議、日本の展望委員会 世界とアジアの中の日本分科会、提言『人間中心のアジア、世界に活躍するアジア‐互恵・互啓・協働の精神に基づいて（案）』、2009年7月
[16] 第2章（3）2．：日本学術会議、日本の展望委員会 個人と国家分科会、提言『現代における《私》と《公》、《個人》と《国家》――新たな公共性の創出（案）』、2009年7月
[17] 日本学術会議 社会学委員会経済学委員会合同 包摂的社会政策に関する多角的検討分科会、提言『経済奇異に立ち向かう包摂的社会政策のために』、2009年6月25日
[18] 第2章（3）3．：日本学術会議、日本の展望委員会 安定した社会の再生産分科会、提言『誰もが参加する持続可能な社会の構築（案）』、2009年7月
[19] 第2章（4）1．：日本学術会議、日本の展望委員会 安全とリスク分科会、提言『リスクに対応できる社会を目指して（案）』、2009年7月
[20] 第2章（4）2．：日本学術会議、日本の展望委員会 情報社会分科会、提言『安全で安心できる持続的な情報社会に向けて（案）』、2009年7月
[21] 中央教育審議会、答申『新しい時代における教養教育の在り方について』、2002年2月21日
[22] 中央教育審議会、答申『我が国の高等教育の将来像』、2002年1月28日
[23] 中央教育審議会、答申『学士課程教育の構築に向けて』、2008年12月24日
[24] 第2章（5）1．：日本学術会議、日本の展望委員会 知の創造分科会、提言『知の創造分科会報告（案）』、2009年7月
[25] 日本学術会議 科学者コミュニティと知の統合委員会、対外報告『提言：知の統合‐社会のための科学に向けて』、2007年3月22日（「認識科学と設計科学」については6‐7頁参照、「統合の科学」については4‐6頁参照）
[26] 第2章（5）2．、第4章（6）：日本学術会議、日本の展望委員会 大学と人材分科会、提言『日本の展望：人を育む、知の連山としての大学に向けて（案）』、2009年7月
[27] 第3章（2）1．、第4章（3）：日本学術会議、日本の展望委員会 人文・社会科学分科会、提言『日本の展望‐人文・社会科学からの提言（案）』、2009年7月
[28] 第3章（2）2．：日本学術会議、日本の展望委員会 生命科学分科会、提言『日本の展望‐生命科学からの提言（案）』、2009年7月
[29] 第3章（2）3．：日本学術会議、日本の展望委員会 理学・工学分科会、提言『日本の展望―理学・工学からの提言（案）』、2009年7月
[30] 第4章（1）（2）：日本学術会議、日本の展望委員会 基礎科学長期展望分科会、提言『日本の基礎科学の発展とその長期展望（案）』、2009年7月
[31] 第4章（3）：日本学術会議、声明『21世紀における人文・社会科学の役割とその重要性――「科学技術」の新しいとらえ方、そして日本の新しい社会・文化システムを目指して』、2001年4月26日
[32] 科学技術政策研究所、『第3期科学技術基本計画のフォローアップに係る調査研究：日本の大学に関するシステム分析』（NISTEP REPORT No. 122）、2009年3月
[33] 日本学術会議、学術体制常置委員会、対外報告『大学等の研究環境の改善について―研究支援スタッフの活性化と研究施設整備の改善を中心として―』、2005年6月23日
[34] 第4章（4）：日本学術会議、科学者委員会 学術体制分科会、提言『我が国の未来を創る基礎研究の支援充実を目指して』2008年8月1日
[35] 第4章（5）：日本学術会議、イノベーション推進検討委員会、対外報告『科学者コミュニティが描く未来の社会』、2007年1月25日
[36] OECD （Organization for Economic Co‐operation and Development）, Main Science and Technology Indicators 2, 2006年
[37] 科学技術政策研究所、『大学・公的研究機関等におけるポストドクター等の雇用状況調査―平成17年度調査―』（NISTEP REPORT No. 128）、2006年8月
[38] 文部科学省、『平成21年度学校基本調査（速報）』、2009年
[39] 文部科学省、『教育指標の国際比較』（平成21年版）、2009年
[40] 日本学術会議、運営審議会附置 科学技術基本計画レビュー委員会、対外報告『科学技術基本計画における重要課題に関する提言』、2005年2月17日
[41] International Association for the Evaluation of Educational Achievement（国際教育到達度評価学会）、国際数学・理科教育動向調査、2007年
[42] 日本学術会議・科学者委員会 男女共同参画分科会、提言『学術における男女共同参画推進のために』、2008年7月24日
[43] 内閣府、『平成21年度男女共同参画白書』（103頁）、2009年
科学技術・学術政策局計画官付課