武蔵野美術大学

実地視察大学の概要

1．課程認定を受けている学科等の概要

事項 記入欄
大学名 武蔵野美術大学 設置者 学校法人　武蔵野美術大学
学部・学科等の組織及び認定を受けている免許状の種類と概要 学部・学科等の名称等 認定を受けている免許状の種類・認定年度 備考
学部 学科等 入学定員 設置年度 免許状の種類 認定年度
造形学部 日本画学科 35人 昭和49年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成12年度 在学者数
油絵学科 135人 昭和49年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成12年度
彫刻学科 33人 昭和49年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成12年度
視覚伝達デザイン学科 100人 昭和49年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成12年度
工芸工業デザイン学科 130人 昭和49年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成12年度
芸術文化学科 100人 昭和49年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成12年度
デザイン情報学科 100人 平成11年度 高一種免(情報) 平成12年度
造形学部
通信教育課程		 油絵学科 200人 平成14年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成14年度 1年次　229名
2年次　435名
3年次　161名
4年次　194名
工芸工業デザイン学科 150人 平成14年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成14年度 1年次　104名
2年次　231名
3年次　61名
4年次　52名
芸術文化学 100人 平成14年度 中一種免(美術)
高一種免(美術)
高一種免(工芸)		 平成14年度 1年次　36名
2年次　58名
3年次　101名
4年次　140名
デザイン情報学科 150人 平成14年度 高一種免(情報) 平成14年度 1年次　133名
2年次　264名
3年次　51名
4年次　77名
入学定員合計 1,348人
(0人)		    

2．教員組織（課程認定を受けている学科等の専任教員数）

（1）教科に関する科目

  • 造形学部
    • 日本画学科
      • 中一種免（美術）5人
      • 高一種免（美術）5人、（工芸）4人
    • 油絵学科
      • 中一種免（美術）10人
      • 高一種免（美術）9人、（工芸）4人
    • 彫刻学科
      • 中一種免（美術）5人
      • 高一種免（美術）5人、（工芸）3人
    • 視覚伝達デザイン学科
      • 中一種免（美術）8人
      • 高一種免（美術）8人、（工芸）8人
    • 工芸工業デザイン学科
      • 中一種免（美術）10人
      • 高一種免（美術）9人、（工芸）10人
    • 空間演出デザイン学科
      • 中一種免（美術）11人
      • 高一種免（美術）11人、（工芸）11人
    • 芸術文化学科
      • 中一種免（美術）8人
      • 高一種免（美術）8人、（工芸）7人
    • デザイン情報学科
      • 高一種免（情報）7人
  • 造形学部通信教育課程
    • 油絵学科
      • 中一種免（美術）13人
      • 高一種免（美術）12人、（工芸）3人
    • 工芸工業デザイン学科
      • 中一種免（美術）8人
      • 高一種免（美術）8人、（工芸）10人
    • 芸術文化学科
      • 中一種免（美術）5人
      • 高一種免（美術）5人、（工芸）5人
    • デザイン情報学科
      • 高一種免（情報）7人

（2）教職に関する科目

  • 中等教育教員養成　13人
  • 中等教育教員養成　（通信課程）12人

3．教員免許状取得状況及び教員就職状況（平成15年3月卒業者）

学部・学科等の名称 卒業者数 免許状取得者数 教員就職者数
造形学部 日本画学科 33人 9人 1人
油絵学科 136人 52人 1人
彫刻学科 33人 10人 4人
視覚伝達デザイン学科 108人 1人 0人
工芸工業デザイン学科 139人 16人 0人
空間演出デザイン学科 121人 10人 0人
芸術文化学科 91人 3人 0人
デザイン情報学科 80人 5人 2人
合計 741人 106人 8人

 通信課程は平成14年度認定のため、平成15年3月卒業者には該当者なし。

（平成15年10月20日）武蔵野美術大学　視察委員：　小川委員、山極委員

視察事項 委員による評価、指導・助言
全般的事項
  • 美術を中心とした単科大学での教員養成を行っている。
  • 美術系の単科大学で人的制約等がある中で、真剣に教員養成に努力しているという印象である。
  • 通信課程で情報の認定を受けている。
  • 情報教育も大きな特色の一つであり、まだ通信課程があまりない中で期待したい。
  • 小平市教育委員会などによる「学校ボランティア」の事業に参加している。
  • 教育実践に関する社会への貢献等についても目を向けて取り組んでいただきたい。
個別的事項 教員組織
  • 通学課程・通信課程とも同じ体制である。
  • 通学課程・通信課程を併せた学生数が多く、専任教員に過重な負担がかからないように工夫をしていただきたい。
  • 実質的には、一般教育を担当する教授を含めた3名を中心として、非常勤講師と連携をとりつつ指導を行っている。
  • 非常勤講師については、校長経験者等なるべく現場経験が豊富な者を採用している。
  • さらに大学としての新しい取組が可能となるよう、人的な組織体制作りに努力していただきたい。
教育課程 教職に関する科目等
  • 少人数授業のため、「美術教育法」、「教育方法」、「教職総合演習」等は複数開講している。
  • 同一科目について複数の教員が担当する場合、最小限の基本的な部分について、引き続き教員間での十分な連絡調整をしていただきたい。
  • 「教育原理」、「教育学特別演習」の中に、学校経営、学級経営、教育法規等の内容を含んでいる。
  • 学校現場で求められる経営、法規、生徒指導、進路指導等のカリキュラムのさらなる充実について、継続して努力していただきたい。
  • 「教育方法」の内容が指導法に近い。
  • 「美術教育法」では、中等教育のみでなく初等教育の内容も含まれている。
  • 「教育方法」の内容については、「教育の方法及び技術」の関連をより意識して授業を展開していただきたい。
  • 「教職総合演習1」については、「美術と介護・福祉プログラム」として社会福祉施設と提携し、介護等体験の事前事後指導を行っている。
  • 特色ある取組の一つであるが、教養審第一次答申（平成9年7月28日）における総合演習の趣旨を踏まえ、より幅広い内容の展開を工夫していただきたい。
  • 「情報と職業」の区分には、マネジメントやデザイン系の科目が多い。
  • 内容については、美術に偏ることなく、専門教科の情報にも対応できるよう、広く情報に関する内容を位置づけていただきたい。また、それぞれの科目に必要な事項が含まれているか再度確認していただきたい。
教育実習
  • 東京都とは教育実習協議会を通じて連携を図っている。
  • 派遣先の教員や教育委員会と連携し、より一層質の高い教育実習を目指していただきたい。
  • 教職の専任教員が実習校の指導教員と連絡し、各学科の専任教員が実習校を回って指導している。
  • 自治体と連携したインターン制度などの新しい取組についてもご努力いただきたい。
履修指導等
  • 教職資料閲覧室の運営、教職課程ガイドブックの配布、オリエンテーション等により指導している。
  • 特記事項なし。
介護等体験の状況等
  • 通学課程では、「教職総合演習1」の中で介護等体験の事前事後指導を行っている。
  • 通信課程では、「介護等体験」（2単位）を開講している。
  • 授業担当教員、教職の専任教員等で各施設を回り、情報交換を行っている。
  • 介護等体験については、総合演習とは別枠での展開の可能性も探りながら内容作りをしていただきたい。
免許取得状況及び教員就職状況
  • 私立中学校・高等学校への就職者の比率が比較的高い。
  • 免許状取得者の3割程度が教員採用試験を受験している。
  • 東京都で専科担任として小学校で指導するケースもある。
  • 引き続き努力していただきたい。
施設・設備の状況
  • コンピュータの台数は充分である。
  • 情報の施設・設備は意欲的に整備されている。
  • 美術関係の文献・資料は豊富だが、教職関係の文献・資料は全体的に不十分である。
  • 教職資料閲覧室を設置している。
  • 今後計画的に教職関係資料の充実に努めていただきたい。
通信課程
  • 現職教員用のプログラムがあり、例年30～40名を科目等履修生として受け入れている。
  • 現職教員の受け入れについては、今後より一層の充実に向け取り組んでいただきたい。
  • 情報の実習科目については、スクーリングを行うほか、大学オリジナル教科書を刊行したり、参考資料を充実させたりして工夫している。
  • 教員の指導や学生間の交流の場として、インターネット上に「教職ネットフォーラム」を開設している。
  • 情報の通信課程は今後学生数が増えることが予想され、実習のあり方等についてより一層検討していただきたい。

お問合せ先

初等中等教育局教職員課

-- 登録：平成21年以前 --