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新試験では、就職や進学などいずれの進路を選択する場合においても、必要となる学力を問うものとすることが必要である。
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年間約9〜10万人の高校中退者のうち、大検受検者は、わずか約1〜2万人に留まっているが、これはアンケート結果などから、必受検科目数が多いことなどに起因しているものと考えられる。
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一方で、新試験が高等学校卒業程度の学力を認定するものとして社会に広く受け入れられるよう、多様化が進む高等学校教育において全ての高等学校生に共通に必要な教育内容を包含することが必要である。
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このため、新試験においては、新高等学校学習指導要領において全ての生徒に履修させる教科の範囲内で、認定する学力水準は維持しつつも、受験者の負担を増やさないように受験科目を精選したり、ペーパー試験のみでの評価になじまない実技的な要素が強い教科を削減するなどして、高校中退者等が受験しやすい科目構成とすることが必要である。
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なお、新学習指導要領において必履修とされた英語については、大学等における教育や、社会生活における重要性を踏まえ、全員が受験する科目とする必要がある。
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以上を勘案し、新試験は、国語、地理歴史、公民、数学、理科、英語の6教科を必ず受験するものとして、構成することが適当である。
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また、受験教科の変更により一部教科に既に合格している者などが不利にならないように適切な経過措置を講ずる必要がある。 |