58 大学院教育等に関する民間企業等のアンケート

○新卒初任給について

(調査対象:経済同友会会員企業(939社) 回答数:217社)
新卒初任給のグラフ

(出典)経済同友会教育委員会「企業の教育・人材に関するアンケート調査結果報告」(平成15年4月)

○学士、修士、博士の初任給(研究者)

(調査対象:資本金10億円以上で研究開発活動を実施していると推測される民間企業(2,007社) 回答数:1,028社)
学士、修士、博士の初任給のグラフ

(出典)文部科学省「民間企業の研究活動に関する調査報告」(平成14年度)

○通年採用など春季一括採用以外の採用方法(導入の有無)

(調査対象:日本経済団体連合会、東京経営者協会法人会員企業(2,095社) 回答数:586社)
通年採用など春季一括採用以外の採用方法(導入の有無)のグラフ

(出典)日本経済団体連合会「2003年度・新卒者採用に関するアンケート調査集計結果」(平成16年1月)

○通年採用など春季一括採用以外の採用方法(通年採用の種類)

(調査対象:日本経済団体連合会、東京経営者協会法人会員企業(2,095社) 回答数:141社)
通年採用など春季一括採用以外の採用方法(通年採用の種類)のグラフ

(出典)日本経済団体連合会「2003年度・新卒者採用に関するアンケート調査集計結果」(平成16年1月)

○一度退社した従業員が、再度貴社で働ける制度や仕組みについて

(調査対象:経済同友会会員企業(939社) 回答数:221社)
一度退社した従業員が、再度貴社で働ける制度や仕組みについてのグラフ

(出典)経済同友会教育委員会「企業の教育・人材に関するアンケート調査結果報告」(平成15年4月)

○新卒を含む産業技術人材に関する現状の問題点

(調査対象:日本経済団体連合会産業技術委員会産学官連携推進部会委員企業(27社・複数回答可能))
新卒を含む産業技術人材に関する現状の問題点のグラフ

(出典)日本経済団体連合会「産学官連携による産業技術人材の育成促進に向けて」(平成15年3月)

○新卒採用者選考の際、ビジネスの基本能力等として、特に重視している能力(大学卒)

(調査対象:経済同友会会員所属企業(874社・三つまで複数回答可能) 回答数:233社)
新卒採用者選考の際、ビジネスの基本能力等として、特に重視している能力(大学卒)のグラフ

(出典)経済同友会学校と企業・経営者の交流活動推進委員会
「「企業の採用と教育に関するアンケート調査」結果」(平成11年12月)

○新卒採用者選考の際、ビジネスの基本能力等として、特に重視している能力(大学院卒)

(調査対象:経済同友会会員所属企業(874社・三つまで複数回答可能)
新卒採用者選考の際、ビジネスの基本能力等として、特に重視している能力(大学院卒)のグラフ

(出典)経済同友会学校と企業・経営者の交流活動推進委員会
「企業の採用と教育に関するアンケート調査」結果」(平成11年12月)

○人材育成の面での大学・大学院への期待(文系)

(調査対象:日本経済団体連合会会員企業(1,314社・三つまで複数回答可能) 回答数:684社)

人材育成の面での大学・大学院への期待(文系)のグラフ

(出典)日本経済団体連合会教育問題委員会「企業の求める人材像についてのアンケート結果」(平成16年11月)

○人材育成の面での大学・大学院への期待(理系)

(調査対象:日本経済団体連合会会員企業(1,314社・三つまで複数回答可能) 回答数:520社)

人材育成の面での大学・大学院への期待(理系)のグラフ

(出典)日本経済団体連合会教育問題委員会「企業の求める人材像についてのアンケート結果」(平成16年11月)

○人材育成面で大学・大学院が注力している点(文系)

(調査対象:全国の大学(20大学・三つまで複数回答可能) 回答数:48学部、49研究科)

人材育成面で大学・大学院が注力している点(文系)のグラフ

(出典)日本経済団体連合会教育問題委員会「企業の求める人材像についてのアンケート結果」(平成16年11月)

○人材育成面で大学・大学院が注力している点(理系)

(調査対象:全国の大学(20大学・三つまで複数回答可能) 回答数:39学部、37研究科)

人材育成面で大学・大学院が注力している点(理系)のグラフ

(出典)日本経済団体連合会教育問題委員会「企業の求める人材像についてのアンケート結果」(平成16年11月)

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