独立行政法人日本スポーツ振興センター国立登山研修所（以下、登山研）は、警察庁及び長野県警察から山岳遭難データ（2021～2023年）の提供を受け、分析した結果を以下のとおり独立行政法人日本スポーツ振興センターのウェブサイトにて公表しました。
　本資料及び報告書が、年代や性別に応じた、効果的な遭難防止対策検討のためのエビデンスとなり、山岳遭難事故防止の一助となれば幸いです。
また、登山研は今後も、警察や消防、自衛隊、民間の山岳救助組織、その他山岳関係団体と連携して、山岳遭難データを時宜に応じて収集・分析し、時代に即した、山岳遭難減少・防止に役立つ知見をまとめて、広く発信してまいります。
 

分析結果の資料及び報告書掲載URL

（１）警察庁提供データの分析結果（資料）（※PDF 外部のウェブサイトへリンク） 

（２）長野県警察提供データの分析結果（資料）（※PDF 外部のウェブサイトへリンク）

（３）長野県警察提供データの分析結果（報告書）（※PDF 外部のウェブサイトへリンク） 

※国立登山研修所専門調査委員会調査研究部会HP（※外部のウェブサイトへリンク）

 

分析結果の概要

（１）警察庁（全国）データ
　　・「道迷い」は、特に若年層（20～30歳台）において減少傾向の可能性があること。
　　・「転倒」の増加が顕著であること。
　　・「転倒」の多い年代の幅が、中年（40～50歳台）に広がりつつあること。
　　・「病気」「疲労」が、高齢者（60歳以上）を中心に増加していること。

（２）長野県警察データ
　　・男女とも、中高年の「転倒・転滑落」が多くなっていること。
　　・男性については、「道迷い」が少なく、中高年（特に50歳台から70歳台まで）の「疲労（のみ）」が多くなっていること。
　　・女性については、中高年（特に50歳台・60歳台）の「転倒」が突出していること。

詳細は以下のPDFをご参照ください。