幕府が滅亡し、王政復古の宣言のもとに成立した新政府は、一面では「復古」、他面では「改革」の両面の性格と課題をもち、世界の大勢に即応する近代国家を目ざして新しい体制の整備を急いだ。新政府の基本方針は、慶応四年（一八六八）三月の「五ケ条ノ御誓文」によって明らかにされたが、それは同時に維新政府の教育の基本方針を示すものでもあった。その各条はいずれもその後展開される新政府の教育政策と深い関連をもっていた。特に第五条には「智識ヲ世界ニ求メ大二皇基ヲ振起スヘシ」とあり、欧米の近代文化を導入し、わが国教育の近代化を進める方針が明らかにされているが、同時にそれは「大ニ皇基ヲ振起」することを最高目標とするものであった。また第三条に「官武一途庶民ニ至ル迄各其志ヲ遂ケ人心ヲシテ倦マサラシメンコトヲ要ス」とあることは、指導層のみならず国民一般の教育組織を、構想企画する政策に連なるものであったといえよう。
維新政府は、当時の文明開化の思潮を背景として積極的に国民を啓蒙し、これを近代国家の組織の下に編成して国家の富強を図る立場をとった。そのため政府が教育方針を立て全国の教育を統轄し、国民一般への教育の普及を図ろうとしたのである。そこで新政府は、まず欧米文化の導入および指導者養成の機関として大学の創設を企画し、また直接新政府が管轄する府県について、国民一般のための小学校を開設しようとした。しかし、維新直後は諸藩がそれぞれ独自に教育を行なっており、廃藩置県によって新政府が全国の教育を統轄するまでは、全国的規模の教育方針および教育制度を確立することはできなかった。その間新政府の内部において、また諸藩においても、しばしば復古的傾向と革新的要素が交錯して複雑な様相を呈しつつ、新しい時代の教育を模索していた。新政府は、明治四年廃藩置県後まもなく文部省を設置した。そこで全国の教育をすべて文部省が統轄することとなった。文部省は、翌五年に「学制」を発布し、ここにはじめて近代学校制度の成立を見たのであり、これによって新政府の教育の基本方針が明確にされた。
明治新政府は、新しい時代に即応する指導的人材の養成と当時急務とされていた欧米の学術・文化を摂取するための中心機関として大学の創設を計画した。また当時の大学は、最高学府であるとともに、政府の教育行政機関として企画した点も注目すべきである。したがって、大学の創設は、最高学府および文教行政の中心機関を設置する意味をもっていたのであり、新政府はこれによって新時代に対処する文教政策を実現しようとしたのであった。
維新政府の大学創設計画は、まず京都で始められ、その後政治の中心が東京に移るとともに東京で展開された。すなわち、大学創設計画には京都におけるものと東京におけるものとの二つの流れがあり、またその構想の背後には、国学・漢学・洋学の三派の異なった思想的系譜があった。そして、三派の間に激しい対立と抗争が行なわれたが、時代の動きとともに結局洋学派が優位を占め、欧米先進国の制度を模範とした大学創設の方向が固められていった。
京都における維新政府の学校設立計画は、まず学習院の開校によって始められている。学習院は、幕末に設けられていた公家の学校を復興したものであり、これを大学設立の基礎としようとしたものであった。学習院開校の達は明治元年（慶応四年）三月であり、翌月これを「大学寮代」と改称した。しかし、この学校はまもなく閉校され、これに代わって同年九月に「皇学所」および「漢学所」が設けられたが、これらも大学創設を理由に翌二年九月に廃止された。当時は東京および京都に大学校設立の方針が定められていたが、京都大学校の設立計画は容易に進行しなかった。同年十二月に至ってようやく旧皇学所・旧漢学所を母体として「大学校代」が設けられたが、これも明治三年七月には廃止され、京都における大学創設計画は遂に実現を見るに至らなかった。
新政府の京都における大学創設計画は実現を見なかったが、その構想を示すものとして「学舎制」と称する大学創設案が残されている。学舎制案は、新政府の学校掛から提出され、明治元年三月に総裁局から各局に回付して意見を求めている。これより先、同年二月に玉松操・平田鉄胤・矢野玄道が学校掛に任命されており、学舎制はこれらの人々によって起草されたものと考えられる。この案は明らかに国学派の大学創設案であった。
学舎制には、その冒頭に学舎内に「皇祖天神社」を祀ることを明示し、「寮中ニ請奉テ大学別当其神主ト成リ給ヒ四時ニ一度長官以下学生以上尽其祭祀ニ仕奉ル」と述べ、「皇祖天神社」を教学の中心とする構想が示されている。次に庁舎および校舎をあげ、また事務官と教官を列挙している。事務官には大学別当（親王）、大学頭（公卿）、大学助などをおき、教官には大学博士・犬学助教・明法博士・同助教・文章博士・同助教などをおくものとしている。学科の構成は、本教学・経世学・辞章学・方伎（芸術）学・外蕃学の五分科制である。本教学は「神典・皇籍」等を授けるもので大学の根幹をなすものであり、経世学は政治・経済・兵制等、辞章学は文学・書画等、方伎学は実用的な学問、外蕃学は欧米の学問を授けるものである。このように学舎制は「外蕃学」などによって欧米の近代文化を摂取する意図をも示してはいるが、その基本構想は王朝時代の大学寮を範としたものであったといえる。しかし、大学寮が儒学中心であったのに対して、学舎制は国学中心であった点で明らかに異なっていた。学舎制は具体化を見るには至らなかったが、明治維新後における最初の大学創設の構想として注目すべきである。
政治の中心が東京に移るとともに、新政府の大学創設計画は東京を舞台として展開されることとなった。新政府は、明治元年六月から九月にかけて旧幕府の学校を復興し、昌平坂学問所を昌平学校、医学所を医学校、開成所を開成学校としている。新政府はこれらの学校を母体とし、これを総合して大学の創設を計画したのである。新政府の大学創設計画は、明治二年六月十五日の達ではじめて明らかにされた。この計画は昌平学校を大学校（本校）とし、開成学校と医学校を大学校分局として、これらを総合して大学校を設立しようとしたものである。
この達には、冒頭にまず大学創設の主旨を述べ、新政府の教育政策の基本方針を明示している。その中で、「神典国典ノ要ハ皇道ヲ尊ミ国体ヲ弁スルニアリ乃チ皇国ノ目的学者ノ先務ト謂フヘシ漢土ノ孝悌彜倫ノ教治国平天下ノ道西洋ノ格物窮理開化日新ノ学亦皆斯道ノ在ル処学校ノ宜シク講究採択スヘキ所ナリ」と述べ、国学（皇学）を根幹としつつ、漢学および洋学をも総合して大学校を設立する方針を明らかにしている。またその結びには、「外国ト雖トモ其長スル所ハ亦皆採テ以我国ノ有トスルコト勿論而已」といい、そこで「旧来ノ陋習ヲ破リ天地ノ公道ニ基キ知識ヲ世界二求メ大ニ皇基ヲ振起スル御誓文ノ旨趣ニ不悖是乃チ大学校ノ規模ナリ」と述べている。
大学校の構成、各校の目的、その設立の主旨については次のように示している。
一 神典国典二依テ国体ヲ弁へ兼而漢籍ヲ講明シ実学実用ヲ成ヲ以テ要トス
一 大学校区域未広悉ク三校ヲ設ケ難シ姑ク其名ヲ殊ニシ似テ分局トス然ルニ大学校ノ名ハ三校ヲ総テ是ヲ称スルナリ
一 普通学ヨリ専門学科ニ至ル迄其理ヲ究メ其技ヲ精ウスルヲ要トス
一 今此局ヲ設ケス姑ク是ヲ軍務官ニ付ス
一 医理ヲ明ニシ薬性ヲ審ニシ以テ健康ヲ保全シ病院ヲ設ケ諸患ヲ療シ実験ヲ究ルヲ要トス
これによって明らかなように、この大学創設計画は、昌平学校を大学校の本校（国漢学部）とし、これに開成学校（洋学部）、医学校（医学部）をあわせて総合大学を設置する構想である。兵学校も計画の中には含まれているが、これは一応別個に取り扱われている。この計画においても、伝統的な国学・漢学を大学校の中核としている。しかし京都での大学計画よりもいっそう現実的であり、時代の動きを反映して洋学系統の学校をも大学の一部として明確に位置づけている点が注目される。右のように大学校（本校）において、国学を根幹として漢学を従属的に位置づけたことは、漢学中心の昌平坂学問所の伝統から見て一大改革を意味するものであった。このことは同時に昌平坂学問所の伝統を受け継ぐ漢学派に強い不満をいだかせる結果となり、その後国学派と漢学派の間に激しい対立抗争が展開されることとなった。
明治二年七月の官制改革により、教育行政官庁として「大学校」が設けられた。これはのちの文部省の前身と見るべきものである。翌八月には職員令の改定により大学校の長官として別当がおかれ、松平慶永（春嶽）が別当に任ぜられている。当時の官制によれば、大学校は大学校（本校）、開成・医学両校のほか、病院を監督し、国史を監修し、府藩県の学政を統轄するものとしている。また大学校の職員として、別当以下大監・少監・大丞・少丞等の事務官と大博士・中博士・少博士、大・中・少助教等の教官をおいている。なお同年十二月には大学校を「大学」と改称し、開成学校は「大学南校」、医学校は「大学東校」と改称された。
明治三年二月に「大学規則」および「中小学規則」が大学において定められた。当時の大学は政府の行政機関であり、したがってこの規則は維新政府の学校設置計画と見ることができる。当時は国学・漢学両派の紛争によって大学（本校）の機能が失われ、政府は学制の根本的改革をせまられていた。そこで時代の推移とともに優勢となっていた洋学派を中心とする改革案が右の規則となって登場したものといえよう。この学校計画は、「大学」のほかに予備教育機関として「中学」・「小学」についても定めており、新政府が初めて示した総合的な学校設置計画として注目すべきものである。
大学はこの規則を全国に実施するため、府藩県に頒布することについて太政官に伺い出ているが、太政官では全国への頒布を認めず、学則を伺い出た場合には写し取らせてよいという消極的な態度をとった。したがってこの規則は全国に実施されるには至らなかったが、府県・諸藩ではこの規則に準拠して学制の改革を行ない、中学・小学を設けたものもあり、この規則が新政府の定めた学校制度として、当時の府県・諸藩に対してかなりの影響をもっていたことが知られる。
右の「大学規則」は、学体・学制・貢法・試法・学費・学科等について定めている。「学体」は大学の基本理念を述べたもので、明治二年六月の大学校設立の達に示された趣旨とほぼ同様のものである。しかし右の達の「神典国典ノ要ハ・・・・・・」の部分が削除されて国学中心の立場は後退し、「内外相兼ネ彼此相資ケ所謂天地ノ公道二基キ知識ヲ世界二求ムルノ聖旨ニ副ハンコトヲ要ス」と述べている。「学制」は全国の学校組織について定めたもので、都に大学一校を設け、府藩県には中学および小学をおき、そこから俊秀を選んで大学に貢進させるものとしている。「貢法」は地方から大学への貢進の方法、「試法」は試験の方法について定めたものである。
「学科」は大学の学科構成を示したものであり、教科・法科・理科・医科・文科の五分科制をとり、それぞれに学科目を示している。まず「教科」には神数学と修身学の二科目をあげ、「法科」には国法・民法・商法・刑法・利用厚生学（経済学）・施政学（政治学）等、「理科」には格致学（物理学）・星学（天文学）・動物学・植物学・化学・数学・器械学・築造学等の理工系の学科目、「文科」には紀伝学（歴史学）・文章学（文学）・性理学（哲学）の三科目を示している。「医科」は予科と本科に分かれ、予科では数学・格致学（物理学）・化学・動植物学等の普通学の科目、本科は医学の専門科目で、解剖学等の基礎科目と内科・外科等の臨床科目をあげている。右の学科構成は従前の国別による構成ではなく、欧米の大学を模範とした学問分野別の構成である。なお右の「教科」はヨーロッパの大学の「神学部」に当たり、また法科、理科、医科、文科についても欧米の学問分野を予想して定められたものと考えられる。
次に「中小学規則」は、大学の予備段階としての「中学」・「小学」について定めたものである。まず「小学」は、八歳で入学し、十五歳で終了する八年制の学校である。教育の内容は「普通学」を主とし、かねて専門五科の大意を授けるものとしている。普通学の内容として、句読・習字・算術・語学・地理学をあげている。これによれば、読・書・算のほかに語学と地理学を授け、さらに大学の専門五科の大意をも授けるのであるから、この小学の内容はかなり程度の高いものである。このように「小学」は中学を経て大学に接続する予備段階として計画されており、一般国民のための小学校とは異なる性格のものであった。
「中学」は、小学を卒業後十六歳で入学し、二十二歳までの七年制の学校である。教育の内容は「専門学」を修めるものとし、それは大学の五科と同様である。中学を卒業した者の中から「俊秀ヲ撰ヒ大学ニ貢ス」と定めている。この規則で中学を専門教育の機関としていることは、普通教育を主とするのちの中学校と異なる点である。右の中学が藩校を母体とする地方の最高学府として計画されていたことと関連をもつものであろう。
「大学規則」・「中小学規則」は、結局そのまま実施されるには至らなかったが、新政府が始めて示した全国的組織の総合的な学校設置計画であり、また明らかに洋学系統の学校計画であった点で、学制発布以前の新政府の学校設量計画として注目すべきものである。国民一般の小学校設置計画
右に述べた「中小学規則」の「小学」は、大学の予備教育段階としての初等教育機関であり、指導層のための小学校の設置計画であった。これに対して、国民一般の小学校の設置計画も早くからあらわれている。近世の寺子屋は庶民のための初等教育機関であったが、それは私設の教育機関であり、庶民の日常生活の必要をみたすためのものであった。これに対して、明治維新の指導者たちは近代国家を建設する基礎として国民を育成することが肝要であり、そのために国民一般の教育が急務であることを認めていた。そこで国家が学校の設置について強力な政策を実施すべきものと考えていた。たとえば木戸孝允は、明治元年十二月に朝廷に提出した建言書の中で、元来国の富強は人民の富強によるものであるとし、一般の人民が無学で貧困な状態から脱出できないならば、「王政維新之美名」も結局「空名」に終わり、「世界富強之各国に対峙するの目的」もその実を失うであろうと述べている。そのため「文明各国之規則を取捨し、徐々全国に学校を振興し、大に教育を被 レ 為 レ 布候儀、則今日之一大急務と奉 レ 存候」と、全国に学校を設置することの急務を説いている。このように明治維新後は国民一般の教育を国家の重要施策の一環として企画することとなったのである。
維新政府は、明治二年二月に諸府県で実施する行政の大綱として「府県施政順序」を定めた。そこには地方行政の基本事項を示しているが、その中の一項として「小学校ヲ設ル事」をあげている。なおこれに対する説明には、「専ラ書学素読算術ヲ習ハシメ願書書翰記牒算勘等其用ヲ闕サラシムヘシ又時時講談ヲ以テ国体時勢ヲ弁へ忠孝ノ道ヲ知ルヘキ様教諭シ風俗ヲ敦クスルヲ要ス最才気衆ニ秀テ学業進達ノ者ハ其志ス所ヲ遂ケシムヘシ」と述べている。当時は諸藩がなお存続していたため、右の規則は新政府直轄の府県のみを対象としたものであり、したがって全国に適用する規則ではなかった。しかし、これによって維新政府が、一般人民に対する小学校の設置を早くから企画していたことが知られるのである。
右の小学校は、その説明でも明らかなように、書学・素読・算術すなわち日常生活に必要な読・書・算を主とし、寺子屋と大差のないものといえるが、そのほか談話によって公民教育および道徳教育をも行なうべきものとしていた。また、才能が優れ学業の進んだ者にはその志をとげさせるべきであるとし、身分職業の別なく人材を育成しようとする維新政府の新しい政策が示されている。
新政府は、右のほか昌平学校に「府県学校取調局」をおいて小学校の設置計画を進め、さらに東北府県に対して小学校を速かに設置すべき旨を達している。これらの政策に基づく小学校設置の実情は明らかではなく、また維新の戦乱後なお日の浅い当時において、小学校の設置が順調に進んだものとは考えられない。しかし、新政府のこのような政策は、その後国民一般の小学校が全国に設置される基礎をおいたものとして注目すべきである。
明治新政府は神祇祭祀等を掌る官職として明治元年太政官に神祇官をおいたが、ニ年七月の官制改定では神祇官を太政官の上におき、また「宣教使」をおいて皇道思想に基づく国民教化運動を掌らせることとした。宣教使には長官・次官等のほか大・中・小宣教使をおいている。三年一月「大教宣布の詔」が発せられ、「祭政一致」の基本理念のもとに、「宣教使」をおいて「惟神の大道」を宣布する国民教化運動が展開されることとなったが、その実績は必ずしも振わなかった。この大教宣布運動は、王政復古に際して皇国思想を唱道した国学者、特に長谷川昭道の皇道主義の思想およびその献策によるところが大きかった。また明治初年の神仏分離、廃仏毀釈の運動と深い関連をもっていた。
明治四年八月神祇官は神祇省に改められたが、五年三月にはこれを廃止して教部省がおかれた。教部省の設置によって祭祀と宣教（教化活動）は分離され、祭祀は式部寮に移され、教部省はもっぱら教化活動を行なうこととなったのである。神祇省の廃止とともに宣教使も廃止されたが、翌四月には「教導職」がおかれた。教導職には全国の神官・僧侶を任命し、国民教化活動を担当させることとした。また同時に、国民教化の基本目標すなわち教化の内容を示して教導職の心得とするために、三条教憲（三条の教則）が定められた。それは「一、敬神愛国ノ旨ヲ体スベキコト。一、天理人道ヲ明ラカニスベキコト。一、皇上ヲ奉戴シ朝旨ヲ遵守スベキコト。」の玉条であった。これによって神官とともに仏教の僧侶も国民教化活動に参加することとなったのである。その後教導職養成機関として仏教各宗連合による「大教院」の設立なども行なわれたが、時代の動きとも関連して教導職による国民教化活動はじゅうぶんな成果をおさめることができなかった。
右のように、明治初年には皇道主義に基づく国民教化の政策が展開された。しかし他方では、文明開化の思潮がしだいに隆盛となり、新政府もまたこれを基本とするようになった。そこで皇道主義の国民教化運動は、明治五年ごろを境として急速に衰え、国民教化の上に大きな力をもつには至らなかった。しかし、明治十年代以後の教育思想および政策と関連して注目すべきものがあるといえよう。
学制百年史編集委員会
-- 登録：平成21年以前 --