平成15年度専修学校先進的教育研究開発事業

事業名

理容美容学校におけるアライアンス型e-learningの導入の実践

学校法人名

学校法人　国際共立学園

学校名

国際理容美容専門学校

代表者

理事長　中村文雄

担当者・連絡先

ＩＴ推進室長

若松　伸佳

電話：03-5850-7202

事業の概要

　理容美容業界においても、顧客管理や経営面でコンピュータを利用する機会が増えており、専門技術教育に加え、コンピュータ関連教育を行うことが今では必須となっている。
　加えて、厚生労働省が平成10年に理容師・美容師法の一部を改正、修業年限が１年から２年になると同時に多数の理容美容学校がコンピュータ関連授業を導入したが、内容は各校の自由裁量となっており、教育について少なからず困惑している状況が見受けられる。
　本事業では、理容美容学校に通学する学生に対し、パソコンスキル並びに、パソコンを活用した簿記、広告デザイン、顧客管理、情報リテラシー等の基礎知識を身につけさせることを目的としたe-learningコンテンツを開発、実際に学生に対して教育を展開し、卒業後に店舗を開店・運営できる能力を身につけさせることを目標とした。
　また、各コンテンツは、それぞれの分野に属する専門学校が得意分野を生かして開発、専門学校間で横の連携（アライアンス）をすることによって、e-learningを展開し、より質の高い教育を行うことも目標の一つとした。

成果

・	e-learning教育コンテンツの開発
	アライアンス校と実証実験校の各担当者が密にコミュニケーションを取り、情報を共有しながら、通常接している自校の学生と実験校の学生とのニーズの違いを理解し、題材も極力理容美容になじみのあるものを取り入れるなど、創意工夫をこらした開発を行った。
・	e-learningプラットフォームおよびインストラクショナルデザインの開発
	本事業のプラットフォーム（受講のための基本システム）およびインストラクショナルデザイン（教育プロセス設計）は、学校側の指導・助言をもとに企業メンバーが開発した。
・	モチベーションキープを目的とした「メンタリング」に関する研究・開発
	前例が無いことや、学校間アライアンス型であるなど本プロジェクト独特の要素があることを考慮し、十分な検討を行った上でメンタリングポリシーを決定、メンタリングマニュアルとメンタリングメールのテンプレートを作成して実証講座に臨んだ。共通メンタリングメール送付直後に爆発的にページビューが増えるなど、その効果は明確に表れた。
・	実証講座の実施
	国際理容美容専門学校のビジネス美容科１年生のうち、自ら希望した34名を対象に平成16年1～2月に20日間で実施。今回のトライアルでは、時間内で４科目すべての教育を完了した学生が34人中27名で80％を超え、さらに満足度78.8％という結果を得た。

-- 登録：平成21年以前 --