急速な情報通信技術(ICT)の進展やグローバル化など、変化の激しい社会を生きる子供たちに、確かな学力、豊かな心、健やかな体の調和のとれた「生きる力」を育成することがますます重要になってきています。
このような特長を効果的に活用することにより
など、新たな学びを推進することが可能となります。
文部科学省は平成23年度より、1人1台の情報端末、電子黒板、無線LAN等が整備された環境の下で、ICTを活用して子供たちが主体的に学習する「新しい学び」を創造するための実証研究を実施し、報告書をまとめました。
実証校での各教科等におけるICTの活用例と効果をまとめました。
•画像や動画を活用した分かりやすい授業により、興味・関心を高め学習意欲が向上しました。
•児童生徒の学習の習熟度に応じたデジタル教材を活用し、知識・理解の定着が図られました。
•電子黒板等を用いて発表・話合いを行うことにより、思考力や表現力が向上しました。
例
•デジタル教科書・教材等を提示するだけでなく、観察・実験等の体験的な学習が必要です。
•ICTを活用して発音や対話の方法を学習するだけでなく、対面でのコミュニケーション活動を合わせて行うことが必要です。
•重度の障害のある児童生徒の感覚機能、運動機能の向上が見られました。
•本校と病院内の分教室をTV会議システムで接続することによる協働学習を実現しました。
•入院前の前籍校との交流による不安の解消など復帰への支援を行いました。
ICTを活用することにより「一斉指導による学び(一斉学習)」に加え、「子供たち一人一人の能力や特性に応じた学び(個別学習)」、「子供たち同士が教えあい学び合う協働的な学び(協働学習)」を推進していくことが重要です。ICTを活用した学習場面を、実証校の実践報告等をもとに類型化し、類型に対応した実証校の実際の学習場面例を整理しました。
「導入」→「展開」→「まとめ」という一つの授業の流れに注目し、効果的にICTを取り入れている実践事例を整理しました。
約8割の児童生徒が全期間を通じて、授業について肯定的に評価しています。
児童生徒と同様約8割の教員が全期間を通じて、授業について肯定的に評価しています。
教員のICT活用指導力は、事業開始当初と比べて向上しています。
標準学力検査(CRT)の結果を、平成23年度と24年度の経年で全国の状況と比較すると、低い評定の出現率の全国比が減少している傾向が見られました。
※全国の評定出現率を1.00としている。
|
|
|
||
学校における情報セキュリティポリシーの策定及び適切な運用を促すため、「学校における情報セキュリティについて」を作成しました(別冊資料編 第1章)。 |
|
ICT活用に取り組む教員等に向けて、「児童生徒の健康に留意してICTを活用するためのガイドブック」を作成しました。
|
||
|
|
教室の明るさ 遮光カーテンの使用や照明環境の工夫により、状況に応じて教室内の明るさを調整電子黒板 遮光カーテンの使用による画面への光の反射の防止や、画面上の文字の大きさ・色に配慮 |
|
|
セキュリティポリシーに記載すべき内容例 •重要度に応じた情報資産の分類とその取扱制限について ※なお、教育委員会と学校が連携して、情報資産の分類や取扱制限等を各学校で共通のものとすることが望ましい。また、教職員の人事異動を考慮し、都道府県と市町村の教育委員会で情報セキュリティポリシーの共通化を図ることが望ましい。 |
タブレットPC 画面の角度を調整することにより、画面への光の反射を防止 児童生徒の姿勢等 机やいすの高さや適切な姿勢に配慮 |
機能の在り方の概要
•OSに依存することなく、多様な情報端末で利用可能、学習の記録を蓄積・活用できることが必要。
•学習者用デジタル教科書・教材、アプリケーションなど、学びに有効なシステムが連携した学習環境を構築することが必要。
学びのイノベーション パンフレット
ICTを活用した指導方法~学びのイノベーション事業 実証研究報告書より~
児童生徒の健康に留意してICTを活用するためのガイドブック
資料映像「学びのイノベーション事業の取り組み」(YouTubeへリンク)
学校のICT環境を整備するために地方財政措置が講じられています。
教育のIT化に向けた環境整備4か年計画
単年度:1,678億円(平成26~29年度4年間総額6,712億円)
21世紀にふさわしい学校教育を実現できる環境の整備を図るため、第2期教育振興基本計画(平成25年6月14日閣議決定)で目標とされている水準の達成に必要な所要額を計上した「教育のIT化に向けた環境整備4か年計画(平成26~29年度)」に基づき、平成29年度まで単年度1,678億円(4年間総額6,712億円)の地方財政措置が講じられることとされています。
教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面に関するガイドライン
(手引書)ー総務省ー
初等中等教育局情報教育・外国語教育課