第1章 4．2．（2）メディア・リテラシー教育の教材を改善・充実させる

a．国語科メディア表現能力・理解能力を育てるための教科書改善に向けて

　「メディア・リテラシー教育」という概念は、学校教育の課程における「国語科」という枠を越えて、もっと幅広い用語として使用されてきている。そのために、国語科の枠組の中から「メディア・リテラシー教育」を考えていくと、様々な問題にぶつかる。
　そこで、以下に、従来の「メディア・リテラシー教育」の考え方について検討を加えてから、国語教科書改善のために「メディア・リテラシー教育の改善・充実」に向けた提案を行っていきたい。
　これまで「メディア・リテラシー」と言えば、一般には「読み書き能力」とか「情報識別能力」と言い換えられて、主にテレビや新聞などのメディアから送り出されてくる情報を批判的に読み解いていく能力のことと考えられてきた。つまり、文字と共に映像や音声として送り出されてくる情報の意味するところを批判的に読み解く能力を育成する教育が提唱されてきた。
　このように考えられてきたメディア・リテラシー教育における「リテラシー」の実態は、文字であれ音声、映像であれ、それを読む（解釈）読み手、すなわち受け手主体の問題に多くの比重がかけられてきたことは否めない。
　身近にある「メディア・リテラシー」関係の文献の大半がそのような実態を物語っており、これは問題である。
　「メディア・リテラシー」とは本来、「読み書き能力」と呼ばれてきたはずである。にもかかわらず、「リテラシー」のもう一方の大切な要素である「書く能力」に関してはあまり取り上げられてきていない。「話す能力」、「聞く能力」に至っては全くと言ってよいほど欠落してしまっている。メディア・リテラシー教育が「音声を読む」という象徴的な意味を含んでいるとするなら、当然「話す・聞く能力（oracy）」も一緒に取り上げていかなければならないはずである。
　したがって、国語科教育の立場から「メディア・リテラシー」を問題にするとき、これらの「書く能力」と「話す、聞く能力」とは等分に取り上げられていかなければならない。要するに、従来の「メディア・リテラシー教育」では専ら情報を読み解く能力を育成するための教育という印象が強すぎたのである。
　そこで、本報告では、情報を「読み解く能力」に加えて、「書く能力」「話す・聞く能力」の育成を意識的に視野に入れていくという意図からあえて「国語科メディア教育」という言い方をすることにしたい。そして、ここで育成する能力を「国語科メディア表現能力」、「国語科メディア理解能力」と呼んでいくことにしたい。
　ところで、小学校に入学する前の子どもたちがすでに一定の「読み書き能力」を身につけてきている状況が出現してからかなりの年月が経っている。こうした能力は主にテレビなどのメディアを媒介として身につけられていることが判明している。メディアの持つ力は、子どもたちが物心ついた時から作用しており、メディアやメディアから発信される情報は知らず知らずのうちに子どもたちの生活の中に深く浸透していてその恩恵に浴している。
　だから、メディア教育というものは殊更に新しいことを始めるということではないのである。すでに子どもたちの中にある様々なメディアに対する能力、すなわちメディア表現能力やメディア理解能力を意識的に引き出してやり、それにさらに磨きをかけてやることなのである。
　さて、水越伸氏は「メディア・リテラシー」を「メディア使用能力」、「メディア受容能力」、「メディア表現能力」の三層（注1）からとらえている。つまりこれらの三つの能力の「階層化された能力」として複合的にとらえているのである。そして、これら三つの能力は、どれかが中心で重要だという性格のものではないと述べている。三つの能力は「たがいに関係しつつ全体としてメディア・リテラシーの総体を構成している」というわけである。
　確かに、コンピュータのインターネットの接続の仕方というメディア使用能力が優れていても、メディア表現能力が劣っていては実効性を持たないという場合があろう。しかし、従来の「メディア・リテラシー教育」の多くは、第二の「メディア受容能力」に力点を置いた実践が圧倒的に多かった。その点、国語科メディア教育では、先に述べたように「書く能力」や「話す・聞く能力」にも相応の力点を置いた実践の創造が目指されている。情報を読み解く能力は、メディアを活用して価値ある情報を積極的に創り出していく活動と併せて育成していくこともできるのである。
　情報を批判的に読み解くことをいくら強調しても、それがこれまでのように「受容能力」中心の「メディア・リテラシー教育」では、急速に変貌していく今日のようなメディア社会をたくましく生き抜いていくことのできる人間の育成はおぼつかない。本提案で、国語科メディア理解能力の育成と共に、国語科メディア表現能力の育成を目指した教科書の改善・充実を提案していきたい。

• （注1）　「メディア・リテラシーと教育のゆくえ」谷川彰英他編　『21世紀教育と子どもたち3　学びの地平を求めて』
  平成12年3月　東京書籍

b．現行の小学校国語教科書の現状分析・考察

　前述したように、情報を読み解く能力はメディアを活用して価値ある情報を積極的に創り出していく活動と併せて育成していくこともできる。
　そこで、以下には国語科メディア表現能力を育てるための教科書教材のいくつかを取り上げて分析考察を行っておくことにする。

c．国語科メディア表現能力を育成するための教材の改善・充実のための方策

　国語科メディア表現能力を育成するための教材を開発する際のポイントは題材とメディアの選び方にある。学習者の実態に沿って題材を選ぶところまでは、従来の表現能力を育てるための授業と変わるところはない。
　異なるところは、取り上げようとする題材とメディアとの組み合わせにある。どのようなメディアを活用すればその題材の学習活動を円滑に効果的に進めていくことができるかがポイントとなる。
　表現能力を育てるための題材は何等かの制作活動を伴う。その活動によって何等かの作品が制作されることが多くなろう。そして、メディア表現能力を育成する授業では、この制作される作品自体が一つの「メディア」でもある。「ポスター」や、「CM」、「パンフレット」、「紙芝居」といった具合にである。
　要は、これらの作品を制作するのに最適なメディアとして何を選ぶかということが問われてくるのである。例えば、コンピュータやデジタルビデオカメラ、デジタルカメラといったニューメディアと呼ばれる機器を活用する場合も出てくるであろう。
　大切なのは、これらの機器を活用する際に言葉との関わりについて留意していくことである。様々な機器メディアは「文字」だけでなく、「映像」や「音声」といった要素との関わりが深いものが多い。国語科メディア教育ではこれらの「映像」や「音声」と言葉との関わりを絶えず念頭において教材を開発していくことが絶対的に必要な条件となる。

a．多様な表現媒体の必要性

　説明文の領域に、新聞、雑誌、放送（テレビ）、図鑑、手紙（紹介状、案内状、プログラムなど）、宣伝、インターネットのホームページやその記事など、学習者が手にし、耳にし、見ることのできる「多様な表現媒体」をとりいれる必要がある。
　現下では、各種のメディアの洪水にあい、流されるままになっている。
　興味本位の作品に時間をうばわれ、おちついて学習する時間の確保がむずかしい。時間確保の課題を解決しなければならないが、その場合、考えておくべきことがある。それは、児童の興味がそれほどまで表現媒体にそそがれていて、その現象が避けられない実態ならば、それらの媒体を禁止するだけではなく、まずは、媒体がもつ特性をあきらかにすることである。問題がどこにあり、制限すべき内容・範囲・時間などをとらえ、さらに、興味ある媒体の故に、学習に生かせる利点は何なのかなどの検討が欠かせない。指導者は、学習者とともに、この問題にとりくまなくては、いたずらにメディアの洪水に流されるばかりである。対応をせまられている領域であって、毎日のように出会う媒体であるから、日常的に、この問題を検討するのが当然ではないか。そのためにも、教材化が必要である。
　問題は、教材化するにあたり、特定の会社や、固有名詞が記載されていることが避けられないことである。検定上、この点が緩和されないと、実際に活用されているものは、教材化しにくい。批判していくためにも、実物が最適である。社会的な問題をふくみ、考量すべき課題ではあるが検討すべきといえよう。

b．自ら表現に生かす学習活動の導入

　読む教材で媒体の表現形態がもつ特性を学んだら、その知識の一部でよいから、自らの表現に生かす学習活動を導入する。これまでのいわゆる「作文」で意識されてきたような、原稿用紙に書く活動に限定されない広くて多様な表現活動に導く。長短さまざまな表現媒体から発想するだけに、そこには分量、語彙、文型など、さまざまな可能性（学習者の個性）にうったえることができる。連日のように出会う媒体なので、児童の日常生活に密着した表現となり、表現の必要性を自覚させるためにも効果がある。

c．視覚的な作品の教材化

　話し聞く領域においても、もっとも活発な活動が予想される話題となる。もっとも身近な事柄に属するものだから、友達同士の語り合いの気分でとりあげることができる。
　たとえば、アニメを、一連の絵コンテで示しておけば、物語の冒頭、展開、クライマックス、結末などの構成要素の学習もできる。人物と人物の関係、事件（伏線となる出来事、盛り上げる展開、決定的な事件）、それらを支える場面・背景（時と場所）、会話の効果など、文章表現で学ぶ事柄をも、愉快に指摘しあいながら、具体的に（映像化しながら）習得することができる。フランスでは、早くから、漫画が教材として推奨されてきていた。美術の国フランスなので、教科書中に、名画、挿絵などを豊かに活用してきた歴史があり、視覚的な作品の教材化を推進してきた伝統が漫画を教材と評価し認知し活用してきた。
　漫画は、一例で、他にも、映画のスチールを用いるなど、幅広い教材化が見られる。
　広告の写真一枚についても、話し合えば、きりのないほどの検討課題がみつかる。ロラン・バルトは、一枚の広告を分析することに、（文庫本）一冊の分量をさいている。もちろん、それは高度な記号学の分析で、学校で学習する内容ではないが、ゆっくり考察することのできる対象であることは、それからも分かる。

d．聞くことの教育のさらなる推進

　聞くことの教育をさらに推進するためにも、これらのメディアを教材に使うと、興味をもってとりくませることができる。児童は、先生の読み聞かせに楽しんで耳を傾けるのであるから、説教でなく、楽しい内容なら、すすんで聞いてくれるはずである。問題は、楽しさに加えて、注意して聞く活動をどのように用意するかである。ごくごく簡単な設問（ただし、楽しさを阻害しない、やさしく、すぐに回答できるレベルの設問をつくるのは難しい）を設けるだけで、二回目からは、何に注意して聞いておればよいかが分かる。聞くポイントを簡単な選択肢で示しておけば、楽しさと同時に学習する緊張感をゲーム感覚で味わわせることができる。

e．まとめ

　要は、多様な表現形態に出会わせ、その中から、自分にできる表現形態を習得させる点にある。興味のあるもの、自分でも試みたいもの、みんなに示してその効果を確かめられるもの、これらの活動が支えとなって、多様な語彙、文型、表現様式などを習得していくことが期待できる。マスメディアは、これらの諸特性をもっている。他の特性も数多くあるが。
　それぞれの形態の基本を学ぶことで、確実な批判もまた可能になる。基本を知らなくてもできる批判もあろう。それなら、苦労することはない。経験させるだけでできる。しかし真に、根拠をもって、批判に確実性をもたせるには、媒体に直面し、検討し、その基本を知って、長短を考えていくのは、かえって近道になるのではないか。

（大内　善一、中西　一弘）