第5章　視覚補助具・情報機器等の活用の促進

1．視覚補助具・情報機器等の活用の必要性

○ 高等学校段階においては、生徒の発達の段階や卒業後の社会生活、職業生活を考慮し、生徒自身が見えやすさを確保するよう状況に応じて工夫する力を育成することが求められている。

○ 高等学校や特別支援学校（視覚障害）高等部等を卒業後、弱視生徒たちは進学や就職等により、社会に出て行くことになる。こうした進路状況を勘案して、高等学校段階においては、弱視レンズや拡大読書器等の視覚補助具（※23）、あるいは拡大機能を有する情報機器等を活用するなどして、弱視生徒が自らの力で効率的に文字処理等できるような力を育てることが極めて重要である。

2．視覚補助具・情報機器等の活用の促進

○ 上記1を踏まえ、特別支援学校（視覚障害）高等部において現在行われている視覚補助具・情報機器等の活用に留意した指導を継続するとともに、更なる充実を図っていくことが望まれる。

○ 一方、高等学校においては、特別支援学校（視覚障害）のセンター的機能を活用するとともに、医療や大学等の専門機関と連携を深めるなどして、在籍する弱視生徒に対する視覚補助具・情報機器等の活用について支援を進めていく必要がある。なお、この点については高等学校段階にとどまらず、小中学校段階からの適切な支援が必要である。また併せて、高等学校の教員等に対しても理解啓発を図る必要がある。

3．視覚補助具・情報機器等の活用のための環境整備

○ 高等学校や特別支援学校（視覚障害）高等部等において、弱視レンズや拡大読書器、あるいはパソコンの拡大機能を利用するなど、情報機器等を弱視生徒が有効に活用することができる環境を整えることは、極めて重要であり、今後、そのための方策を検討することが望まれる。また、特別支援学校（視覚障害）においては、センター的機能の一環として、視覚補助具・情報機器等を展示したり、高等学校の弱視生徒等へ一定期間貸し出したりすることも望まれる。

※23 視覚補助具とは、弱視者が保有する視機能を有効活用するための補助具の総称。代表的なものとしては、ルーペや単眼鏡等の弱視レンズと、ビデオカメラとモニターテレビを組み合わせて教科書などを拡大して映像を提示する拡大読書器などがある。