課題解決型高度医療人材養成推進委員会の所見

令和元年8月13日

「課題解決型高度医療人材養成推進委員会」所見

○　この度、本委員会は「課題解決型高度医療人材養成プログラム」について、本年5月に申請のあった12件（アレルギー領域3件、外科解剖・手術領域9件）の事業のうち、事業の構想（全体構想や教育プログラム・コースの優秀性）及び事業の実現可能性（運営体制や継続・事業成果の普及に関する構想等の妥当性）等について審査を行い、特に優れた3件（アレルギー領域1件、外科解剖・手術領域2件）の事業を選定しました。

○　アレルギー領域及び外科解剖・手術領域は、アレルギー疾患の多様性を踏まえた個別化医療への対応や、高度な医療機器を用いた外科治療の安全性等に対するニーズが高まっていることを踏まえ、それぞれの課題に対応できる人材を養成する体系化された優れた教育プログラムの構築と事業の確実な実施・継続とともに、その取組・成果等の普及・展開の見通しを重視し、選定を行いました。

○　選定された各大学には、以下の点にも考慮した上で、事業計画が着実に実施されることを強く求めます。

• (1) 事業の実施に当たっては、今回のテーマの背景を明確に理解し、確実に取り組むべき課題として、全国の大学を先導し、学長のリーダーシップの下、責任体制を明確にした上で全学的な実施体制で行うこと。また、事業期間終了後も各大学において、長期的な展望に基づく具体的な事業継続の方針・考え方について検討し、自立化した事業体制を構築すること。
• (2) 客観的なアウトプット、アウトカムを年度毎に明確にした上で、自己点検・評価や外部評価を実施し、事業の改善を行いつつ、全国のモデルとなる体系的な教育プログラムを展開すること。その際、本事業における多職種養成等の特性を踏まえ、履修する学生や医療従事者等が受講しやすい環境整備に配慮するとともに、受講者のキャリアパス形成につながる体制を構築すること。
• (3) 事業の実施状況や成果等を可能な限り可視化した上で、地域や社会に対して分かりやすく情報発信すること。また、他大学の参考に資するよう、特色ある先進的な取組やモデルとなる取組について、実現するためのノウハウ、留意点等についても積極的に発信するなど、成果等の普及・展開に努めること。

○　今回、優れた事業や特色ある事業でありながら、残念ながら選定にいたらなかった事業が多数ありました。選定されなかった各大学においては、本委員会から、申請いただいた事業に対する所見をお伝えしますので参考にしていただくとともに、今後も地域･社会からの高いニーズに応えるべく、本プログラムの趣旨も生かした特色ある人材育成に取り組んでいただくことを強く期待します。

課題解決型高度医療人材養成推進委員会
委員長　大島　伸一