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可観測物性の状態・環境への依存性

課題番号:1428

(1)実施代表機関名:

東京大学地震研究所

(2)研究課題名:

可観測物性の状態・環境への依存性

(3)最も関連の深い建議の項目:

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(4) 地震発生・火山噴火素過程
イ. 地殻・上部マントルの物性の環境依存性

(4)その他関連する建議の項目:

1 地震・火山現象予測のための観測研究の推進
(2) 地震・火山現象に関する予測システムの構築
(2ー1)「地震発生予測システム」
ア. 地殻活動予測シミュレーションとデータ同化

1 地震・火山現象予測のための観測研究の推進
(2) 地震・火山現象に関する予測システムの構築
(2ー1)「地震発生予測システム」
イ. 地殻活動予測シミュレーションの高度化

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(1) 日本列島及び周辺域の長期・広域の地震・火山現象
イ.上部マントルとマグマの発生場

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(1) 日本列島及び周辺域の長期・広域の地震・火山現象
ウ.広域の地殻構造と地殻流体の分布

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(2) 地震・火山噴火に至る準備過程
(2ー1)地震準備過程
ア.アスペリティの実体

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(2) 地震・火山噴火に至る準備過程
(2ー1)地震準備過程
イ.非地震性滑りの時空間変化とアスペリティの相互作用

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(2) 地震・火山噴火に至る準備過程
(2ー1)地震準備過程
ウ.歪み集中帯の成因と内陸地震発生の準備過程

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(2) 地震・火山噴火に至る準備過程
(2ー2)火山噴火準備過程
ア.マグマ上昇・蓄積過程

2 地震・火山現象解明のための観測研究の推進
(4) 地震発生・火山噴火素過程
ア. 岩石の変形・破壊の物理的・化学的素過程

(5)平成20年度までの関連する研究成果の概要:

 蛇紋岩の物性については, これまでデータのなかった高温型蛇紋岩の弾性波速度およびその異方性を決定し, また電気伝導度がそこに含まれる磁鉄鉱の幾何学的形態に強く支配されることを示した.塑性変形領域での石英の結晶配向の変化に対するいくつかの基本的な応力条件と初期配向の影響を示した. 断層ガウジの固化の音波物性への影響を示した.クラックのない細粒人工岩石を合成することに成功した. 固液共存系での液相存在形態, およびそのレオロジーについて基本的なケースを理論的・実験的に解明した.

(6)本課題の平成21年度からの5ヶ年の到達目標:

 地震断層の載荷とその破壊は, 物質の状態と,種々の物理量が空間的に強い不均質をもって発展する現象であり, 観測からそれらをなるべく拘束することが地震予測の精度向上に不可欠である. 本課題では,地震発生に関連する場所に存在して種々の観測量に大きな影響を与える可能性がありながら,その振舞いがよくわかっていない物質と環境条件を中心に,幅広く物性データを集めるとともに, 限られた実験データを地震発生に関するさまざまなシチュエーションに適用するために, 実験データを説明する物性理論を発展させることを目標とする.また,より広い範囲の現象を系統的に実験するために, 様々な物性プロセスを比較的容易に再現することが可能な人工合成岩石を用いた物性測定という新たなアプローチを導入する.

(7)本課題の5ヶ年計画の概要:

 平成21年度は、今後5年間に必要な実験技術開発、物性データ整理、物性理論の発展に必要な基礎理論の構築を進める。特に、また、これら全体を最終的にまとめあげることが可能になるよう検討および調整を行う。
 平成22年度は、予備的実験を開始し、実験技術の再検討、実験データに必要な物性理論の再検討、また、逆に理論の正当性を実証できるような実験法探索を行う。
 平成23年度は、系統的なデータの収集、物性理論の発展を行う。
 平成24年度は、引き続き系統的データの収集、物性理論の発展を行う。また、相互の結果を持ち寄り検討し、それを踏まえたさらなる実験と理論発展を行う。
 平成25年度は、追加実験をおこない、最終的に結果のまとめ・整理を行う。

(8)実施機関の参加者氏名または機関名:

東京大学地震研究所 平賀岳彦・中谷正生・吉田真吾・武井康子
富山大学 渡辺了
静岡大学 増田俊明, 道林克禎
千葉大学 金川久一
兵庫県立大学 佐藤博樹

(9)公開時にホームページに掲載する問い合わせ先

部署等名:東京大学地震研究所
電話:03‐5841‐5763
e‐mail:hiraga@eri.u‐tokyo.ac.jp
URL:

お問合せ先

研究開発局地震・防災研究課

(研究開発局地震・防災研究課)

-- 登録:平成22年02月 --