|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．目標達成度 |
s．所期の目標を上回っている |
目標に対する達成度 |
○ |
拠点形成は所期の計画に沿って順調に進捗したか |
|
○ |
養成人数は所期の目標を達成したか |
|||
|
○ |
客観的な情勢の変化等（社会ニーズの変化等）があった場合には、所期の計画を適切に見直す等、柔軟に対処できたか |
|||
|
2．人材養成手法の妥当性 |
s．高く評価できる |
地域ニーズの反映等 |
○ |
地域ニーズを反映した人材養成となっていたか、また、継続的な地域ニーズの調査を行い、その結果を適宜人材養成ユニット運営に反映する仕組みとなっていたか |
|
○ |
地域の大学等としての個性・特色を活かしたものになっていたか |
|||
|
人材養成の手段・方法 |
○ |
養成すべき人材像に対して、被養成者が習得すべき知識・スキルの内容及びその到達レベルは明確に定められていたか、また、それらは適切なものとなっていたか |
||
|
○ |
被養成者の募集・選考方法は適切であったか |
|||
|
○ |
被養成者が習得すべき知識・スキル及びその到達レベルに対応して、カリキュラムは体系的に整備されてきたか |
|||
|
○ |
被養成者が目標とするレベルに到達したかを判定する基準（修了要件）は明確に定められ、被養成者の到達レベルを認定する仕組み（判定委員会等）はあったか、また、認定する仕組みは適切なものとなっていたか |
|||
|
○ |
被養成者や養成従事者へのアンケート、養成修了者やその出身元機関への追跡調査、外部有識者等による評価等を行い、その結果を人材養成ユニットの運営にフィードバックする仕組みはあったか |
|||
|
○ |
資金規模と養成人数・養成内容等のバランスはとれていたか |
|||
|
3．実施体制・自治体等との連携 |
s．高く評価できる |
実施体制 |
○ |
実施機関は、人材養成ユニットの運営に対し、積極的に関与（支援・協力）してきたか |
|
○ |
当該地域を中心とする民間企業等の参画による人的・経済的な協力は効果的に行われてきたか |
|||
|
自治体等との連携 |
○ |
人材養成ユニットは地域再生計画に位置づけられ、適切に実施されてきたか |
||
|
○ |
地域の自治体のコミットメントは適切に行われてきたか |
|||
|
○ |
養成された人材が地元で活躍するための支援策が検討されてきたか |
|||
|
4．人材養成ユニットの有効性 |
s．高く評価できる |
有効性 |
○ |
養成修了者は、当該地域の再生のために活躍しているか、あるいは活躍が期待できるか |
|
○ |
人材養成ユニットはが当該地域において評価されているか |
|||
|
○ |
養成した人材に対するネットワークの構築や情報提供等、継続した支援措置が計画あるいは実施されているか |
|||
|
情報発信・波及効果 |
○ |
当該地域を中心とした広報は十分であったか |
||
|
○ |
当該地域にとどまらず、他の地域に対しても情報提供・情報交換（育成手法に関する論文発表、シンポジウム開催等）は活発に行われてきたか |
|||
|
○ |
人材養成ユニットは他の地域にとっても有用なモデルとなり、波及効果が期待できるか |
|||
|
5．継続性・発展性の見通し |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
期間終了後の継続性・発展性の見通し |
○ |
実施機関の長によるコミットメントが継続されるとともに、当該機関は人材養成ユニットの成果を活かしながら、責任をもって取組の継続性を確保しているか |
|
○ |
人材養成ユニットは、自立して運営するために必要な経費・人員を確保できているか |
|||
|
○ |
人材養成ユニットの運営は、地域の連携自治体や地元からの支援等を受け、発展性を期待できるものか |
|||
|
6．中間評価の反映 |
s．高く評価できる |
|
○ |
中間評価で指摘された事項は見直し後の計画において適切に反映されていたか |
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．進捗状況 |
s．所期の目標を上回っている |
目標に対する達成度 |
○ |
所期の計画（ミッションステートメントを含む）に沿って順調に進捗しているか |
|
○ |
養成人数は所期の目標を達成したか |
|||
|
○ |
採択時のコメントに対し適切に対応しているか |
|||
|
○ |
客観的な情勢の変化等（社会ニーズの変化等）があった場合には、所期の計画の適切な見直し等、柔軟に対処できているか |
|||
|
2．人材養成手法の妥当性 |
s．高く評価できる |
地域ニーズの反映等 |
○ |
地域ニーズを反映した人材養成となっているか、また、継続的な地域ニーズの調査を行い、その結果を適宜人材養成ユニット運営に反映する仕組みとなっているか |
|
○ |
地域の大学等としての個性・特色を活かしたものになっているか |
|||
|
人材養成の手段・方法 |
○ |
養成すべき人材像に対して、被養成者が習得すべき知識・スキルの内容及びその到達レベルは明確に定められているか、また、それらは適切なものとなっているか |
||
|
○ |
被養成者の募集・選考方法は適切か |
|||
|
○ |
被養成者が習得すべき知識・スキル及びその到達レベルに対応して、カリキュラムは体系的に整備されているか |
|||
|
○ |
被養成者が目標とするレベルに到達したかを判定する基準（修了要件）は明確に定められ、被養成者の到達レベルを認定する仕組み（判定委員会等）はあるか、また、認定する仕組みは適切なものとなっているか |
|||
|
○ |
被養成者や養成従事者へのアンケート、養成修了者やその出身元機関への追跡調査、外部有識者等による評価等を行い、その結果を人材養成ユニットの運営にフィードバックする仕組みはあるか |
|||
|
○ |
資金規模と育成人数・内容等のバランスはとれているか |
|||
|
3．実施体制・自治体等との連携 |
s．高く評価できる |
実施体制 |
○ |
人材養成ユニットの運営に対する実施機関の関与（支援・協力）は積極的に行われているか |
|
○ |
当該地域を中心とする民間企業等の参画による人的・経済的な協力は効果的に行われているか |
|||
|
自治体等との連携 |
○ |
人材養成ユニットは地域再生計画に位置づけられ、適切に実施されているか |
||
|
○ |
地域の自治体のコミットメントは適切に行われているか |
|||
|
○ |
育成された人材が地元で活躍できるための支援策が検討されているか |
|||
|
4．人材養成ユニットの有効性 |
s．高く評価できる |
有効性 |
○ |
養成修了者は、（A）当該地域産業の活性化、あるいは、（B）当該地域固有の社会ニーズの解決、のために活躍しているか、あるいは活躍が期待できるか |
|
○ |
人材養成ユニットが当該地域において評価されているか |
|||
|
○ |
養成した人材に対するネットワークの構築や情報提供等、継続した支援措置が計画あるいは実施されているか |
|||
|
情報発信・波及効果 |
○ |
当該地域を中心とした広報は十分であるか |
||
|
○ |
当該地域にとどまらず、他の地域に対しても情報提供・情報交換（育成手法に関する論文発表、シンポジウム開催等）は活発に行われているか |
|||
|
○ |
人材養成ユニットは他の地域にとっても有用なモデルとなり、波及効果が期待できるか |
|||
|
5．継続性・発展性の見通し |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
実施期間終了までの進め方 |
○ |
4、5年目における計画は、実施期間終了時における成果の目標を達成できるものとなっているか |
|
○ |
実施期間終了時の目標は、実施機関の現状に鑑みて、妥当なものとなっているか |
|||
|
期間終了後の継続性・発展性の見通し |
○ |
実施機関の長によるコミットメントが継続され、当該機関が責任をもって事業の継続性を確保する見通しはあるか、その計画は実現可能性があるか |
||
|
○ |
人材養成ユニットの運営を継続するために必要な経費・人員を確保する見通しはあるか |
|||
|
○ |
人材養成ユニットの運営は、連携自治体や地元からの支援等を受け、発展性を期待できるものか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．進捗状況 |
s．所期の目標を上回っている |
目標に対する達成度 |
○ |
所期の計画（ミッションステートメントを含む）に沿って順調に進捗しているか |
|
○ |
養成人数は所期の目標を達成したか |
|||
|
○ |
採択時のコメントに対し適切に対応しているか |
|||
|
○ |
客観的な情勢の変化等（社会ニーズの変化等）に対して、所期の計画の適切な見直し等、柔軟に対処できているか |
|||
|
2．育成システム（実施体制等）の有効性 |
s．高く評価できる |
実施体制 |
○ |
全学的な協力・支援体制が構築され、国際的に活躍できる環境リーダーの育成に有効なシステムとなっているか |
|
○ |
民間企業等の参画による人的・経済的な協力は効果的に行われているか |
|||
|
○ |
海外拠点等とのネットワークが構築され、効率的に運用されているか |
|||
|
○ |
育成対象者や育成従事者へのアンケート、外部有識者等による評価等を行い、その結果が当該拠点の運営に反映されているか |
|||
|
留学生受入措置の内容 |
○ |
国の支援施策の活用や独自経費の措置等、留学生を支援する十分な財源が確保されているか、また、受入措置の内容は適切か |
||
|
所要経費の使途 |
○ |
所要経費の規模や用途等は、人材育成の内容とバランスがとれているか |
||
|
情報発信 |
○ |
ホームページ、ニューズレター等の一般向けの広報は十分であるか |
||
|
○ |
関連分野に向けた情報提供・情報交換（論文発表、ワークショップ・シンポジウム開催等）は活発に行われているか |
|||
|
3．育成プログラムの有効性 |
s．高く評価できる |
育成対象者の募集・選定 |
○ |
育成対象者の選定が、公平かつ透明性の高い方法で行われ、結果として環境リーダーとなりうる者が選ばれているか |
|
○ |
途上国ニーズを把握し、環境リーダーとなりうる途上国からの留学生が確保されているか |
|||
|
カリキュラム等 |
○ |
環境に係わる自然科学分野と人文・社会科学分野をバランスよく、体系的にカリキュラムは構成されているか |
||
|
○ |
途上国のニーズを踏まえ、またその解決につながるカリキュラムとなっているか |
|||
|
○ |
留学生と我が国の学生が共に学ぶことによる効果が十分発揮されているか |
|||
|
○ |
講義は英語で行われているか |
|||
|
○ |
インターンシップや研究開発への参画等、産業界と協力した実践的な育成カリキュラムとなっているか |
|||
|
○ |
育成対象者が目標とするレベルに到達したかを判定する基準（修了要件）は明確に定められ、それを認定する仕組み（判定委員会等）はあるか、また、それらは適切なものとなっているか |
|||
|
4．継続性・発展性の見通し |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
実施計画等 |
○ |
構築したシステムを自立的に維持、運営、発展させるための方策が明確に示されており、継続性が担保されているか |
|
○ |
実施期間終了後の継続性も考慮し、実現可能な規模の実施体制となっているか |
|||
|
○ |
機関の長のコミットメント及び終了後に自立して運営することを想定した資金計画があるか |
|||
|
育成された環境リーダーの活躍と継続的な支援 |
○ |
育成された環境リーダーが環境問題の解決に向けて十分な活躍が期待できるか |
||
|
○ |
育成された環境リーダーに対するネットワークの構築や情報提供等、継続した支援措置が計画され、実現可能と考えられるか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．目標達成度 |
ｓ．所期の目標を上回っている |
|
○ |
課題実施計画に対する達成度はどの程度か |
|
○ |
客観的な情勢の変化があった場合には、所期の計画の適切な見直しなど機動的に対応できたか |
|||
|
2．運営体制の妥当性 |
s．優れている |
|
○ |
経費配分は目標達成の観点から適切に行われたか |
|
○ |
我が国やアジア諸国の政策ニーズの情報収集体制は妥当であったか、また情報収集は的確に行われたか |
|||
|
○ |
我が国やアジア諸国の政策ニーズをの把握・分析方法は妥当であったか、また把握・分析は的確に行われたか |
|||
|
○ |
国際交流活動は政策ニーズをふまえて適切に選定されたか |
|||
|
3．科学技術協力推進構想の成果 |
s．優れている |
アジア科学技術ネットワーク（コミュニティ）の構築構想の成果と波及効果 |
○ |
社会経済情勢を踏まえ、将来的な国際連携や国際共同研究に政策的につなげていく取組がなされたか |
|
○ |
我が国と当該国との間の研究交流の効果を最大化する取組がなされたか |
|||
|
機動的国際交流構想の成果と波及効果 |
○ |
国際会議の開催・人的交流等によるネットワーク（コミュニティ）の構築を目指し、機動的かつ戦略的に支援する取組がなされたか |
||
|
○ |
地域共通課題の解決につながる等の波及効果が期待されるか |
|||
|
データベース構築と情報発信 |
○ |
構築されたデータベースは、国際連携推進に有効なものとなっているか、また有効に活用されたか |
||
|
○ |
国際交流の取組について、関係機関への情報提供・情報交換により周知を図ったか |
|||
|
4．実施期間終了後における取組の継続性・発展性の見通し |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
|
○ |
実施期間終了後においても、国際研究交流を継続してコーディネートする体制の整備（必要な財政的・人員的な措置等）がなされているか |
|
○ |
国際研究交流をコーディネートする機関として、これまでの取組を発展させる期間終了後の明確なビジョンが得られているか |
|||
|
5．中間評価の反映
|
s．期待以上の反映がなされている |
|
○ |
中間評価で指摘された事項が見直し後の計画において適切に反映されていたか |
|
○ |
計画見直し後の情勢変化への対応は適切であったか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．目標達成度 |
s．所期の目標を上回っている |
目標達成度 |
○ |
課題実施計画（ミッションステートメントを含む）の達成度はどの程度か（所期の計画／条件付採択の場合は採択コメントを反映した計画を基準とする） |
|
○ |
採択時のコメントに対し適切に対応できたか |
|||
|
○ |
客観的な情勢の変化があった場合には、所期の計画の適切な見直しなど機動的に対応できたか |
|||
|
2．成果 |
s．優れている |
（科学的・技術的価値） |
○ |
先端技術・国際標準の創出に資する成果が得られたか |
|
○ |
共同研究によって得られた新しい科学技術面での知見があるか |
|||
|
○ |
原著論文の発表など、研究成果の量・質および情報発信は十分であるか |
|||
|
○ |
研究成果は関連分野への科学的・技術的波及効果が期待できるものか |
|||
|
社会的価値（科学技術コミュニティの形成、共同研究体制） |
○ |
イコールパートナーシップに基づき、海外参画機関と十分連携の取れた共同研究がなされたか |
||
|
○ |
必要に応じて、プロジェクト管理のための会合や、研究成果発表のための国際研究会議等国内外の研究者が直接対話する機会を設けるなど海外参画機関と適切なコミュニケーションが図られたか |
|||
|
○ |
形成された科学技術コミュニティは、国際連携への政策的波及効果が期待できるものか |
|||
|
○ |
今後の社会経済の活性化への貢献が期待できるか |
|||
|
3．計画・手法の妥当性 |
s．優れている |
計画・手法の妥当性 |
○ |
研究目的・内容にかんがみて、予算の使われ方は適切であったか |
|
○ |
課題実施のためのプロジェクトマネージメントは適切であったか |
|||
|
4. 実施期間終了後における取組の継続性・発展性 |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
継続性・発展性 |
○ |
実施期間終了後も研究・交流を継続するための体制の工夫があるか |
|
○ |
これまでの取組を発展させる実施期間終了後の明確な研究・交流ビジョンがあるか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．目標達成度 |
s．所期の目標を上回っている |
ミッションステートメントの達成 |
○ |
中間評価時点でのミッションステートメントを達成し、最終的なミッションステートメントを達成したか |
|
政策目標・政策課題への成果の還元 |
○ |
社会制度的な取組に資する成果が得られたか |
||
|
○ |
ユーザー側関係者の期待に応える成果が得られたか |
|||
|
2．情報発信 |
s．期待以上に行われている |
成果発表 |
○ |
特許取得への取組は適切に行われたか |
|
○ |
原著論文の発表は適切に行われたか |
|||
|
○ |
レビュー論文・講演等による関連分野の研究者等への情報発信は適切に行われたか |
|||
|
アウトリーチ |
○ |
アウトリーチ活動による一般向けの成果普及活動は十分に行われたか |
||
|
○ |
国民・社会に対する研究成果の理解の向上に資する工夫はなされていたか |
|||
|
3．研究計画・実施体制 |
s．高く評価できる |
研究計画の妥当性 |
○ |
研究項目ごとに適切な予算配分がなされていたか |
|
○ |
研究開始後の情勢変化や研究の進捗状況を踏まえた計画の見直しが適切に行われたか |
|||
|
共同研究の意義・必要性 |
○ |
それぞれのシーズとニーズが相乗的な効果をもたらし、次の研究への発展につながる等の副次的効果があったか |
||
|
○ |
それぞれが単独に実施した場合以上の成果を得られたか |
|||
|
共同研究の連携・整合性 |
○ |
それぞれの研究機関の取組は十分連携のとれたものであったか |
||
|
○ |
それぞれの研究機関は主体的に共同研究に取り組むことができたか |
|||
|
○ |
研究機関間で十分な意思疎通は図れていたか |
|||
|
4．実施期間終了後における取組の継続性・発展性 |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
|
○ |
実施期間終了後も政策課題の実現に向けた取組が継続される見通しがあるか |
|
○ |
社会・経済・科学・技術への波及効果が期待できるか |
|||
|
5．中間評価の反映（中間評価を実施したプロジェクトのみ） |
s．期待以上の反映がなされている |
|
○ |
中間評価で指摘された事項が見直し後の計画において適切に反映されていたか |
|
○ |
計画見直し後の情勢変化への対応は適切であったか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．目標達成度 |
s．所期の計画以上に進捗している |
|
○ |
研究全体の目標達成度はどの程度か（研究開始時の計画を見直した場合は、期待される目標に対する達成度はどの程度か） |
|
○ |
個別研究項目（サブテーマ）ごとの目標達成度はどの程度か |
|||
|
2．研究成果 |
s．所期の計画以上の成果が得られている |
科学的・技術的価値 |
○ |
研究成果の価値は今後の対応に貢献し、継続性が期待できるものであるか |
|
科学的・技術的波及効果 |
○ |
成果は当該分野および関連分野への科学的・技術的波及効果が期待できるものか |
||
|
○ |
当初予定していなかった成果（派生技術等）はあるか |
|||
|
社会的・経済的波及効果 |
○ |
今後の社会経済へ貢献が期待できる成果が得られたか |
||
|
3．研究計画・実施体制 |
s．所期の計画以上の成果が得られている |
研究計画の妥当性 |
○ |
緊急的な課題に対して柔軟で機動的な計画となっていたか |
|
実施体制の妥当性 |
○ |
研究実施者間・研究項目間の調整及び研究の進捗・管理において、代表者の指導性が発揮されたか |
||
|
○ |
実施機関・研究者間の連携が適切にとれていたか、課題全体として統合性はとれていたか |
|||
|
○ |
サブテーマの実施内容と整合性がとれているか（研究全体に対するサブテーマの位置付けが適切なものであるか） |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．目標達成度 |
s．所期の目標を上回っている |
目標に対する達成度 |
○ |
所期の計画に沿って目標を達成したか |
|
○ |
客観的な情勢の変化等（社会ニーズの変化等）に対応して、所期の目標の適切な見直し等、柔軟に対処できていたか |
|||
|
○ |
実施過程で計画に対する進捗状況の検証を適切に行い、必要に応じて軌道修正を行なったか |
|||
|
2．国際公募･選考・業績評価 |
s．高く評価できる |
国際公募・選考 |
○ |
世界的研究拠点を形成するために、どのような分野で、どのような人材をどのように育成するのかが明確になっていたか |
|
○ |
策定した国際公募・選考（審査）基準は、多様かつ優れた人材を採用するために適切な内容になっていたか |
|||
|
○ |
実際の若手研究者の選考・採用は、上記の国際公募・選考（審査）基準および選抜プロセスに基づき、適正であったか |
|||
|
業績評価 |
○ |
策定した採用後の若手研究者の業績評価基準は、適切な内容になっていたか |
||
|
○ |
業績評価に当たっては、適正な審査員による客観的・透明な評価プロセスとなっていたか |
|||
|
○ |
実際の若手研究者の業績評価は、上記の業績評価基準に基づき、適正であったか |
|||
|
○ |
適切な育成目標の設定、若手研究者へのフィードバックを行うなど、人材養成プログラムの主旨に沿って実施していたか |
|||
|
3．人材養成システム改革（上記2．以外の制度設計に基づく実施内容・実績） |
s．高く評価できる |
テニュア審査 |
○ |
若手研究者の独立性が確保されていたか。(若手研究者が自立して研究するための研究資金、研究スペース、人的支援(例 研究補助者、技術補助者、事務補助者)等の十分な提供が行われていたか。) |
|
○ |
優れた研究者による活力ある研究環境の形成を指向するものであったか。（実施期間終了後に世界第一線級の研究者を輩出できたか |
|||
|
○ |
若手研究者へテニュア審査に向けての目標・評価指標を適切な時期に示していたか |
|||
|
○ |
明確な基準により評価を行い、任期終了後に若手研究者をテニュア・ポストへ着任させるといったキャリアパスを用意していたか |
|||
|
○ |
安定的な職位についた後も、人材の流動性を活性化するための仕組み（再任可能な任期制、再審制など）になっていたか |
|||
|
○ |
研究部門のみでなく、管理部門、研究支援部門等が機関・組織全体として機能する体制となっていたか |
|||
|
4．人材養成システム改革（上記2．以外の制度設計に対するマネジメント） |
s．高く評価できる |
改革の構想・PDCAサイクル |
○ |
目指す人材養成システム改革の構想が明確であったか |
|
○ |
実施過程で計画に対する評価を適切に行い、具体的に必要な対策を講じるなど、構築している人材養成システム改革に対してPDCA(Plan-Do-Check-Action)サイクルが機能していたか |
|||
|
○ |
単なる若手研究者の雇用策、研究費の支援となっていなかったか。組織内に適切に研究費を配分したか |
|||
|
波及効果 |
○ |
構築された人材養成システム改革が他の研究機関における人材養成システム改革のモデルとなるような先導的なものであり、波及効果が期待できるか |
||
|
○ |
人材養成システム改革のモデルとして機関内外へ情報発信は十分に行われたか |
|||
|
総括責任者 |
○ |
総括責任者は、人材養成システム改革構想実現のために必要な権限と責任を有し、リーダーシップを十分に発揮したか |
||
|
○ |
総括責任者の指揮の下に、研究部門のみでなく、管理部門、研究支援部門等が機関・組織全体として十分に機能したか |
|||
|
資金計画 |
○ |
人材養成システム改革構想を実現する上で適切な資金計画（科学技術振興調整費による取組だけでなく自主的な取組も含む。）となっていたか |
||
|
○ |
人材養成システム改革構想全体の中で科学技術振興調整費が有効に活用されたか |
|||
|
6．実施期間終了後における取組 |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
継続性・発展性 |
○ |
実施期間終了後、構築した人材養成システムを自立的に維持、運営、発展させるための方策が明確に示され、継続性が担保できているか |
|
○ |
資金計画は実施期間終了後の継続性を見据えたものとなっているか |
|||
|
○ |
実施期間終了後についても取組の継続性を確保し得る体制となっているか。特に、機関の長のコミットメントがあるか |
|||
|
7．中間評価の反映 |
s．高く評価できる |
|
○ |
中間評価で指摘された事項がその後の計画において適切に反映されていたか |
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．国際公募・選考・業績評価 |
s．高く評価できる |
養成する人材 |
○ |
世界的研究拠点を形成するために、どのような分野で、どのような人材をどのように養成するのかが明確になっているか |
|
国際公募・選考 |
○ |
策定した国際公募・選考（審査）基準は、外国人研究者が応募しやすい配慮がなされている、女性研究者や外国人研究者の採用目標を設定する、国際公募に時間をかける等、多様かつ優れた人材を採用するために適切な内容になっているか |
||
|
○ |
設定した女性研究者や外国人研究者の採用目標を達成しているか、もしくは、達成する見込があるか |
|||
|
○ |
若手研究者を採用するにあたって、自機関出身者（直前に自機関に所属していた者）比率が過度に高くなりすぎないような特段の配慮がなされているか（50パーセント以上は認めない。より低い方が望ましい） |
|||
|
○ |
実際の若手研究者の選考・採用は、上記の国際公募・選考（審査）基準および選抜プロセスに基づき、適正であったか |
|||
|
○ |
若手研究者の選考・採用に当たって、実施機関外の第三者を関与させるなど客観的・透明に行われているか |
|||
|
業績評価 |
○ |
策定した採用後の若手研究者の業績評価基準は、適切な内容になっているか。また、業績評価に当たっては、適正な審査員による客観的・透明な評価プロセスとなっているか |
||
|
○ |
実際の若手研究者の業績評価は、上記の業績評価基準に基づき、適正であったか。また、適切な養成目標の設定、若手研究者へのフィードバックを行うなど、人材養成プログラムの主旨に沿って実施しているか |
|||
|
2．人材養成システム改革（上記1．以外の制度設計に基づく実施内容・実績） |
s．高く評価できる |
制度設計 |
○ |
人事制度の改革や、必要となる研究組織の改革を積極的に行うことなど、導入するテニュア・トラック制の制度設計が十分に行われているか |
|
独立性 |
○ |
若手研究者の独立性が確保されているか(若手研究者が自立して研究するための研究資金、研究スペース、人的支援 (例 研究補助者、技術補助者、事務補助者) 等の十分な提供が行われているか) |
||
|
○ |
テニュア取得のための指導・助言を行う教員（メンター、アドバイザー等）を配置する場合には、若手研究者の研究等の自立性を確保することに留意しているか |
|||
|
人材輩出 |
○ |
優れた研究者による活力ある研究環境の形成を指向するものであるか（実施期間終了後に世界第一線級の研究者が輩出できる見込みはあるか） |
||
|
○ |
若手研究者が国際的に活躍するための仕組みや、研究成果等に関する海外への発信力の強化が行われているか |
|||
|
テニュア審査 |
○ |
テニュア審査基準の策定に取り組んでいるか。また、若手研究者へテニュア審査に向けての目標を示しているか（テニュア中間評価を実施する場合も、テニュア審査に準ずる） |
||
|
○ |
実施機関外の第三者を関与させるなど厳格に評価した上で、任期終了後に若手研究者をテニュア・ポストへ着任させるといったキャリアパスが用意されているか |
|||
|
○ |
実施機関におけるより安定的な職を獲得できなかった若手研究者に対する支援体制を具体的に整備しているか |
|||
|
人材流動性 |
○ |
安定的な職位についた後も、人材の流動性を活性化するための仕組み（再任可能な任期制、再審制など）になっているか |
||
|
機関の体制 |
○ |
研究部門のみでなく、管理部門、研究支援部門等が機関・組織全体として機能する体制となっているか |
||
|
3．人材養成システム改革（上記1．以外の制度設計に対するマネジメント） |
s．高く評価できる |
改革の構想・PDCAサイクル |
○ |
目指す人材養成システム改革の構想が明確であるか。また、実施過程で計画に対する評価を適切に行い、具体的に必要な対策を講じるなど、構築している人材養成システム改革に対してPDCA(Plan-Do-Check-Action)サイクルが機能しているか |
|
○ |
可能な限り定量的な目標が記述されたミッションステートメントを、中間時（3年目）及び終了時（5年目）に達成するために適切なマネジメントがおこなわれているか |
|||
|
○ |
単なる若手研究者の雇用策、研究費の支援になっていないか。組織内に画一的に研究費を配分していないか |
|||
|
波及効果 |
○ |
提案された人材養成システム改革が他の研究機関における人材養成システム改革のモデルとなるような先導的なものであり、波及効果が期待できるか |
||
|
○ |
人材養成システム改革のモデルとして機関内外へ情報発信は十分に行われているか |
|||
|
総括責任者 |
○ |
総括責任者は、人材養成システム改革構想実現のために必要な権限と責任を有し、リーダーシップを十分に発揮しているか |
||
|
○ |
総括責任者の指揮の下に、研究部門のみでなく、管理部門、研究支援部門等が機関・組織全体として十分に機能しているか |
|||
|
資金計画 |
○ |
人材養成システム改革構想を実現する上で適切な資金計画（補助金による取組だけでなく自主的な取組も含む）となっているか |
||
|
○ |
人材養成システム改革構想全体の中で補助金が有効に活用されているか |
|||
|
4．今後の進め方 |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
実施期間終了までの進め方 |
○ |
計画期間において、確実な目標達成が見込まれるか |
|
○ |
実施期間終了時において、構築した人材養成システムを自立的に維持、運営、発展させるための方策が明確に示され、継続性が担保できるか |
|||
|
実施期間終了後における |
○ |
実施期間終了後についても、提案機関が責任を持って、取組の継続性を確保し得る体制となっているか |
||
|
○ |
実施期間終了後に継続的に自立して運営することを想定した実現可能な規模の資金計画があるか |
|||
|
○ |
実施期間終了後の継続性について、機関の長のコミットメントがあるか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．進捗状況 |
s．所期の目標を上回っている |
目標に対する達成度 |
○ |
所期の計画（ミッションステートメントを含む）に沿って順調に進捗しているか |
|
○ |
所期の養成目標人数を達成しているか |
|||
|
○ |
採択時のコメントに対し適切に対応しているか |
|||
|
2．イノベーション人材養成システム改革状況 |
s．高く評価できる |
システム改革効果 |
○ |
イノベーション創出に資する意欲的な若手研究人材を養成するシステムを構築できているか |
|
○ |
企業等に対して、人材養成への積極的な参画を促すシステムを構築できているか |
|||
|
○ |
構築したシステムは、若手研究人材のキャリアパスの多様化を組織として取り組み、促すものとなっているか |
|||
|
○ |
機関が実施する取組内容が、若手研究人材、実施機関、企業等に対して、意識改革を促す仕組みとなっているか |
|||
|
○ |
構築したシステムは、機関全体の教育研究システムへ組み込まれるなど、適切に位置づけられたものとなっているか |
|||
|
波及効果 |
○ |
構築されたイノベーション人材養成システムは他機関に波及し得る先導的なものであるか |
||
|
○ |
他機関への情報発信は適切に行われているか |
|||
|
3．実践プログラムの開発・運用状況 |
s．高く評価できる |
妥当性 |
○ |
実践プログラムは、イノベーション人材養成システムの目的に沿って、多様な能力の養成が可能な内容となっているか |
|
○ |
企業等と連携して、実践プログラムを開発・運用できているか |
|||
|
○ |
意欲と多様な能力を持った若手研究人材が積極的に参加できるよう、若手研究人材の公募・選抜は適切に行われているか |
|||
|
効率性 |
○ |
イノベーション人材養成システム構想全体の中で、自主的な取組が含まれた資金計画とプログラム内容になっているか |
||
|
○ |
イノベーション人材養成システム構想全体の中で、本補助金が有効に活用されているか |
|||
|
○ |
目指す人材養成システム改革の構想が明確であるか。また、実施過程で計画に対する評価を適切に行い、具体的に必要な対策を講じるなど、構築している人材養成システム改革に対してPDCA(Plan-Do-Check-Action)サイクルが機能しているか |
|||
|
4．実施体制 |
s．高く評価できる |
妥当性 |
○ |
構築されたセンターは、人材の選抜、実践プログラム等の管理・運営を適切に行っているか |
|
○ |
実施部門のみでなく、管理部門、研究支援部門等を含めた全学的な実施体制を構築できたか |
|||
|
○ |
他機関との連携などにより、地域、研究分野などにおける中核的な養成機関としての役割を果たしているか |
|||
|
○ |
総括責任者のリーダーシップは十分に発揮されているか |
|||
|
5．今後の進め方 |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
実施期間終了までの進め方 |
○ |
4、5年目における計画は、実施期間終了時における人材養成システム改革の内容と、改革により生み出される成果の目標を達成できるものとなっているか |
|
○ |
実施期間終了時の目標は、実施機関の現状に鑑みて、妥当なものとなっているか |
|||
|
実施期間終了後における取組の継続性・発展性 |
○ |
実施期間終了後に取組の継続性・発展性を確保し得る体制・資金計画となっているか |
||
|
○ |
取組の継続性を確保するため機関・組織の長のコミットメントは十分に期待できるか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．目標達成度 |
s．所期の目標を上回っている |
|
○ |
ミッションステートメントを含む所期の計画は実施されたか |
|
○ |
客観的な情勢の変化等（社会ニーズの変化等）に対応して、所期の目標の適切な見直し等、柔軟に対処できていたか |
|||
|
○ |
採択時のコメントに対し適切に対応しているか |
|||
|
2．システム改革の成果 |
s．高く評価できる |
|
○ |
女性研究者が出産・育児等と研究活動を両立し研究を継続できる仕組みが構築できたか |
|
○ |
柔軟な勤務体制の確立や意識改革等の機関のシステム改革は適切になされたか |
|||
|
○ |
女性研究者をとりまく環境の改善により将来的な女性研究者の増加が期待できるか |
|||
|
3．波及効果 |
s．高く評価できる |
|
○ |
他の研究機関に波及し得る先導的なモデルとなるものであるか |
|
○ |
情報発信は適切になされたか |
|||
|
4．取組 |
s．高く評価できる |
妥当性 |
○ |
実施した支援内容は女性研究者のニーズを踏まえたものであったか |
|
○ |
支援を実施することにより女性研究者をとりまく環境は改善されたか |
|||
|
効率性 |
○ |
取組結果の評価や評価結果を踏まえた改善は適切に行われたか |
||
|
○ |
資金規模と支援の内容のバランスは取れていたか |
|||
|
5．実施体制 |
s．高く評価できる |
妥当性 |
○ |
組織としてのシステム改革を行うにあたり全学的な実施体制を構築できたか |
|
○ |
実施にあたっては機関・組織の長のコミットメントは十分であったか |
|||
|
6．実施期間終了後における取組 |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
継続性・発展性 |
○ |
実施期間終了後に取組の継続性を確保し得る体制・資金計画となっているか |
|
○ |
実施機関・組織の今後の計画、コミットメントは十分に期待できるものか |
|||
|
評価項目 |
評価の視点 |
|||
|---|---|---|---|---|
|
総合評価 |
S．所期の計画を超えた取組が行われている |
|
||
|
1．進捗状況 |
s．所期の目標を上回っている |
目標に対する達成度 |
○ |
所期の計画（ミッションステートメントを含む）に沿って順調に進捗しているか |
|
○ |
女性研究者の採用、及び養成について、所期の目標を達成しているか |
|||
|
○ |
採択時のコメントに対し適切に対応しているか |
|||
|
2．女性研究者支援システム改革状況 |
s．高く評価できる |
システム改革効果 |
○ |
女性研究者の採用割合等が低い分野で、優れた女性研究者の積極的な採用、離職回避を促進するシステムが構築できているか |
|
○ |
女性研究者支援システム改革の成果により女性研究者の増加が見込めるか |
|||
|
○ |
優れた研究・教育能力を備えた女性研究者を養成するシステムが構築できているか |
|||
|
○ |
適切な昇進、登用により女性研究者の活躍が促進される仕組みが構築できているか |
|||
|
○ |
女性研究者の採用・登用により、機関内の研究の活性化及び男女共同参画の意識が醸成されているか |
|||
|
波及効果 |
○ |
構築された女性研究者養成システムは他機関に波及し得る先導的なものであるか |
||
|
○ |
他機関への情報発信は適切に行われているか |
|||
|
3．取組の内容
|
s．高く評価できる
|
妥当性 |
○ |
採用、養成計画は、機関における女性研究者の状況を勘案した適切、具体的な設計となっているか |
|
○ |
優秀な女性研究者を公正に選抜できるような選考方法が採られているか |
|||
|
○ |
女性研究者の研究・教育能力の活性化を図る取組により、自立した研究者の養成が行われているか |
|||
|
効率性 |
○ |
女性研究者支援システム改革構想全体の中で、自主的な取組が含まれた資金計画とプログラム内容になっているか |
||
|
○ |
女性研究者支援システム改革構想全体の中で、本補助金が有効に活用されているか |
|||
|
○ |
目指す人材養成システム改革の構想が明確であるか。また、実施過程で計画に対する評価を適切に行い、具体的に必要な対策を講じるなど、構築している人材養成システム改革に対してPDCA(Plan-Do-Check-Action)サイクルが機能しているか |
|||
|
4．実施体制 |
s．高く評価できる |
妥当性 |
○ |
実施部門のみならず、管理部門、研究支援部門等を含めた全学的な実施体制を構築できているか |
|
○ |
総括責任者のリーダーシップは十分に発揮されているか |
|||
|
5．今後の進め方 |
s．高いレベルでの継続性・発展性の確保が期待できる |
実施期間終了までの進め方 |
○ |
4、5年目における計画は、実施期間終了時における人材養成システム改革の内容と、改革により生み出される成果の目標を達成できるものとなっているか |
|
○ |
実施期間終了時の目標は、実施機関の現状に鑑みて、妥当なものとなっているか |
|||
|
実施期間終了後における取組の継続性・発展性 |
○ |
実施期間終了後に取組の継続性・発展性を確保し得る体制・資金計画となっているか |
||
|
○ |
取組の継続性を確保するため機関・組織の長のコミットメントは十分に期待できるか |
|||
科学技術・学術政策局科学技術・学術戦略官付（調査・評価担当）