資料7および資料8

資料7　「次世代ナノテクノロジー融合戦略検討会」の開催について

「次世代ナノテクノロジー融合戦略検討会」の開催について

平成21年3月23日
研究振興局

1.趣旨

　ナノテクノロジーに不可欠な超微細加工、計測、分析、シミュレーションなどの基盤技術は科学技術全般の推進に大きく貢献しており、電子・情報、通信、機械、材料、環境、エネルギー、医療などの広範な領域における融合的な研究開発により、革新的な成果を生み出すことが期待されている。
　また、第3期科学技術基本計画においてナノテクノロジー・材料分野は重点推進分野の一つとして位置付けられており、この中でも、我が国はナノエレクトロニクス、ナノバイオ、材料分野の研究開発を推進しているが、今後とも我が国が最先端の研究開発能力を維持し発展していくためには、これらの領域における独創的な技術を連続的に創出する研究環境を戦略的に整備・充実することが不可欠である。
　このため、文部科学省は平成19年度より「ナノテクノロジー・ネットワーク」事業を開始し、最先端の施設・設備を有する全国の大学等の26機関が保有する先端的な施設・設備の共用化を推進している。また、経済産業省は、ナノテクノロジー・ネットワーク拠点の1つである産業技術総合研究所を中心としたナノテクノロジー研究拠点構想を検討しており、文部科学省としての対応を検討する必要がある。
　以上の観点から、ナノテクノロジー・ネットワーク事業という研究基盤を活用したナノテクノロジー・材料分野における融合的な研究開発の在り方について検討するため、次世代ナノテクノロジー融合戦略検討会を開催する。

2.審議事項

（1）ナノエレクトロニクス、ナノバイオなどのナノテクノロジー・材料分野の今後の施策の在り方
（2）ナノテクノロジー・ネットワーク事業の活用方法
（3）つくばナノテク研究拠点の在り方に関する議論

3.構成員

別紙の有識者を中心に、必要に応じ、各分野の専門家の意見を聴取して検討を行う。

4.日程案

　・平成21年10月ごろまで3～4回程度の開催を予定。
　・第1回開催は平成21年3月を予定しており、現状整理と今後の方向性について討議する。

5.事務体制

　本検討会の運営に関する事務は、基礎基盤研究課ナノテクノロジー･材料開発推進室において処理する。　

別紙　｢次世代ナノテクノロジー融合戦略検討会｣構成員　(五十音順)

潮田　資勝      独立行政法人物質･材料研究機構　フェロー

片岡　一則      東京大学大学院工学研究科　教授

川合　知二      大阪大学産業科学研究所　教授

主査    岸　輝雄        独立行政法人物質･材料研究機構　理事長

曽根　純一      日本電気株式会社中央研究所　支配人

田中　一宜      独立行政法人科学技術振興機構研究開発戦略センター上席フェロー

長崎　幸夫      筑波大学大学院数理物質科学研究科　教授

原田　征喜      次世代半導体材料技術研究組合　専務理事

宗片比呂夫      東京工業大学像情報工学研究施設　教授

横山　直樹      株式会社富士通研究所　フェロー

米津　宏雄      豊橋技術科学大学　名誉教授