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大学が、より一層主体的・機動的に、質の高い教育研究活動を展開していくうえで、大学の教員組織の在り方は極めて重要な課題である。大学が、教育研究活動を通じて、人材育成や学術研究の両面において、本来の使命と役割を一層果たしていくために、大学の教員組織、すなわち、講座制・学科目制や、教授、助教授、助手という構造的な教員組織の在り方が、最も適切なものとなるよう見直しを図っていくことが必要である。
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その際、このような大学の教員組織が、各分野の特性に応じて |
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教育研究を組織的に展開してくこと |
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若手教員を養成していくこと |
の両面について、一定の重要な役割を果たしてきていることを踏まえる必要がある。
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これらを基礎として、現在の大学の教員組織に関する制度については、若手教員が柔軟な発想を生かした教育研究を展開する上で、必ずしも適切なものではない等の指摘があることから、特に、この点を中心に、今後の大学の教員組織の在り方について検討することが必要である。
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具体的には、次の観点から検討することが必要である。 |
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現在の助手の職務の実態に照らし、自ら教育研究を行う若手教員として職務を行うことが適当な場合には、その職務に相応する位置付けを行うという観点 |
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助教授についても、その実態に相応する位置付けを行うという観点 |
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教育研究活動の効果的な実施や責任の所在の明確化の確保という観点 |
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国際的な通用性や人事の流動性の確保という観点 |
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各大学が、それぞれの状況や理念に基づいて、多様に教員組織の在り方を設計することを可能にするという大学等の自主性・自律性の観点 |
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大学に求められる機能の高度化に伴い、教育研究を補助する者等、教員以外にも、専門性の高い人材の必要性が益々高まっているという観点
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また、高等専門学校についても、今後とも応用力にとんだ実践的・創造的技術者等を養成する教育機関としての役割を果たす観点から、教員組織の在り方について検討が必要であり、その際、大学における在り方の見直しの趣旨が同じく該当する場合には、同様に見直しを図ることが必要である。 |
．基本的な考え方について