各団体において取り組むべき事項

 1　実習施設の要件等

　ガイドラインの「実習の在り方・目標」に基づく実習を実現し、「次世代を担う薬剤師」を育てるためには、現在定められている「基本的な考え方」の見直しが必要である。　
　ガイドラインに基づく実習を行うため、現在の「基本的な考え方」のうち以下の点について日本病院薬剤師会、日本薬剤師会において検討と見直しを行い、中央調整機構はこれを確認するとともに、連絡会議に報告し、必要に応じて再度見直しを行う。
　平成27年秋頃に連絡会議を開催することとし、それまでに上記の検討、見直し、確認を行う。連絡会議で確認を行うとともに、各地区調整機構において実施に向けた検討と準備を行う。

・全ての実習において、「代表的な疾患」に関わり全てのSBOに対応できるよう、必要に応じて、責任施設を中心に地域でグループを組むなど、他施設とも連携した実習を円滑に行えるようにする。
・グループ化する際には、地域完結型（大学、調整機構、地域関連団体が連携して設定する、一定地域内の多様な薬局・病院で行う形式）で行うこととして、集合研修（複数実習施設から実習生を集めて教室、研修室等において行う座学等による研修）とならないようにする。
・実習の受入れ枠を増やすために、一施設あたりの受入れ人数を以下のように見直す。
  ・病院実習については、一病棟に実習生一名として、一つの病院において病棟数と同数の実習生を受け入れられるような上限の見直しを行う。
  ・薬局実習については、一施設につき「2名まで」とあるものを「2名」とすることを原則とする。
  ・実習内容の一部を地域内で連携して他施設で行う際には、教育効果が担保されるよう、受入れ体制や実習の内容に応じて若干名を限度として、受入れ人数を増やせるようにする。
 

 2　実習施設、指導薬剤師の確保と質の向上、ガイドラインの実施等

　各団体、大学、実習施設は、以下について準備を進める。各団体は、準備の状況を毎年度開催する「薬学実務実習に関する連絡会議」に報告する。
1）実習施設等の確保、質の向上
  　・実習施設の確認、公表（薬学教育協議会、調整機構）
  　・各大学から良い事例をくみ上げ抽出する仕組みの検討、良い実務実習に関する事例集の作成（薬学教育協議会、調整機構）
    ・「質の高い実習」を行っている施設であることを表示する仕組みの検討（薬学教育協議会、調整機構）
2）ガイドラインの実効性の担保
　　・大学、実習施設に対しガイドラインの内容や取組の必要性について説明、周知（国公立、私薬大協、日病薬、日薬、調整機構）
　　・各地区において、4期制実施に向けて、施設数・受入れ枠を確保し安定的に割り振りが行えるようにするための施設確保や調整方法の検討と、そのための平成31年以降の状況を想定したシミュレーションの実施（シミュレーションは、27年度末を目途に、一定の結論を得る。）（調整機構）
    ・各地区において必要があれば、病院実習と薬局実習の順番について、調整方法や施設数等の実態を踏まえ検討（調整機構）
　　・各大学、各団体において、大学と実習施設間で一貫した実習を行うための連携体制（連携のためのツールの検討、実習担当教員の研修等）を検討、試行
    ・各大学、各施設においてガイドラインに沿った実習の実現に向けた取組を行い、その状況について調査、公表（文科省、関係する各団体）
3）認定指導薬剤師関係
  　・認定指導薬剤師関係ワークショップ（認定のためのワークショップ、アドバンストワークショップ）の内容の検証と改善充実（薬学教育協議会、調整機構）
　　・認定のためのワークショップ参加者割り振り方法の見直し（薬学教育協議会、調整機構）
4）その他
    ・ふるさと実習の推進策の検討（薬学教育協議会、調整機構、関係する各団体）