資料1　医学教育カリキュラム検討会（第5回）概要（案）

議事

地域や診療科に必要な医師を養成・確保するための方策について下記関係者にヒアリングを実施。

1.岡田アナベルあやめ（杏林大学医学研究科准教授）
2.奈良信雄（東京医科歯科大学医歯学教育システム研究センター長）
3.名川弘一（東京大学医学系研究科教授）

第5回の主な意見

（諸外国との医学教育の比較等について）

・日本の医学教育における教員は米国に比べて少ない。1人の教員には、臨床、研究、病院経営の補助までの役割が期待されている。また、医学教育関係予算も少ない。

・米国では、医学生に対して臨床行為が認められており、高度な卒前実習訓練ができるシステムとなっている。

・米国では医学部の入学に際しては2度の選抜が行われている。勉強、競争の促進や医行為への意識を高める観点から、日本においても例えば6年制を4年＋2年にするなどのシステムを導入してみては。

・海外では、スキルスラボを用いたシミュレーション教育、SPを用いたコミュニケーションスキルを身につけるといった臨床技能習得に重点をおいた教育を実施しているところがある。

・医学部入学後にリベラルアーツを教えるのではなく、もっと早い段階から教えられた学生を入学させられるような入試制度を考えるべき。

・伝統も文化も異なるところで発達した海外の医学教育を単に導入することにはリスクが伴うことも考えることが大事。

（診療科等の医療を担う医師の養成等について）

・臨床実習に関して診療科単位ではなく、大きなブロックとして位置づけ、技能教育や態度教育が蓄積しながら行っていくようにすべき。

・学生あるいは研修医が臨床教育に参加することに患者さん側から強い抵抗感があることについて、もっと国民にどのような教育がなされているかをアピールしていく必要がある。

・4年終了時等に共用試験を実施しているが、その判定は各大学にまかせられているところである。今後全国統一基準が必要という意見もある。