図16．大学等の論文生産性の日米比較

• 自然科学系大学等教員1人当たり論文数では、日本の値は米国に近づきつつある。
• 研究開発費当たり論文数は、日本が横ばいに推移、米国は減少傾向。
  • 単純な日米比較は困難だが、大学等教員の人件費の制度上の違いを考慮して試算すると、日本の値は米国と同程度となる可能性がある。

大学等教員1人当たり論文数

大学等研究開発費（自然科学系）当たり論文数

注：日本の大学等の研究開発費は研究開発費デフレーター（自然科学・大学等）を用い、米国の大学等の研究開発費はGDPデフレーターを用いて実質化した。
注：大学等教員数・研究開発費と論文とのタイムラグは日米とも2年とした（グラフの「2001年」は、2001年の論文数と1999年の大学等教員数・研究開発費を示す）。
注：右側グラフにおける「日本［米国型推計1］」では、研究のみに従事する大学等所属研究者の人件費を推計し、それ以外の人件費を除外して研究開発費とした。「日本［米国型推計2］」は、米国のR＆Gプロジェクト経費が3ヵ月程度の教員人件費を含む場合のある可能性を考慮し、「日本［米国型推計1］」の研究開発費に、経常的な人件費の1／4を加えた。

データ：【日本・大学等教員数・研究開発費】総務省「科学技術研究調査報告」、【同・人件費（推計値）】文部科学省「平成15年度予算における科学技術関係経費」及び各年度資料、【米国・大学等教員数】U．S． Department of Education， Digest of Education Statistics、【同・自然科学系割合】National Center for Educational Statistics， 1993 National Study of Postsecondary Faculty、【米国・研究開発費】NSF， Academic R＆D Expenditures、【論文数】Thomson ISI， Science Citation Indexに基づき科学技術政策研究所が作成