体育・スポーツ施設現況調査

`・`	調査目的	我が国における体育・スポーツ施設の設置数や学校施設の開放状況等を明らかにし、今後の体育・スポーツ施設の整備計画をはじめとするスポーツ振興施策の企画・立案に必要な基礎データを得る。
`・`	調査事項	学校体育・スポーツ施設、大学（短期大学）・高等専門学校体育・スポーツ施設、公共スポーツ施設（社会体育施設、社会教育施設（公民館等）等に付帯するスポーツ施設）、職場スポーツ施設、民間スポーツ施設の施設種別、個所数、規模　外
`・`	調査対象	市町村教育委員会、公私立の小学校・中学校・高等学校、中等教育学校、盲・聾・養護学校、専修学校、各種学校、国公私立大学・短期大学・高等専門学校、従業員200人以上の事業所
`・`	調査方法	しっかい調査
`・`	調査期日	調査実施年度の10月1日現在（5〜6年周期）
`・`	公表資料	調査実施年度の翌々年度の3月頃「我が国の体育・スポーツ施設」
`・`	担当課	スポーツ・青少年局生涯スポーツ課
`・`	調査結果
	平成20年度体育・スポーツ施設現況調査（調査票ほか）（※国立国会図書館ホームページへリンク）平成14年度平成8年度（※国立国会図書館ホームページへリンク）平成2年度（※国立国会図書館ホームページへリンク）昭和60年度（※国立国会図書館ホームページへリンク）昭和55年度（※国立国会図書館ホームページへリンク）昭和50年度（※国立国会図書館ホームページへリンク）昭和44年度（※国立国会図書館ホームページへリンク）

（生涯学習政策局調査企画課）

-- 登録：平成21年以前 --