○ ご利用に当たって
・「概要」は原則として,外務省ホームページ内の「国・地域」サイトにある各国・地域の「基礎データ」から引用しました。国・地域名の表記も同サイトに基づいています。
・「教育の普及状況」は原則として,ユネスコ統計局による年次就学統計の2010年版から2016年版までの各報告(データは2006年から2015年)の中から教育段階毎に最新データを抽出しました。「在籍率」は該当年齢人口で在籍者数を除して算出されます(グロス値)が,通常の年齢よりも早いあるいは遅い入学や留年等の理由により,該当年齢以外の在籍者が含まれることがあります。このため「在籍率」が100%を超えている場合があります。なお,いずれの版についても「在籍率」が未掲載の場合は,「2006年」について「…」と表記しました。
・「教育行政制度」「学校体系」及び「取得可能な資格・学位」については,主に次1~4の資料を基本としつつ,各国政府資料や外務省ウェブサイト(「諸外国・地域の学校情報」)など,他の情報も参考にしました。ただし,国・地域によっては,参考情報発表以後の制度変更により,掲載情報と現状が異なる可能性があります。
1.World Data on Education (UNESCO, IBE)
2.Eurydice (EU)
3.Country Education Profiles (オーストラリア連邦教育省)
4.図表でみる教育 2015 (OECD)
・「学校体系」及び「取得可能な資格・学位」については,掲載国・地域における全ての教育機関及び資格・学位を表記しているものではありません。
○ アジア
○ 大洋州
○ 北米
○ 中南米
○ 欧州
○ 中東
○ アフリカ
総合教育政策局参事官(調査企画担当)付
-- 登録:平成29年10月 --