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各研究機関・大学において構築されているデータベースは総数で474件(公開可のもの)で、昨年度比115件増加しており、着実に進捗している。(文部科学省研究振興局研究環境・産業連携課アンケート調査)分野別の状況(公開可のもの)は下記のとおり。
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生物・生体に関するもの |
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204件 |
(昨年度比55件増) |
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材料・物質に関するもの |
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128件 |
(同、22件増) |
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国土・地球に関するもの |
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129件 |
(同、30件増) |
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その他 |
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12件 |
(同、6件増) |
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ゲノム配列等のデータベース(塩基対数)について、DDBJに平成14年10月から平成15年9月の1年間に登録された塩基配列データ数は、1,020Mbps(前年同期比80Mbps増)であった。 |
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文部科学省「タンパク3000プロジェクト(平成14年度開始)」において、平成15年7月現在、362件のデータがPDBに登録済み。 |
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人間特性に関するデータベースについては、経済産業省を中心に整備が進められている。 |
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文部科学省・独立行政法人科学技術振興機構「バイオインフォマティクス推進センター」事業において、生命情報データベースの高機能化のため、生命情報データベースの高度化・標準化、高機能生体データベースの開発、普及活動、GBIF参画のための活動を行っている。 |
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材料物性データベースのデータ数は約980,000(前年比180,000増)で、独立行政法人産業技術総合研究所(経済産業省)、独立行政法人物質・材料研究機構、科学技術振興事業団(文部科学省)等で整備が進められている。 |
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化学物質の安全性データベースのデータ数は約3,000(前年比100増)で、経済産業省、厚生労働省、環境省を中心に整備が進められている。 |
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経済産業省・独立行政法人製品評価技術基盤機構「化学物質ハザードデータシステム」事業において、国内で年間100トン以上製造・輸入実績がある化学物質、化学物質管理法令の対象物質等4,000物質程度を対象に2005年までにハザードデータベースを整備する取り組みを進めている。 |
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地理情報データベース(GIS)については、国土交通省において、日本全国の2.5万分の1地形図相当のGIS基盤情報を平成13年度中に全て整備し、平成14年度末に全国のデータ提供を行うとともに、インターネットによる閲覧を開始している。 |
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地質データベースについては、経済産業省において、20万分の1地質図幅:103(前年比2増)、5万分の1地質図幅:913(同、8増)、海洋地質図:33(同、増減なし)、火山地質図:11(同、増減なし)、活構造図2(同、増減なし)が整備されている。 |
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総務省・独立行政法人通信総合研究所「高精度時刻比較データベース」において、アジア/オセアニア地域の高精度時刻比較ノード局(機関)として、計測データをGGTTS形式で蓄積し、さらにインターネット上で公開している。 |
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文部科学省・独立行政法人科学技術振興機構において、国公立試験研究機関や独立行政法人等の試験研究情報のデータベース化を行う「研究情報データベース化事業」、研究機関や研究者の情報を収録し、複数のデータベースの統合検索が可能なデータベースを構築する「研究開発総合DB(ReaD)構築事業」が行われている。 |