課題番号:1802
京都大学防災研究所
地震発生頻度のリアルタイム予測
1.(2)(2‐1)ウ.地震活動評価に基づく地震発生予測
1.(3)ア.地震・火山現象の基礎データベース
同様の問題に対する異なるアプローチはいくつかある.例えば余震の予測の研究として,近年日本で起きた内陸地震のそれぞれの早期余震活動の違いを定量的に評価している.また本震の発生について,すでにその存在が明らかになっている活断層に対しては,地震活動から活断層の活動周期を推定する研究がある.さらに歪みレートや歴史地震,活断層の情報を用いた静的なモデルを用いて,既に多くの検証が行なわれている(例えば,Triyoso and Shimazaki, ERC 確率被害予測地図).
本課題では主として次に挙げるモデルを検証する.
これらのモデルを用い,ある特定の地域の特定の期間に対する地震活動の事前予測を行なう.第一段階として,日本の内陸と海域をいくつかの大きな地域に分割し,1年から5年の期間の予測を行なう.
最初の4つのモデルは時間依存であり,1日ないしはそれより短時間に更新されるリアルタイムな情報更新システムに適応できる.例えば,米国カリフォルニア州では,グーテンベルグ・リヒター則に基づき1日間の地震発生を予測するシステムが運用されている(http://pasadena.wr.usgs.gov/step/).この他,歪みレートや歴史地震,活断層の情報を用いた静的なモデルの検証結果を利用し,その手法を改善する方法を検討する.
地震活動を正確に特徴づけるため,考慮しなければならないいくつかの課題がある.例えば,小イベントについての空間的な検出可能範囲の整合性,長期間にわたる最小イベントの整合性,深さの決定精度,海域での震源決定精度,検出能力の整合性である.これらの要素を地震データ(気象庁一元化カタログ)で検証する.
この課題の重要な部分は,実際の地震データを用いた定量的な事前予測の検証である.我々は,すべての結果を再現し点検できるように,用いたアルゴリズムを明確に記述する.現在のデータを用いて継続的にモデルを改良する予定であるが,これらのモデルを統一的に評価できることを保証する.また,事前予測の結果と過去のデータによる後予測の結果とをはっきりと区別する.改良したモデルに対応する物理モデルを逆問題的に推定し,地震発生のメカニズムに帰着させる.
平成21年度は,特にグーテンベルグ・リヒター則およびETASを用いて,日本の内陸と海域をいくつかの大きな地域に分割し,1年から5年の期間の地震活動の事前予測を行なう.地震活動の記録を整理し,検証・開発すべきモデルを特定する.特にグーテンベルグ・リヒター則およびETASを用いて,1年から5年の期間の地震活動の事前予測を行なう.複合的なモデルを理解する手助けになるよう,視覚に訴える情報表示システムを構築する.
平成22 025年度は,時間依存のモデルのリアルタイム応用手法を開発し,地震活動の事前予測の検証をする.同時にモデルの改良を進め,改良モデルに基づき地震発生メカニズムを推定し,発生予測モデルに物理的意味を与える.すべての記録が全国規模であり,その膨大な情報量をモデルの中で取り扱うために,大型計算機を利用する.
James Mori,大見士朗,加納靖之(京都大学防災研究所)
宮澤理稔(東京大学地震研究所)
他機関との共同研究の有無:無
部署等名:京都大学防災研究所地震予知研究センター
電話:0774‐38‐4205
e‐mail:mori@eqh.dpri.kyoto‐u.ac.jp
URL:http://www.eqh.dpri.kyoto‐u.ac.jp/~mori/(※京都大学防災研究所 地震防災研究部門ホームページへリンク)
研究開発局地震・防災研究課
-- 登録:平成22年02月 --