海洋研究船の整備・改修は、調査・研究を行う海域、観測・研究内容や最新の観測機器の開発状況を踏まえ、船舶の規模、施設や設備等を検討することにより、体系的に行うことが必要である。また、運航日数は、海洋研究船を利用する研究者の研究機会を左右するとともに、研究する海域を決定し設備の整備にも影響を与える重要な要素であり、運用形態も含め、慎重に検討する必要がある。
現在、海洋機構が運用を行っている海洋研究船を、その船舶規模、一回の航海あたりの平均運航日数等で分類すると表1のとおりであり、各海洋研究船の特徴をまとめると表2のとおりである。
これらをみると、各海洋研究船とも研究者のニーズに対応し、最大限の稼動日数を確保しているものの、短期間で沿岸域、近海域を調査・研究することに適した海洋研究船の隻数が少ない状況にある。また、これら沿岸域、近海域を対象としてきた「淡青丸」、「なつしま」は船齢を重ねてきており、これらの海洋研究船がこれまで担ってきた役割を今後も維持・強化するためには、継続的な海洋研究船の整備・改修が不可欠である。
文部科学省においては、これらの意見を踏まえて、継続的かつ確実な海洋研究船の整備・改修を行うことが期待される。