まとめ

　平成8年度からの2期にわたる科学技術基本計画によって、政府研究開発投資は着実に増大し、我が国の研究現場は活性化し、研究水準は着実に向上しつつある。こうした成果を今後とも維持・発展させていくためには、ハードウェア、ソフトウェア、これらを包含する制度・人材等を含めた「最先端学術情報基盤」が、科学技術・学術分野のみならず産業分野においても国際協調・競争の死命を制するという認識のもと、その早期実現を図ることが重要である。また、こうした基盤の確実な整備があって、研究成果やデータベース等のコンテンツの整備・発信もはじめて可能となる。
　しかしながら、学術情報基盤としてのコンピュータ・ネットワークの重要性について、教育・研究の現場においては、必ずしも十分な理解が得られているとは言い難い。情報は大学等における教育・研究、さらにそこでの生活にとっても必須なものであり、その流通を支える基盤の整備・維持・運用管理には、多くの担当者の多大な努力があることを認識すべきである。
　本中間報告における提言を、大学等、文部科学省はじめ関係者が真摯に受け止められることを希望する。