| 主な事項及び要旨 |
（ ）は前年度予算額 |
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| ○「スーパーカミオカンデ」によるニュートリノ研究の推進〔東京大学宇宙線研究所・高エネルギー加速器研究機構〕 | ニュートリノの質量の有無を精密検証するため、スーパーカミオカンデ（岐阜県飛騨市）により、宇宙から飛来するニュートリノ観測実験を推進。（平成8年度から本格実験を実施） 平成13年11月に光電子増倍管が大量に破壊（11,146本のうち6,777本）する事故が発生したが、所要の対策を講じた上で、平成14年10月から実験を再開。平成18年5月に全面復旧し、7月から本格実験を開始。 |
スーパーカミオカンデ建設費 約104億円（平成3～8年度、6年計画） スーパーカミオカンデ全面復旧経費 約25億円（平成15～18年度、4年計画） |
（686百万円） 646百万円 |
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| ○大強度陽子加速器（J-PARC）計画の推進〔高エネルギー加速器研究機構〕 | 高エネルギー加速器研究機構と日本原子力研究開発機構が共同で、世界最高レベルのビーム強度を持った陽子加速器を建設し、原子核・素粒子物理学、物質・材料科学、生命科学等広範な研究分野の新展開を目指す「大強度陽子加速器計画」を着実に推進。（平成13年度から建設に着手） ※世界最大の50GeV（ギガ電子ボルト）シンクロトロン、ニュートリノ実験施設等を茨城県東海村に建設。 |
全体計画 1,524億円 高エネ機構 666億円 原子力機構 858億円 平成13～20年度、8年計画 うち、ニュートリノ実験施設建設156億円 （平成16～20年度、5年計画） |
（10,658百万円） 8,910百万円 ※本体建設費を計上 |
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| ○「Bファクトリー」による素粒子物理学研究の推進〔高エネルギー加速器研究機構〕 | 電子・陽電子衝突型加速器（Bファクトリー）を用いて、大量の「B中間子」（崩壊現象を観測しやすい粒子）とその反粒子である「反B中間子」を発生させ、その崩壊現象を精密に観測することにより、粒子と反粒子の対称性の物理法則の違いを明らかにする。これにより、宇宙創世時に同数あったとされる物質（粒子）と反物質（反粒子）が、現在の物質のみの世界へと変化した原因を解明する。（平成11年度から本格実験を実施中） | 建設費 約378億円 （平成6～10年度、5年計画） |
（7,878百万円） 7,405百万円 |
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| ○アルマ計画の推進〔自然科学研究機構（国立天文台）〕 | 日本（国立天文台）、米国（国立科学財団）及び欧州（欧州南天天文台）の3者の国際協力により、銀河や惑星等の形成過程を解明することを目的として、チリのアタカマ高地（標高5,000メートル）に口径12メートル（68台）及び口径7メートル（12台）の電波望遠鏡等の建設・運用を行う計画。 | 全体計画 256億円 （平成16～23年度、8年計画）
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（2,924百万円） 3,979百万円 ※本体建設費を計上 |
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| ○「大型光学赤外線望遠鏡『すばる』」による天文学研究の推進〔自然科学研究機構（国立天文台）〕 | 米国ハワイ島マウナケア山頂に建設した口径8.2メートルの「大型光学赤外線望遠鏡『すばる』」により、宇宙の涯に挑み、銀河が誕生した頃の宇宙の姿を探る。（12年度から本格観測を開始。） | 建設費 約395億円 （平成3～11年度、9年計画） |
（3,234百万円） 3,234百万円 |
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| ○「大型ヘリカル装置（LHD）」による核融合科学研究の推進〔自然科学研究機構（核融合科学研究所）〕 | 我が国独自のアイデアに基づく超伝導コイルを用いた「大型ヘリカル装置（LHD）」により、核融合炉に必要なプラズマ研究を広範に行う。特に、高温プラズマに関する研究を一層推進するため、加熱パワーの増強を図る。（平成10年度から本格実験を実施中） | 建設費 約507億円（試作開発費等含む） （平成2～9年度、8年計画） |
（5,128百万円） 5,228百万円 |
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| ○総合地球環境学研究プロジェクトの推進〔人間文化研究機構（総合地球環境学研究所）〕 | 学術研究における地球環境問題への取り組みを強化するために平成13年度に設置された総合地球環境学研究所において、人文・社会科学から自然科学までの幅広い学問分野を総合化する研究プロジェクトを推進。 ※研究プロジェクトは、評価委員会等の適正な評価を踏まえ、予備研究を1年行い、その後本研究を実施。 |
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（1,208百万円） 1,180百万円 |
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※平成19年度予算案については、運営費交付金及び施設整備費補助金を計上。
研究振興局学術機関課
-- 登録：平成21年以前 --