資料3−1

核融合研究分野の人材育成・確保に関する今後の検討について(検討の素材)

平成20年2月6日

1.検討の経緯

2.検討材料

3.検討のポイント(案)

【作業部会報告書での主な指摘事項】

  • ◎核融合研究分野は長期にわたる学際的な取組が必要であるが、予算や人員は限られていることから、周辺の他分野も含めた幅広い連携が必要。
  • ◎大学、核融合科学研究所、日本原子力研究開発機構が固有の機能を活かし、主体的な役割に基づいた人材育成・確保のネットワークを形成することが重要。
  • ◎博士号取得者等若手研究者の場合、ITER(イーター)/BAへの参加がキャリアパスとして位置づけられるよう工夫が必要。

【検討の視点】

  • ◎長期的視点と短期的人材確保
  • ◎人材の育成と確保・・既に必要となる人材のマス・パイは存在するのか?
  • ◎人材の需要・出口(将来的仕事量、研究機関・産業界の需要)
  • ◎他分野との流動性、分野内の流動化
  • ◎学生を引きつける魅力、他分野からの魅力づくり
  • ◎大学等の研究教育と研究機関・産業界における実地教育
  • ◎諸外国の状況 等

【具体的施策の例】

  • ◎エネルギー・環境政策上の核融合の重要性、核融合の魅力の発信
  • ◎研究機関等における任期付き等ポストの確保
  • ◎各種競争的資金の活用(流動化、分野融合、産学連携)
  • ◎国際協力の推進 等

(了)