ここからサイトの主なメニューです
資料5

教育課程に係る高等専門学校設置基準の規定

【現行高等専門学校設置基準】

(授業科目)
第十六条  高等専門学校の授業科目は、その内容により、各学科に共通する一般科目及び学科ごとの専門科目に分ける。

(教育課程の編成)
第十七条  高等専門学校は、当該高等専門学校及び学科の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成するものとする。
2  教育課程は、各授業科目を各学年に配当して編成するものとする。
3  各授業科目の単位数は、三十単位時間(一単位時間は、標準五十分とする。第七項において同じ。)の履修を一単位として計算するものとする。
4  前項の規定にかかわらず、高等専門学校が定める授業科目については、一単位の授業科目を四十五時間の学修を必要とする内容をもつて構成することを標準とし、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算することができる。
 講義及び演習については、十五時間から三十時間までの範囲で高等専門学校が定める時間の授業をもつて1単位とする。
 実験、実習及び実技については、三十時間から四十五時間までの範囲で高等専門学校が定める時間の授業をもつて一単位とする。
5  前項の規定により計算することのできる授業科目の授業科目の単位数の合計は、六十単位を超えないものとする。
6  前三項の規定にかかわらず、卒業研究、卒業制作等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位の修得を認定することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。
7  第一項に定める授業科目のほか、高等専門学校においては、特別活動を九十単位時間以上実施するものとする。

(課程修了の認定)
第十八条  全課程の修了の認定に必要な単位数は、百六十七単位以上(そのうち、一般科目については七十五単位以上、専門科目については八十二単位以上とする。)とする。ただし、商船に関する学科にあつては練習船実習を除き百四十七単位以上(そのうち、一般科目については七十五単位以上、専門科目については六十二単位以上とする。)とする。
2  (略)

【平成3年〜16年】

(授業科目)
第十六条  高等専門学校の授業科目は、その内容により、各学科に共通する一般科目及び学科ごとの専門科目に分ける。

(教育課程の編成)
第十七条  高等専門学校は、当該高等専門学校及び学科の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成するものとする。
2  教育課程は、各授業科目を各学年に配当して編成するものとする。
3  各授業科目の単位数は、三十単位時間(一単位時間は、標準五十分とする。)の履修を一単位として計算するものとする。
4  前項の規定にかかわらず、卒業研究、卒業制作等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位の修得を認定することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。
5  第一項に定める授業科目のほか、高等専門学校においては、特別活動を九十単位時間以上実施するものとする。

(課程修了の認定)
第十八条  全課程の修了の認定に必要な単位数は、百六十七単位以上(そのうち、一般科目については七十五単位以上、専門科目については八十二単位以上とする。)とする。ただし、商船に関する学科にあつては練習船実習を除き百四十七単位以上(そのうち、一般科目については七十五単位以上、専門科目については六十二単位以上とする。)とする。
2  (略)

【昭和51年〜平成3年】

(授業科目)
第十四条  高等専門学校の授業科目は、その内容により、各学科に共通する一般科目及び学科ごとの専門科目に分ける。
2  一般科目に関する授業科目は、次の各号に掲げる授業科目とする。
 国語、社会、数学、理科、保健・体育、芸術及び外国語に関する授業科目
 人文、社会若しくは自然の分野に関する授業科目(前号に掲げるものを除く。)又はこれらの二以上の分野を総合した授業科目
3  専門科目に関する授業科目は、工業に関する学科にあつては別表第一、商船に関する学科にあつては別表第二に標準として掲げる基本的な授業科目及び必要と認められるその他の授業科目とする。

(教育課程の編成方法)
第十五条  各学科の教育課程は、前条に定める授業科目について、工業に関する学科にあつては百七十七単位以上(そのうち、一般科目については八十五単位以上、専門科目については九十二単位以上とする。)、商船に関する学科にあつては商船実習を除き百五十七単位(そのうち、一般科目については八十五単位以上、専門科目については七十二単位以上とする。)を履修させるように各学年に配当して編成するものとする。
2  各授業科目の単位数は、一個学年三十単位時間(一単位時間は、五十分とする。次号において同じ。)の履修を一単位として計算するものとする。
3  第一項に定めるもののほか、高等専門学校においては、特別教育活動を九十単位以上実施するものとする。

別表第一  工業に関する学科の専門科目に関する基本的な授業科目(第十四条関係)
 
学科 授業科目
機械工学科 応用数学、応用物理、情報処理、材料力学、材料学、熱力学、水力学、機械工作学、設計法・設計製図、工学実験、工学実習、卒業研究
電気工学科 応用数学、応用物理、情報処理、電気磁気学、電気計測、電子工学、電気回路、電気材料、電気製図、電気工学実験実習、電子計算機、卒業研究
工業化学科 応用数学、応用物理、情報処理、無機化学、有機化学、物理化学、分析化学、化学工業、工業化学総論、無機工業化学、有機工業化学、工業化学製図、工業化学実験、卒業研究
土木工学科 応用数学、応用物理、情報処理、土木材料、構造力学、水理学、測量学、土質工学、土木施工、鉄筋コンクリート工学、土木工学設計製図、土木工学実験実習、卒業研究
建築学科 応用数学、応用物理、情報処理、造形、建築構造力学、建築構造、建造設計、建築計画、建築設計製図、建築環境工学、建築生産、建築史、卒業研究
金属工学科 応用数学、応用物理、情報処理、物理化学、分析化学、物理冶金学、精錬工学、金属材料学、金属加工学、金属工学設計製図、金属工学実験実習、機械工学概論、電気工学概論、卒業研究
電波通信学科 応用数学、応用物理、情報処理、電気磁気学、電気回路、電子工学、電子回路、電気計測、高周波計測、電波伝送学、通信機器、電子製図、工学実験、通信実技、国内通信法規、国際通信法規、卒業研究
その他の学科 当該学科の教育目的を達成するために適当と考えられる基本的な授業科目
別表第二  商船に関する学科の専門科目に関する基本的な授業科目
 
学科 授業科目
航海学科 応用数学、情報処理、応用力学、電気・電子工学、計測・自動制御、商船原論、船舶安全工学、海事法規、船舶工学、操艇・通信、航海法規、運用学、航海学、実験実習、卒業研究、練習船実習
機関学科 応用数学、情報処理、応用力学、電気・電子工学、計測・自動制御、商船原論、船舶安全工学、海事法規、船舶工学、操艇・通信、原動機、工業材料、設計製図、実験実習、卒業研究、練習船実習(工場実習を含む。)

【昭和47年〜51年】

(授業科目及び授業総時間数)
第十四条  高等専門学校の授業時間は、その内容により、各学科に共通する一般科目及び学科ごとの専門科目に分ける。
2  高等専門学校の全学年の授業総時間数は、次のとおりとする。
 工業に関する学科 六千五百四十五単位時間(一単位時間は、五十分とする。以下同じ。)以上(うち、一般科目の授業総時間数は二千九百七十五単位時間を、専門科目の授業総時間数は三千五百七十単位時間を下つてはならない。)
 商船に関する学科 練習船実習の授業総時間数を除き、五千八百四十五単位時間以上(うち、一般科目の授業総時間は二千九百七十五単位時間を、専門科目の授業総時間数は二千八百七十単位を下回ってはならない。)
3  一般科目に関する授業科目及び学科ごとの専門科目に関する授業科目は、工業に関する学科にあつては別表第一、商船に関する学科にあつては別表第二を標準とする。
4  高等専門学校にあつては、前三項に規定する授業科目のほか、特別教育活動を百五単位時間以上実施するものとする。

(教育課程の編成方法)
第十五条  各学科の教育課程は、前条に定める授業科目及びその授業総時間数を学年に配当して編成するものとする。

別表第一  工業に関する学科
 
(一) 一般科目に関する授業科目
 国語、倫理・哲学、歴史、地理、法学・経済学、数学、物理、化学、保健・体育、芸術、英語、第二外国語
(二) 各学科の専門科目に関する授業科目
学科 授業科目
機械工学科 応用数学、応用物理、図学、機構学、工業力学、材料力学、工業熱力学、水力学、電気工学概論、機械工作法、金属材料学、機械設計法、機械設計製図、工学実験、機械工作実習、卒業研究
右のほか、機械力学、伝熱工学、振動工学、内燃機関、蒸気原動機、流体力学、工作機械、生産工学、自動制御、計測工学、潤滑工学、非金属材料、塑性加工、化学工学概論、機器分析、工業外国語、特別講義等のうちから選択した授業科目
電気工学科 応用数学、応用物理、図学、電気磁気学、交流理論、電気計測、電子工学、回路理論、機械工学概論、電気機器、電気材料、高電圧工学、電気設計、電気製図、電気工学実験実習、卒業研究
右のほか、発変電工学、送配電工学、電気応用、照明・電熱、電動機応用、電気鉄道、電気化学概論、自動制御、電子回路、電子計測、電気通信、半導体工学、生産工学、電気及び電波法規、工業外国語、特別講義等のうちから選択した授業科目
工業化学科 応用数学、応用物理、図学、無機化学、有機化学、物理化学、分析化学、化学工業、材料工学、機械工学概論、電気工学概論、無機工業化学、有機工業化学、工業化学設計製図、工業化学実験、卒業研究
右のほか、合成化学、高分子化学、機器分析、石油化学、工業電気化学、レオロジー、有機金属材料、計測制御、熱力学、水力学、移動論、物性論、安全工学、生産工学、機械工学実験、電気工学実験、工業外国語、特別講義等のうちから選択した授業科目
土木工学科 応用数学、応用物理、図学、土木材料、応用力学、構造力学、水理学、測量学、土木地学、土質工学、土木施工、橋工学、鉄筋コンクリート工学、機械工学概論、電気工学概論、土木工学設計製図、土木工学実験実習、卒業研究
右のほか、衛生工学、建築学概論、河川及び水資源工学、道路工学、鉄道工学、港湾及び海岸工学、発電及びダム工学、地域及び都市計画、耐震工学、砂防工学、建設機械、金属材料、工業火薬学、土木法規、土木経営学、工業外国語、特別講義等のうちから選択した授業科目
建築学科 応用数学、応用物理、図学、造形、建築構造力学、建築一般構造、建築材料、測量学、機械工学概論、電気工学概論、鉄骨構造、鉄筋コンクリート構造、建築構造計画、建築計画、建築設計製図、卒業研究
右のほか、建築史、応用力学、建築施工、地域及び都市計画、建築意匠、建築法規、建築設備、土質基礎工学、防災工学、工業外国語、特別講義等のうちから選択した授業科目
金属工学科 応用数学、応用物理、図学、物理化学、分析化学、金属分析学、機械工学概論、電気工学概論、物理冶金学、精錬工学、金属物理学、製錬理論、金属材料学、金属加工学、金属工学設計製図、金属工学実験実習、卒業研究
右のほか、金属強度学、金属工学通論、金属化学、化学工学概論、推計学、計測工学、機器分析、自動制御、機械工作法、電気工学実習、工業外国語、生産工学、特別講義等のうちから選択した授業科目
電波通信学科 応用数学、電気磁気学、交流理論、回路理論、電子工学、電子回路、電気計測、高周波計測、電波伝送学、通信機器、航法無線、情報理論、自動制御、電子計算機、電力工学、電気製図、工学実験、通信実技、国内通信法規、国際通信法規、特殊通信実技、通信運用、交通地理、気象概論、海事概論、卒業研究
その他の学科 当該学科の教育目的を達成するために適当と考えられる基本的な授業科目
別表第二  商船に関する学科
 
(一) 一般科目に関する授業科目
 国語、倫理・哲学、歴史、地理、法学・経済学、数学、物理、化学、保健・体育、芸術、英語、第二外国語
(二) 各学科の専門科目に関する授業科目
学科 授業科目
航海学科 応用数学、基礎力学、応用力学、電気工学、電子工学、図学及び見取製図、航海学、航海計器学、船舶整備論、海難論、船貨運送論、海洋気象学、船舶工学、法規、船用機関概論、計測概論、自動制御、原子力概論、安全衛生管理、実験実習、操艇、信号、技業、卒業研究、練習船実習
機関学科 応用数学、基礎力学、図学、機構学、熱力学、水力学、材料力学、機械力学、計測概論、自動制御、原子力概論、電気工学、電子工学、機械設計製図、蒸気機関、内燃機関、補助機関、機械工作、工業材料、燃料潤滑、船舶工学、機関管理、海事法規、海運概論、航海概論、安全衛生管理、機関実験、工作実習、操艇・信号・技業、卒業研究、練習船実習(工場実習を含む。)

【昭和36年〜47年】

(授業科目及び授業総時間)
第十四条  高等専門学校の授業科目は、その内容により、各学科に共通する一般科目及び学科ごとの専門科目に分ける。
2  高等専門学校の全学年の授業総時間数は、六千五百四十五単位時間(一単位時間は、五十分とする。以下同じ。)以上とし、このうち一般科目の総時間数は二千九百五単位時間を、専門科目の総授業単位時間は三千六百四十時間を下つてははらない。
3  一般科目に関する授業科目及びその授業総時数並びに学科ごとの専門科目に関する授業科目及びその授業総時数は、別表第一を標準とする。
4  高等専門学校においては、前三項に規定する授業科目のほか、特別教育活動を百五単位時間以上実施するものとする。

(教育課程の編成方法)
第十五条  各学科の教育課程は、前条に定める授業科目及びその授業総時数を学年に配当して編成するものとする。

別表第一
 
(一) 一般科目に関する授業科目及びその授業総時間数
授業科目 授業総時数 備考
国語 三一五 現代国語を基本として古典を加える。
倫理・社会 七〇  
日本史 七〇  
世界史 七〇  
地理 七〇  
法制・経済 一四〇  
数学 六三〇  
物理 一七五  
化学 一七五  
保健・体育 三五〇  
芸術 七〇 音楽又は美術とする。
英語 六三〇  
第二外国語 一四〇  
二、九〇五  
(二) 各学科の専門科目に関する授業科目及びその授業総時間数
学科 授業科目 授業総時数 備考
機械工学科 応用数学 一四〇  
応用物理・同実験 一〇五 主として計測工学的なものとする。
図学 七〇  
機構学 七〇  
工業力学 七〇  
材料力学 二一〇 材料試験法を含む。
工業熱力学 七〇  
水力学 七〇  
電気工学概論 一四〇 電子工学を含む。
機械工作法 一四〇  
金属材料 一四〇  
機械設計製図 八四〇  
機械工学実験
二四五  
電気工学実験  
工作実習 五二五  
卒業研究 二一〇  
機械力学 上欄の授業科目のうちから選択した授業科目について
五九五
振動を含む。
工学解析法  
原動機各論  
流体機械  
工作機械  
生産工学  
自動制御  
計測工学  
非金属材料  
塑性加工  
その他  
三、六四〇  
電気工学科 応用数学 一四〇  
応用物理・同実験 一〇五  
図学 七〇  
電気磁気学・同実験 一〇五  
交流理論 一四〇  
電気計測 一〇五  
電子工学 一〇五  
回路論 七〇  
機械工学概論 二八〇 機構学を含む。
電気機械 二一〇  
電気材料 一四〇  
高電圧工学 七〇  
電気製図 二八〇  
電気設計 一四〇  
電気工学実験 七七〇  
卒業研究 二一〇  
送配電工学 上欄の授業科目のうちから選択した授業科目について
七〇〇
 
発変電工学  
電力設備  
電子管回路  
電気通信  
電気応用  
自動制御  
電気法規  
生産工学  
水力学  
その他  
三、六四〇  
工業化学科 応用数学 一四〇  
応用物理・同実験 一〇五  
図学 七〇  
無機化学・同実験 一七五  
有機化学・同実験 一七五  
物理化学・同実験 二一〇  
分析化学・同実験 一七五  
材料工学 一四〇  
機械工学概論 一四〇  
電気工学概論 一四〇  
化学工学・同実験 四九〇  
無機工業化学概論 一四〇  
有機工業化学概論 一四〇  
設計製図 二八〇  
実験・実習 二一〇  
卒業研究 二一〇  
有機合成化学 上欄の授業科目のうちから選択した授業科目について
七〇〇
 
高分子化学  
機器分析  
計測・制御  
工業材料  
工業熱力学  
応用動力学  
機械工学実験  
電子工学実験  
理論物理学  
安全工学  
その他  
三、六四〇  
土木工学科 応用数学 一四〇  
応用力学 二一〇  
図学 七〇  
土木材料学 一〇五  
構造力学・同演習 一四〇 構造工学を含む。
水力学・同演習 一七五  
測量学・同演習 二一〇  
機械工学概論 一〇五  
電気工学概論 一〇五  
橋工学・同演習 一四〇  
鉄筋コンクリート工学 一四〇 コンクリート工学を含む。
設計製図 五六〇  
実験・実習 七〇〇  
卒業研究 二一〇  
土木施工法 上欄の授業科目のうちから選択した授業科目について
六三〇
 
河川工学  
道路工学  
土質工学  
衛生工学  
発電水力  
地震工学  
港湾工学  
鉄道工学  
地質学  
都市計画  
土木機械  
建築学概論  
土木法規  
その他  
三、六四〇  
建築学科 応用数学 一七五  
造形 二一〇  
図学 一〇五  
建築構造力学・同演習 一七五  
建築一般構造 二一〇  
建築材料 一四〇  
測量学・同演習 一四〇  
機械工学概論 一四〇  
電気工学概論 一四〇  
鉄骨構造 一四〇  
鉄筋コンクリート構造 一四〇  
建築構造演習・実験 一四〇  
建築計画・同演習・実験 二四五  
建築計画製図 七七〇  
卒業研究 二一〇  
建築意匠・同演習 上欄の授業科目のうちから選択した授業科目について
五六〇
 
建築史  
建築施工  
建築衛生  
建築設備  
応用力学  
都市計画  
建築法規  
土木大意  
三、六四〇  
金属工学科 化学分析・同実験 一四〇  
応用物理学・同実験 一〇五  
図学 七〇  
金属物理学 一四〇  
金属分析学 一〇五  
機械工学概論 一四〇  
電気工学概論 一四〇  
物理冶金学・同実験 一七五  
鉄冶金学・同実験 一七五  
非鉄冶金学・同実験 一七五  
電気冶金学 七〇  
金属加工学・同実験 一七五  
鉄鋼材料学・同実験 一七五  
非鉄金属材料学・同実験 一七五  
金属工学計画及び製図 二八〇  
実習 六三〇  
卒業研究 二一〇  
鋳造工学 上欄の授業科目のうちから選択した授業科目について
五六〇
 
粉末冶金学  
溶接工学  
材料試験法  
鉄冶金学分析  
非鉄冶金学分析  
工業材料学  
冶金機械学  
機械工作法大要  
その他  
三、六四〇  
その他の学科 当該学科の教育目的を達成するために適当と考えられる授業科目 三、六四〇  


ページの先頭へ   文部科学省ホームページのトップへ