大学における教育改善等のためのセンター組織の役割と機能に関する調査研究（各大学に対するアンケート結果の概要）

調査方法

• 調査時期：平成17年11月
• 調査主体：国立教育政策研究所
• 調査対象：全国国公私立大学　700校（平成17年10月1日現在　大学院大学，放送大学を除く）
• 調査方法：郵送法

	調査票配付数	回答大学数	回収率
国立	82	74	90.2パーセント
公立	72	51	70.8パーセント
私立	546	346	63.4パーセント
（不明）		1	－
合計	700	472	67.4パーセント

調査結果

1．設置状況

　各大学における教育改善を企画・実施するための組織の設置状況（n＝466　複数回答可）

　

2．設置理由

　「大学教育センター等」の設置理由（n＝114　複数回答可）数値は実数

　

3．現在の担当領域と活動内容

（1）担当領域

　「大学教育センター等」の現在の担当領域（n＝115）

　

（2）活動内容

　担当領域における活動内容（「その他」の自由記述を除く）n＝115　複数回答可

　

4．構成員

　専任・兼任の教職員を置いているセンター等の割合

　

5．今後の課題

　「大学教育センター等」の課題（よくあてはまる＋ややあてはまるを合計　n＝116　複数回答可）

　

6．今後も力を入れていきたい領域

　今後も力を入れていきたい担当領域（n＝115）

　

（出典）
　政策研究課題リサーチ経費による研究「大学における教育改善のためのセンター組織の役割と機能に関する調査研究」中間報告「大学における教育改善と組織体制」（平成18年5月　国立教育政策研究所）