| 資料１１ |
| ア | ランダムサンプルを予定しているので、その手法を用いた調査として行うことが適切なものであること（数校の調査研究校による調査の手法をとるものは除く）。また、調査実施に当たっては、できる限り調査対象校の負担軽減に留意すること。 |
| イ | 新学習指導要領の改訂の参考資料、各学校における指導方法の改善等に資するものであること。 |
| ウ | 真に必要なもの、有用なものであること（これまでの教育課程実施状況調査の枠組みで把握できるものではないこと）。 |
| エ | 調査の実施方法が技術的に可能なものであること（技術的に可能との裏付けがある場合でも、平成１６年度中に準備をし、調査を実施することまでができるのかどうかという点について確認する）。 |