同志社女子大学

実地視察大学の概要

1.課程認定を受けている学科等の概要

事項 記入欄
大学名 同志社女子大学 設置者 学校法人 同志社
  学部・学科等の名称等 認定を受けている免許状の種類・認定年度 備考
学部 学科等 入学定員 設置年度 免許状の種類 認定年度
学部・学科等の組織及び認定を受けている免許状の種類等の概要 学芸学部 英語英文学科 200人 昭和40年度 中一種免(英語)
高一種免(英語)
昭和41年度  
日本語日本文学科 130人 平成元年度 中一種免(国語)
高一種免(国語)
平成元年度
音楽学科演奏専攻 75人 平成8年度 中一種免(音楽)
高一種免(音楽)
平成17年度
音楽学科音楽文化専攻 40人 平成8年度 中一種免(音楽)
高一種免(音楽)
平成17年度
情報メディア学科 120人 平成14年度 高一種免(情報) 平成14年度
現代社会学部 社会システム学科 300人 平成12年度 中一種免(社会)
高一種免(地理歴史)
高一種免(公民)
平成17年度
平成12年度
平成12年度
 
現代こども学科 100人 平成16年度 小一種免 平成16年度
生活科学部 人間生活学科 80人 昭和42年度 中一種免(家庭)
高一種免(家庭)
昭和43年度  
食物栄養科学科食物科学専攻 55人 昭和44年度 中一種免(家庭)
高一種免(家庭)
昭和51年度
食物栄養科学科管理栄養士専攻 80人 昭和44年度 栄教一種免 平成17年度
入学定員合計 1,180人  

2.教員組織(課程認定を受けている学科等の専任教員数)

(1)教科に関する科目

  • 学芸学部
    • 英語英文学科
      • (英語)16人
    • 日本語日本文学科
      • (国語)12人
    • 音楽学科演奏専攻
      • (音楽)6人
    • 音楽学科音楽文化専攻
      • (音楽)6人
    • 情報メディア学科
      • (情報)11人
  • 現代社会学部
    • 社会システム学科
      • (社会)9人、(地理歴史)3人、(公民)12人
    • 現代こども学科
      • (小一種免)7人
  • 生活科学部
    • 人間生活学科
      • (家庭)5人
    • 食物栄養科学科食物科学専攻
      • (家庭)4人
    • 食物栄養科学科管理栄養士専攻
      • (栄教一種免)1人

(2)教職に関する科目

  • 中等教育教員養成 4人
  • 初等教育教員養成 6人

3.教員免許状取得状況及び教員就職状況(平成17年3月卒業者)

学部・学科等の名称 卒業者数 免許状取得者数 教員就職者数
学芸学部 英語英文学科 323人 78人 9人
日本語日本文学科 181人 59人 12人
音楽学科 129人 90人 7人
現代社会学部 社会システム学科 404人 39人 0人
生活科学部 人間生活学科 122人 25人 8人
食物栄養科学科食物科学専攻 75人 14人 2人
合計 1,234人 305人 39人

(平成17年6月20日(月曜日))同志社女子大学 視察委員:平出委員、門川委員

視察の際の確認事項 委員による評価又は指導・助言
全般的事項
  • 大学として、どのような教員養成を行おうとしているのか、その理念・明確な目標を示している。
  • 全般的には、意欲的・積極的な取り組みをしている。今後も引き続き、建学精神に基づいた理論と実践のさらなる融合が図られた先進的な取り組みを期待している。
個別的事項 教員組織
  • 必要専任教員数の基準は満たしている。
  • 必要専任教員数の基準は満たしている。
教育課程 教職に関する科目等
  • 授業科目「総合演習」について、その内容が設置趣旨とは異なり、教育学関係の内容であり、人類に共通するテーマや我が国の社会全体に関わるテーマなど、幅広いテーマを設定していない。
  • 授業科目「発達と学習の心理学」については、障害を持つ児童生徒の心身の発達過程が授業内容に含まれていない。
  • 授業科目「地理歴史科教科教育法a・b」、「公民科教科教育法a・b」、「音楽科教科教育法c」については、それぞれの教科の指導法に関する内容を必ずしも十分に取り扱っていない。
  • 授業科目「教育課程・特別活動論」については、講義のみに終始している。
  • 同一名称の授業科目を複数教員で担当しているが、担当教員間で十分に共通認識が図られていないのではないか。
  • 授業科目「総合演習」については、本来の開設の趣旨に沿ったものとすること。
  • 授業科目「発達と学習の心理学」の授業方法では、パワーポイントを使用したプレゼンテーションで工夫がみられるが、学生の板書のタイミングを考慮しながら進めてほしい。
  • 授業科目「教育課程・特別活動論」は、講義のみに終始することなく、実践的な内容を扱った参加型授業をするように努めてほしい。
  • 授業科目「教師論」や「教育の原理」など同一名称の科目を複数教員で担当する場合には、担当教員間で教育内容等の情報交換を図りながら共通認識を持つようにしてほしい。
教育実習
  • 事後指導における「実習成果を踏まえた実践試行」とは具体的にどのようなことを実施しているのか、説明が不十分である。
  • 教育実習については充実した内容である。実習受け入れ校の確保が難しい中で、附属学校の活用も含め、今後も引き続き、その充実に努めてほしい。
履修指導等
  • 「教職課程センター」では、教員免許状取得希望者に対して、どのような役割を担っているのか。
  • 「教職課程センター」を通じて、全学的に教職課程の充実を図った、先進的で優れた取り組みをしている。
  • 教職課程センターのもとに開催されている「教職課程研究会」では、可能であれば、現職教員がボランティアで参加してはどうか。
介護等体験の状況等    
免許取得状況及び教員就職状況
  • 平成14年度以前に比べて、平成15・16年度の教員就職者数が増加しているが、その理由は何にあると考えるか。大学としての何らかの取り組みの成果が出てきているということか。
  • 卒業者の2~3割にあたる300人強の学生が教員免許状を取得しており、他大学に比べて多いようである。また、新しい学科(平成16年度設置)の小学校教員養成にも期待する。
施設・設備の状況  
  • 図書については、専門的な図書・学術雑誌が充実しており大変恵まれた環境である。今後は、小学校教員養成に関する図書の充実を図ってほしい。
  • 施設・設備については、整備された環境であり、コンピュータのスタッフも充実している。

お問合せ先

初等中等教育局教職員課

-- 登録:平成21年以前 --